ホテル代が高い月は8月16道県・11月10府県｜10月が最高は大阪のみ、47都道府県の山と谷【2026】

ホテル代が高い月は、都道府県によって大きく違う。メトロエンジンリサーチが2025年10月〜2026年9月の12か月について47都道府県のADR（推定成約単価）を月別に並べたところ、年間で最も高い月は8月が16道県、11月が10府県、12月が9県、1月が6県と分かれ、10月が最高だったのは大阪府だけだった。一方で最も安い月は39府県が2026年6月に集中しており、谷のほうは全国でほぼそろっている。本稿では最高月を4つの類型に分けて地図にし、山と谷の倍率、前年・前々年との入れ替わり、稼働率との重なりを順に読み解く。

ホテル代が高い月は8月16道県・11月10府県・12月9県 — 最も安い月は39府県が6月

まずは最高月の分布から確認したい。2025年10月〜2026年9月の12か月で、月次ADRが最も高かった月を都道府県ごとに1つ選ぶと、8月が16道県で最多となり、11月の10府県、12月の9県、1月の6県が続いた。残る6都府県は5月が茨城県と千葉県、4月が東京都、9月が愛知県、10月が大阪府、2月が宮崎県という顔ぶれになる。夏休みの8月に山が来る県は全体の3分の1ほどで、秋から冬に最高月を迎える県のほうが多い結果になった。

一方で、最低月はほぼ一色といえる。47都道府県のうち39府県で2026年6月が最も安く、6月のADRは各県の年間平均に対して中央値で0.87倍の水準だった。6月以外が最低月になったのは8都道県で、東京都は8月（11,800円）、北海道は4月、青森県と秋田県は3月、富山県は2月、茨城県は7月、徳島県は10月、沖縄県は11月と、それぞれの観光シーズンの裏側に谷が来ている。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成（年間最高月の都道府県数、N=47都道府県・対象17,136施設）

ただし、この分布は「今期」の姿である点に注意したい。同じ集計を前年同期で行うと8月が最高月の県は36にのぼり、前々年同期では20だった。今期に8月の県が16まで減った背景には、2026年の夏の単価が前年を下回ったことがある。47都道府県の前年同月比（中央値）は2026年6月が−1.8%、7月が−3.0%、8月が−2.2%だったのに対し、2025年11月は+12.1%、12月は+9.7%、2026年1月は+11.8%と秋冬の伸びが大きく、山が夏から秋冬へ移った県が多かった。観光庁の宿泊旅行統計調査でも、2026年8月の延べ宿泊者数は6,268万人泊で前年同月比−6.7%、うち外国人は1,264万人泊で−10.3%（第1次速報）と、夏の宿泊需要は前年を下回っている。

10月のホテル代は高いのか — 最高月は大阪のみ、東京は12か月中5位・京都は4位

「10月はホテル代が高い」という実感は、どこまでデータで確かめられるだろうか。2025年10月のADRを各県の12か月の中で順位づけすると、1位だったのは大阪府だけで、3位以内に入ったのも石川県（2位）、岐阜県と滋賀県（ともに3位）を加えた4府県にとどまる。年間平均に対する10月の水準は47都道府県の中央値で0.98倍と、全国的にはほぼ平均並みの月といえる。

それでも、大都市と古都では10月が平均をはっきり上回った。年間平均を1%以上上回ったのは11都府県あり、大阪府が1.34倍、京都府が1.17倍、石川県が1.12倍と続き、東京都も1.07倍だった。東京都は15,600円で12か月中5位、京都府は19,200円で4位と、最高月ではないものの上位に入っている。「10月のホテル代が高い」と感じやすいのは、こうした都市に泊まる場合だと読める。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成（年間平均比は2025年10月〜2026年9月の平均に対する2025年10月の水準）

