眠っていたデータから新たな付加価値を
インバウンド
香港ではいま、空前の日本旅行ブームが起っている。人口わずか730万人あまりの地域であるにも関わらず、2017年に日本を訪れた人は200万人にも上る。香港人が日本のどこに魅力を感じて、何を期待しているのかを４つの点から詳しく考察した。
海外
ホテル関連ニュース
今夏の2018FIFAワールドカップ開催を控えたロシアで、試合を予定している都市にある複数のホテルが、宿泊代金を通常額から大幅に上乗せしていることが、ロシア政府観光局の調べで明らかになった。世界から押し寄せるサッカーファンの足下を見るもので、中には代金を5,000%もアップしたホテルもあるという。これらは政令違反の可能性もあり、まずは政府側がにらみを利かせた格好だ。読売新聞などが伝えている。
ここ数年、史上最高を更新し続けているのは訪日外国人の数だ。2017年は11月までで約2,800万人もの人が日本を訪れており、５年前と比較すると実に３倍以上の伸びを示している。この訪日外国人数の急増には、大きく分けて３つの要素が考えられる。それぞれ見ていくことにしよう。
ホテル統計データ
ホテルの収益最大化を行うために必要なもの、それはレベニューマネジメント戦略の実践を可能にするKey Performance Indicator（KPI・重要業績評価指標）だ。
近年、中国人観光客の増加が各所で話題となっている。2017年も中国人観光客は安定して伸びており、約680万人の中国人が日本を訪れている。この中国人の根強い日本人気は一体どこにあるのだろうか。考えられる４つの理由で、考察してみよう。
2017年は、韓国人観光客が急増した年である。実に前年比40%増とその増加率は目を見張るものがあった。ここまで韓国人観光客が増えた要因はどこにあるのだろうか。ここでは、３つの理由に注目して見ていくことにしよう。
東京都
地域情報をウェブで発信する「タイムアウト東京」(東京都渋谷区)などはこのほど、外国人を対象にしたナイトライフに関する調査結果を明らかにした。「ナイトライフの充実度」では１位が東京で、２位のニューヨーク(米国)に大差をつけた調査結果が判明した。
バケーションレンタル
楽天グループの民泊事業会社、楽天LIFULL STAY（東京）は1月17日、民間物件の登録を3月15日から受付開始すると発表した。また2018年9月を目処に、グループ内の楽天トラベルに民間物件の在庫を供給する予定で、これによりホテルと民泊が宿泊施設の選択肢として比較されるようになる。
現在、訪日外国人観光客の数は年々増えている。2012年は約800万人だったのに対し、2016年には初の2000万人突破となる2400万人を記録した。また、JTBの調査によると3200万人も訪日外国人観光客が訪れるとされている。 そんな中、東京に訪れたという訪日外国人観光客は2016年で1310万人にのぼる。今回は、東京に訪れた訪日外国人旅行客が、旅行支出額の中から宿泊費に使う割合について見ていく。
青森県
観光庁が12月27日に発表した2017年10月の宿泊旅行統計調査によると、外国人延べ宿泊者数で青森県が4万6,670人泊でトップを堅守。2017年の年間でも初めてトップとなる可能性が高まってきた。
大阪府
大阪市は日本で一二を争う大都市であるとともに、全国屈指のホテル客室数を有する観光都市という側面を持っている。また、民泊物件数も全国で２位と、宿泊施設の数は群を抜いて多い。民泊物件の詳細なデータから見えてくる大阪市の民泊事情、また民泊はホテルにどれほどの影響を与えうるのだろうか。
2018年にAirbnbは設立10周年を迎える。この10年でAirbnbは世界中の65,000以上の都市で、20,000人以上の旅行者に民泊物件を紹介するまでに成長。400万件を超える物件を掲載している同社サイトは、マリオットやヒルトンなどの世界中のどの有名ホテルチェーンよりも部屋数が多い。
2020年の東京オリンピックを前に、宿泊だけでなく付加価値を提供する新しい滞在スタイルのホテルをはじめとする宿泊施設の開業が相次いでいる。特にホテル業界だけでなく、異業種からの参入も目立っており、その流れは2018年以降も続きそうだ。
大阪府を訪れた2017年1年間のインバウンド(訪日外国人)が、初の1,000万人超えの大台突破が濃厚になった。国内全体の2017年のインバウンド数は、2,869万人で5年連続の過去最多を更新。国内観光地の西の横綱・大阪も、同じく記録更新となりそうだ。
京都府
京都市は1月11日、旅館業法に基づく許可施設一覧を公表し2017年度の簡易宿所の速報値(2017年12月末現在)は2,106件となり、前年度比で約1.4倍増加したことを明らかにした。本年度は659施設が増加しており、3月末までの年度中にさらに増えることが見込まれる。
石井啓一国土交通相は1月12日、2017年のインバウンド(訪日外国人)が2,869万人になったことを閣議後の記者会見で明らかにした。前年比19.3％増で5年連続の過去最高を更新。政府は2020年東京五輪・パラリンピックまでに年間4,000万人を目標としている。
訪日外国人数は2016年には2,400万人を突破し、2011年から5年連続で増加し続けているが、東京に訪れた外国人観光客数も過去最高の1,310万人（2016年）を記録する等、成長が続いている。
沖縄県
沖縄県の石垣島が、旅行口コミサイト「トリップアドバイザー」による2018年度版ランキングで、世界で「人気上昇中の観光地」の第一位に選ばれた。 美しいビーチや豊かな自然に恵まれ、旅行目的地として日本人の間で人気が高い石垣島に、世界の旅行者たちも注目しているようだ。
現在、全国的に民泊物件が急増している中、リゾート地として名高い沖縄県でも民泊物件は増加の一途を辿っている。本稿では沖縄県の民泊事情、さらに民泊物件が増えることによる影響を各種データから考察した。
京都市観光協会、京都文化交流コンベンションビューローは、2017年11月の外国人客宿泊状況調査を発表した。外国人の利用割合は、前年同月比4.4ポイント増の34.8％で同月の過去最高を記録。実人数は89,818人で前年同月比16.1％増となった。
福岡県
多くの観光都市や大都市を有する都道府県と同様、福岡県でも民泊物件が急増している。 本稿では、民泊物件が増える福岡県にフォーカスして全宿泊施設に対する民泊の割合を明らかにするほか、ホテルに与える民泊の影響稼働率に迫った。
観光庁は12月27日、2017年10月の宿泊旅行統計調査を発表し外国人延べ宿泊者数は735万人泊で、前年同月比23.5％増を記録したことを発表した。2007年の調査開始以来、10月の最高値となり全体の延べ宿泊者数は4,307万人泊（同0.1％減）だった。
中国人が最も関心を持っている日本のこととは－。中国の検索最大手「百度(バイドゥ)」日本法人は12月26日、訪日中国人による2017年の検索結果を発表し、都道府県別の人気ワードで「大阪府」が１位となったことが明らかになった。
宿泊施設というカテゴリには、シティホテルやビジネスホテル、外資系ホテルなど様々であるが、これらは経営形態や運営方式によっていくつかの分類に区分することができる。
