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宿泊市場動向

  • 予約時点で見える秋の価格地図2026|9〜11月フォワードADRを前年比で読む

    投稿 : 2026.07.14

    秋の宿泊需要は、春に次ぐ日本のハイシーズンである。紅葉の名所を抱える地域はもちろん、9月下旬の中秋節から10月の国慶節にかけてアジア圏の連休が密集し、訪日客の予約が前倒しで積み上がる。本稿では、メトロエンジンリサーチが集計した2026年9〜11月の「フォワードADR(推定成約ADR)」を、都道府県別に前年同期(2025年9〜11月)の実績と突き合わせ、いま予約画面に見えている秋の価格地図を定量的に...

  • 東京23区・秋フォワード価格ランキング2026|ADR前年同月比で読む都心の序列変化

    東京都

    投稿 : 2026.07.13

    2026年の秋商戦を前に、東京23区のホテル価格はどこまで序列を組み替えたのか。メトロエンジンリサーチが継続収集するOTA等の公開価格データから、9〜11月の推定成約ADR(settled-ADR推定値)を区単位で集計し、前年同月比で読み解いた。都心中央部の一強構造は続くのか、それとも城東・城北の伸びが序列を揺らすのか——フォワード(将来日程)の価格からその輪郭を描く。

  • 年末年始2026-27の宿泊価格はもう見えている — 12月フォワードADR前年実績比検証

    北海道

    投稿 : 2026.07.13

    年末年始の宿泊価格は、実は数か月前からOTA上の販売価格として「見えて」いる。予約のピークが到来する前の段階でも、各施設がどの水準で12月の在庫を出しているかを集計すれば、今シーズンの価格の方向性はおおむね読み取れる。本稿では、メトロエンジンリサーチが集計する推定成約ADRを用い、主要都市とリゾートエリアの2026年12月フォワードADRを、前年(2025年12月)の実績と比較して検証する。

  • REIT開示ADRと市場推定ADRの突合で読む2026年上期の実勢

    投稿 : 2026.07.12

    上場ホテルREITが月次開示する物件別ADRは、実際の宿泊料収入を客室販売数で割った「成約」ベースの数値であり、市場全体の実勢を映す数少ない公開データである。一方、メトロエンジンリサーチはOTA上の公開価格から業態別の補正係数を用いて推定成約ADRを算出している。両者はいずれも税抜相当の成約水準を指すため、水準そのものを直接比較できる。本稿では、2026年上期(1〜6月)を対象に、REIT開示のp...

  • 業態間で開く価格の二極化2026|都道府県×カテゴリ別ADR前年同月比を分解

    大阪府

    投稿 : 2026.07.12

    「ホテル市況は好調」という見出しが並ぶ一方で、現場の実感はエリアや業態によって大きく食い違う。上場ホテルREITの月次実績を見れば市場全体のADR(客室単価)は前年同月比でなお上昇基調にあるが、その平均の裏側では、業態(ホテルカテゴリ)と地域の組み合わせによって価格の方向が真っ二つに分かれている。本稿では、都道府県×ホテルカテゴリ別の推定成約ADRの前年同月比(2026年6月・対2025年6月)を...

  • 出張都市の宿泊単価2026 — 札幌・仙台・広島・福岡のビジホADRを25ヶ月で読む

    「地方出張は都心より安く済む」という前提は、いまも成り立っているのか。インバウンドの地方分散と国内出張需要の回復が重なり、地方主要都市のビジネスホテル単価はこの2年で明確に水準を切り上げてきた。本稿では、札幌・仙台・広島・福岡という4大出張都市について、ビジネスホテル(宿泊特化型)の推定成約ADRを2024年6月からの25ヶ月にわたって追い、前年同月比(YoY)を重ねることで、出張コストの実勢と季...

  • 観光庁2025年確定値61.6% — 速報61.8%からの修正幅を業態別に対比、2026上半期ADR実勢も

    投稿 : 2026.07.07

    観光庁は2026年7月6日、宿泊旅行統計調査の「2025年(令和7年)・年間値(確定値)」を公表した。2026年2月27日に示された速報値では全体の客室稼働率は61.8%だったが、確定値では61.6%へと0.2ポイント下方修正された。本稿では速報値と確定値を業態別に対比して修正幅を整理し、過去3年の「速報→確定は下方修正が定常」という履歴を踏まえて確定値の連続性と信頼性を読み解く。あわせて、自社が...

  • 人手不足で『売る部屋を絞る』時代の稼働の質|販売客室数制限27%とADR単価戦略

    投稿 : 2026.07.07

    宿泊需要は過去最高水準まで戻った一方で、現場の担い手は追いついていない。サービス・ツーリズム産業労働組合連合会(サービス連合)が加盟組合を対象に実施した調査では、人材不足の影響で営業制限を行った旅行・宿泊業の事業者は85%に達し、宿泊業の対応策としては営業日数の縮小が51%、客室などの販売数の制限が27%を占めた。つまり「持っている客室を全部は売らない」運用が、いまや珍しくない選択肢になっている。...

  • 7主要ホテルREIT・2026年5月月次データ横断比較 — 夏ピーク前夜の運用パフォーマンス

    大阪府

    投稿 : 2026.07.02

    2026年6月下旬、ホテル特化型J-REIT各社の2026年5月月次運営状況が出揃った。本稿では、上場している7主要ホテルREITの直近月次データを横断的に並べ、夏ピークシーズン直前のポートフォリオ運用パフォーマンスを読み解く。万博閉幕から約8ヶ月、関西市場の底入れシグナルと、東京・地方都市の継続的なADR伸長が同居する移行局面で、各社の運用が見せている特徴を、公表ベースの数値だけを用いて比較する...

  • 客室稼働率と定員稼働率の差で読む2026夏の家族・グループ回帰

    投稿 : 2026.06.13

    観光庁「宿泊旅行統計調査」には、よく知られた客室稼働率とは別に、もう一つの稼働率指標が並んでいる。定員稼働率である。前者が「部屋がどれだけ埋まったか」を、後者が「ベッド(定員)がどれだけ埋まったか」を示す。この二つの差分を時系列で追うと、ふだんは見えにくい「1室あたり何人で泊まっているか」という客層の構造が浮かび上がる。2026年2月の客室稼働率はビジネスホテル65.9%、シティホテル63.2%、...