さらに直近の2026年10月は、47都道府県の中央値で前年同月比+7.1%となり、44都道府県で前年を上回った。東京都は17,600円（+12.5%）と今期の最高月である4月の17,800円に迫り、青森県・広島県・福岡県・長崎県では今期12か月のどの月よりも高い水準に達している。10月は「年間の山」ではない県が多いものの、2026年は秋の単価が全国的に上がった年だったことがわかる。秋の3か月（9〜11月）のなかでどの月に単価の山が来るかについては、47都道府県を9月型・10月型・11月型・平坦型に分類した記事で詳しく分析している。

高い月の4類型マップ — 夏型16・紅葉型10・冬型16・春・イベント型5

最高月を季節でまとめると、47都道府県は4つの類型に分けられる。7〜8月が最高月の「夏型」が16道県、11月の「紅葉型」が10府県、12〜2月の「冬型」が16県、4〜5月と9〜10月の「春・イベント型」が5都府県という構成になった。類型名は最高月の季節を示す便宜上の呼び名で、需要の内訳そのものを特定するものではない。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成（2025年10月〜2026年9月の年間最高月による類型、N=47都道府県）。地図は国土交通省 国土数値情報（行政区域データ）を加工して作成

地図にすると、類型は地域ごとにまとまっている。夏型は北海道と北東北3県（青森・岩手・秋田）、中部の富山・岐阜・静岡、近畿の滋賀・和歌山、瀬戸内から四国にかけての6県（岡山・広島・山口・徳島・香川・高知）、そして沖縄県に広がり、海や夏祭りの季節に単価が上がる地域と重なる。紅葉型は京都府・奈良県・石川県・栃木県など紅葉の名所を抱える府県に加え、福岡県・長崎県・熊本県の九州3県と埼玉県・神奈川県・島根県が入った。

冬型には性格の異なる県が同居している。12月が最高月の9県には山形・群馬・新潟・山梨・長野といった雪と温泉の県が並び、1月の6県には福井・佐賀・宮城などが入る。2月が最高月の宮崎県は前年同期・前々年同期も同じ2月で、プロ野球などの春季キャンプの時期と重なっている。宮崎県の公表によれば2026年春季（1〜3月）のキャンプ・合宿の観客数は88万6,755人と前年から34.7%増えており、2月のADRも9,000円と前年同月比+11.4%だった。春・イベント型の5都府県については、後段で個別に取り上げる。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成（最高月・最低月は2025年10月〜2026年9月、対象施設数は2026年9月時点、N=17,136施設）

山÷谷の倍率 — 京都2.18倍・茨城1.09倍、47都道府県の中央値は1.36倍

次に、最高月のADRを最低月のADRで割った倍率を見ていく。47都道府県の中央値は1.36倍で、前年同期の1.30倍からやや広がった。最も大きいのは京都府の2.18倍で、2025年11月の24,800円に対し2026年6月は11,400円と、同じ府内の標準的な施設でも季節によって単価が2倍以上違う。2位は青森県の1.81倍、以下は奈良県1.69倍、大阪府1.66倍、愛知県1.57倍と続いた。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成（倍率の上位10・下位10、2025年10月〜2026年9月、N=47都道府県）

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成（京都府の月次ADR、対象562〜607施設）

上位10都道府県を見ると、京都・奈良・石川のように紅葉期へ需要が集中する府県、青森・北海道・静岡のように夏に山がある道県、そして大阪・愛知・東京のように催事や春の旅行需要が単価を押し上げた都府県に分かれる。倍率が大きい地域は、山の月に単価を引き上げる運営が広く行われているといえる。同時に谷の月との差も大きいため、谷側の底上げがそのまま年間収益の伸びしろになる。

反対に倍率が小さいのは茨城県の1.09倍、福島県と埼玉県の1.13倍、鹿児島県の1.16倍、長崎県の1.20倍などである。茨城県は最高月の5月が7,300円、最低月の7月が6,700円と、年間を通じて単価がほとんど動かない。これは通年の単価が安定しているという強みの表れといえる。そのうえで、最高月でも最低月から1〜2割しか上がらないということは、連休や催事など需要が集まる特定日に絞った価格設定にアップサイドが残っているとも読める。

