眠っていたデータから新たな付加価値を
指定なし
宿泊市場動向
ADR（Average Daily Rate／平均客室単価）は、ホテルの収益を測る三大指標のうち「価格」を担う数字である。計算式そのものは 客室売上 ÷ 販売客室数 と単純だが、実務では分子に何を入れるか、分母を何室と数えるか、そして「OTAに出ている値段」をADRと呼んでよいのかという三つの論点でつまずきやすい。本稿では定義と計算例を整理したうえで、メトロエンジンリサーチの推定成約ADRを用いて...
総務省が2026年8月21日に公表した「2025年基準 消費者物価指数 全国 2026年（令和8年）7月分」から、消費者物価指数（CPI）の基準年が2020年から2025年へ切り替わった。5年に一度の基準改定だが、宿泊業にとっては他人事ではない。総務省統計局自身が「新旧基準で寄与度に差がある主な品目」として名指しした4品目のうち、ひとつが宿泊料だからである。2026年6月の宿泊料の前年同月比は、旧...
鳥取県
茨城県
富山県
高知県
愛媛県
秋田県
2026年上半期、日本の宿泊市場は訪日外客数が5年ぶりに前年割れするという転換点を迎えた。全国の延べ宿泊者数は2026年1〜5月累計で前年同期比3.9%減。だがその裏側で、延べ宿泊者数が前年同期比二桁増となった県が10ある。しかもその増加分の8〜9割は日本人宿泊者によるものだ。本稿では観光庁「宿泊旅行統計調査」の都道府県別データとメトロエンジンリサーチの推定成約ADR・在庫消化データを突き合わせ、...
ビジネスホテルやシティホテルに大浴場を備える動きは、いまや珍しいものではなくなった。では実際に、都市型ホテルのうちどれだけが温浴設備を持ち、それは宿泊単価にいくら反映されているのか。メトロエンジンリサーチが把握する国内の稼働中都市型ホテル7,489施設（ビジネスホテル6,387施設・シティホテル1,102施設、客室数合計820,080室）を機械的に分類し、温浴付帯の供給実態・口コミ評価・推定成約A...
お盆2026（8月8日〜8月16日）が終わった。地方中核都市のレベニュー担当者が毎年ぶつかる問いのひとつに、「自分の街の客室ストックの厚みは、繁忙期の埋まり方にどう効くのか」がある。客室が少ない街ほど早く天井に届き、多い街は最後まで在庫が残る——これは現場感覚としてよく語られる。本稿はこの仮説を、地方中核36市・約18.8万室のお盆実績で横断的に検証した。結論を先に書くと、仮説は半分だけ正しい。
長野県
北海道
新潟県
群馬県
静岡県
東京都
2026年12月と2027年1月にチェックインする宿泊在庫は、いま全国でどれだけ「棚に出ている」のか。メトロエンジンリサーチの集計では、2026年8月に販売価格を確認できた施設数を100としたとき、同じ県で2026年12月の在庫を掲載している施設は56〜83%、2027年1月は43〜77%にとどまる。冬は多くの地域にとって収益の柱となる季節だが、その在庫の相当部分はまだ販売開始前の状態にある。本稿...
同じ日本国内でも、1年のうちで宿泊単価が5倍近く動く街と、ほとんど動かない街がある。全国1,669の市区町村について直近12か月（2025年8月〜2026年7月）の推定成約ADRを月次で並べ、「最も高い月 ÷ 最も低い月」を季節振幅として算出したところ、条件を満たした633市区町村の中央値は1.45倍だった。最大は北海道倶知安町の4.86倍、最小は鹿児島県出水市の1.05倍。この4.6倍の開きが、...
国内宿泊旅行の費用総額が、2025年度に8兆3,883億円に達した。前年度比+2.5%で、7兆9,172億円だった2023年度から2年連続の拡大となる。ところが同じ調査で、宿泊旅行実施率は48.9%へ0.4ポイント低下し、実宿泊旅行者数は4,589万人と0.7%減っている。人は減ったのに、市場は膨らんだ。この一見矛盾した構図の内側で何が起きているのかを、公的統計と当社の推定成約ADRを重ねて三層で...
大阪府
京都府
福岡県
愛知県
沖縄県
神奈川県
ホテルの掲載価格を大量に並べると、値付けには明確な「癖」が現れる。¥9,800、¥14,800、¥19,800——きりの良い数字の一歩手前に価格が置かれる現象は、小売の世界では端数価格（charm pricing）としてよく知られている。では宿泊業ではどうか。メトロエンジンリサーチが把握する掲載価格を用い、2026年5月14日〜8月11日にチェックインする90日分・9商圏・1,472施設・2,92...
「10万円を超える客室は、最後まで売れ残るのか」——これは高価格帯を扱う宿の現場で繰り返し出てくる問いである。単価が高いぶん需要の母数は小さく、直前まで在庫が残るという実感を持つ運営者は少なくない。一方で、ピーク日には最初に消えるのも高価格帯だ、という声もある。本稿では、東京都・大阪府・京都府・北海道・沖縄県の5エリアについて、価格帯・業態で分けた5つのカテゴリの在庫消化を、チェックイン90日前か...