なお、倍率は月次の中央値どうしの比であり、日別の最高値と最低値の開きはこれより大きくなる。また、最高月と2番目に高い月の差が3%未満の県が16あり、福島県は1月と8月がほぼ同額、熊本県は11月と1月の差が0.2%だった。こうした県では、年によって最高月が入れ替わりやすい。

東京4月・大阪10月・愛知9月の理由 — イベントと照合すると単年要因が見えてくる

春・イベント型のうち、東京都の4月は毎年の山になっている。最高月は前々年同期が2024年4月（14,000円）、前年同期が2025年4月（17,000円）、今期が2026年4月（17,800円）と3期続けて4月で、水準も切り上がってきた。東京管区気象台によると2026年の東京のさくらは3月19日に開花、3月28日に満開を観測しており、桜の時期から4月にかけての春の旅行シーズンが単価の山と重なる。反対に東京都の最低月は8月（11,800円）で、夏休みに単価が上がる地方とは逆の動きを示している。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成（東京都の月次ADR、対象1,067〜1,151施設）

大阪府の10月は、単年の要因が大きい。今期の最高月である2025年10月（13,400円）は、大阪・関西万博（2025年4月13日〜10月13日）の閉幕月にあたる。万博の会期だった2025年4〜10月のADRは11,900〜13,800円で推移したが、2026年の同じ月は8,100〜10,600円と前年同月比−21〜−33%の水準にある。最高月も前々年同期は2024年4月、前年同期は2025年9月と毎回違う月になっており、大阪の「10月が最高」は万博という一度きりの催事を映したものと考えられる。万博翌年の前年比をどの基準線で読むかについては、大阪の確定9月を2024年基準で読み解いた記事が掘り下げている。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成（大阪府の月次ADR、対象623〜661施設）

愛知県の9月も、同じく催事の月と読める。2026年9月のADRは12,400円で前年同月比+45.9%と跳ね上がり、10月も11,100円（+26.8%）と高い水準が続いた。第20回アジア競技大会（愛知・名古屋）の会期は2026年9月19日〜10月4日で、単価の山と一致する。愛知県の最高月は前々年同期が4月、前年同期が8月だったため、来期以降も9月が山になるとは限らないだろう。催事月の実績を翌年の基準にどう織り込むかは、アジア大会の確定9月を扱った愛知の推定成約ADR分析も参考になる。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成（愛知県の月次ADR、対象495〜520施設）

毎年同じ月が高い県は17、前年と入れ替わった県は26

3期分の最高月を並べると、3期とも同じ月だった県は17にとどまる。内訳は8月が北海道・青森・岩手・秋田・岐阜・静岡・和歌山・岡山・広島・徳島・香川・高知・沖縄の13道県、11月が京都府と島根県、4月が東京都、2月が宮崎県である。これらの県は季節の山が定着しており、年間の価格計画に織り込みやすい。

これに今期と前年同期の2期が一致した茨城県（5月）、富山県と山口県（8月）、福井県（1月）を加えた21都道府県が、直近2年で山の月が変わらなかったグループになる。残る26府県は前年同期と最高月が入れ替わった。その多くは前年同期に8月が最高月だった県で、今期は栃木・神奈川・石川・福岡などが11月へ、長野・新潟・山梨・大分などが12月へ、宮城・福島・鹿児島などが1月へ移っている。夏と秋冬の単価が拮抗している県では、その年の需要の強弱で最高月が動くため、前年の山をそのまま当てはめない読み方が求められる。

単価の山と稼働の山は同じ月か — 主要6都府県の2026年6〜10月

単価が高い月は、稼働率も高い月なのだろうか。東京・大阪・京都・愛知・福岡・沖縄の6都府県について、2026年6〜10月の稼働率（OTA掲載在庫ベース・推定）をADRと並べた。稼働率は宿泊日前日（リードタイム1日）時点の残室数から算出した月平均を使っている。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成（ADRは推定成約単価、稼働率はOTA掲載在庫ベースの推定・リードタイム1日時点）

東京・大阪・愛知の3都府県では、単価と稼働の山谷が同じ月にそろった。東京都は2026年8月がADR（11,800円）・稼働率（88.2%）とも5か月で最も低く、10月が17,600円・95.5%でともに最も高い。大阪府は6月が8,100円・77.6%で底、10月が10,600円・89.5%で山となり、愛知県はアジア競技大会の9月が12,400円・90.4%と両方の最高を記録した。

一方、京都・福岡・沖縄では単価と稼働が別の動きを見せる。京都府は6〜8月の稼働率が80.7〜81.8%とほぼ横ばいのなかでADRだけが11,400円から13,100円へ上がり、福岡県も6〜9月の稼働率が87.8〜89.6%と安定したままADRが10,300円から11,600円へ動いた。沖縄県はADRの山が8月（14,700円）にあるのに対し、稼働率は7月（89.3%）と10月（90.1%）のほうが8月（85.5%）より高い。10月の沖縄は稼働率が5か月で最も高い一方、ADRは12,200円と8月より約17%低く、秋の単価に伸びしろがあると読める。

※稼働率（OTA掲載在庫ベース・推定）は、OTA上で販売される在庫の消化状況に基づく推定値であり、施設全体の実稼働率とは異なります。対象施設数・客室数は表の右列のとおり（主要予約サイト掲載ベース、月により変動）。

運営者への示唆 — 6月の谷の埋め方と、高い月の上限設定

ここまでを整理すると、運営者にとっての論点は「谷の6月」と「山の月の上限」の2つに絞られる。まず6月は、39府県で年間の最低月となり、ADRは年間平均の0.87倍（中央値）まで下がる。ただし主要6都府県の稼働率を見ると、東京都は6月が90.5%で7〜9月（88.2〜91.1%）と変わらず、福岡県や京都府も夏の各月とほぼ同じ水準だった。稼働が保たれているのに単価だけが下がっている地域では、値下げで客室を埋めるよりも、稼働の高い曜日の単価を維持することを優先したい。

具体的には、6月の平日と週末を分けて予約の進み方を確認し、埋まりの早い日は最安プランの水準を7月並みに近づける方法が有効といえる。単価を下げる代わりに、連泊や朝食付きなど付加価値のあるプランで客単価を補う設計も選択肢になる。大阪府や愛知県のように6月の稼働率そのものが他の月より低い地域では、早い時期からの販売で稼働の土台をつくることが単価維持の前提になるだろう。

6月の単価をどこまで戻せるかを、主要6都府県で試算した（表4）。7月とのADR差を基準に、「値下げで稼働を2pt上積みする」悲観、「7月との差の半分まで戻す」中位、「7月並みに戻す」楽観の3つの場合について、2026年6月の稼働率を前提に6月のRevPAR（ADR×稼働率）を比べている。値下げで稼働を上げる悲観シナリオでは、6都府県とも6月のRevPARが2.6〜2.9%下がる。反対に7月並みへ戻した場合の上げ幅は、7月との差が大きい沖縄県（+20.7%）と大阪府（+8.6%）で大きい。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成。ADRは推定成約単価、稼働率はOTA掲載在庫ベースの推定（リードタイム1日時点・2026年6月）。中位・楽観は稼働率を2026年6月水準で据え置いた試算。年間平均ADRへの寄与は2025年10月〜2026年9月の12か月平均に対する変化率。

単価と稼働のどちらをどれだけ動かすと6月の収益が変わるかは、ADRと稼働率の2軸で見ると判断しやすい。表5は東京都の2026年6月（ADR12,146円・稼働率90.5%）を起点にした6月のRevPARの感度である。ADRを2%上げても稼働率が1.5pt落ちれば6月のRevPARはほぼ横ばい（+0.3%）にとどまり、ADRを5%下げて稼働率を3pt上げても−1.9%と現状を下回る。稼働率が9割前後で高止まりしている市場では、値下げで稼働を上積みする余地が小さく、単価側を動かすほうが6月の収益に効きやすい。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成。RevPAR＝ADR（推定成約単価）×稼働率（OTA掲載在庫ベースの推定、2026年6月・リードタイム1日時点）。網掛け（青）は現状、網掛け（赤）は現状を下回るセル。

山の月については、自県の倍率を全国の中央値1.36倍と比べることから始めたい。倍率が1.2倍前後にとどまる県では、最高月の中でも連休や催事の日に絞って上限価格を引き上げる余地がある。逆に京都府のように倍率が2倍を超える地域では、山の単価はすでに高い水準にあるため、谷の月の底上げのほうが年間収益への寄与が大きいと考えられる。

最後に、山の月が毎年同じかどうかも計画の立て方を左右する。3期とも同じ月が山だった17都道府県は前年実績を基準に価格カレンダーを組みやすい。これに対し、入れ替わりのあった26府県や、大阪・愛知のように催事で山ができた府県では、前年の最高月を踏襲するのではなく、その年の催事日程と予約の進み方を見ながら山の月を見極めたい。

まとめ

ホテル代が高い月は、2025年10月〜2026年9月の集計で8月が16道県、11月が10府県、12月が9県、1月が6県と分かれ、10月が最高月だったのは万博閉幕月の大阪府のみだった。最も安い月は39府県で6月にそろい、山と谷の倍率は京都府の2.18倍から茨城県の1.09倍まで開きがある。もっとも、前年同期には36道県で8月が最高月だったように、山の月は年によって動く。3期続けて同じ月が山だったのは17都道府県で、東京の4月、京都の11月、北海道や沖縄の8月は定着した季節性といえる一方、大阪の10月と愛知の9月は催事による単年の山と読むのが妥当だろう。自県がどの類型に入り、倍率が全国のどの位置にあるかを確かめることが、来期の価格カレンダーを組む出発点になる。

よくある質問

Q. ホテル代が一番高い月はいつですか？
A. 都道府県によって違います。2025年10月〜2026年9月の集計では、8月が最高月の県が16道県で最も多く、11月が10府県、12月が9県、1月が6県でした。東京都は4月、大阪府は10月、愛知県は9月が最高月です。

Q. 10月のホテル代は高いですか？
A. 全国的には年間平均並み（47都道府県の中央値で年間平均の0.98倍）ですが、大阪府・京都府・石川県・東京都などでは平均を上回りました。2026年10月は44都道府県で前年同月を上回っています。

Q. ホテル代が一番安い月はいつですか？
A. 39府県で6月が最も安い月でした。東京都は8月、北海道は4月、沖縄県は11月が最低月です。

Q. ホテル代の高い月と安い月の差はどれくらいですか？
A. 最高月のADRを最低月のADRで割った倍率は、2025年10月〜2026年9月の集計で47都道府県の中央値が1.36倍でした。最も大きいのは京都府の2.18倍（11月24,800円・6月11,400円）、最も小さいのは茨城県の1.09倍です。

Q. ホテル代が高い月は稼働率も高いのですか？
A. 主要6都府県の2026年6〜10月で見ると、東京・大阪・愛知では単価と稼働率の山谷が同じ月にそろいました。一方、沖縄県はADRの山が8月なのに対し、稼働率（OTA掲載在庫ベース・推定）は2026年8月の85.5%より7月の89.3%・10月の90.1%のほうが高く、必ずしも一致しません。

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