眠っていたデータから新たな付加価値を
客層・セグメント分析
2026年9月19日（土）から23日（水・秋分の日）までの5連休は、21日の敬老の日と22日の国民の休日が並ぶ、11年ぶりのシルバーウィークである。敬老の日が連休の中心にあるという構造は、宿泊需要のかたちにも表れる。本稿では、宿泊者の口コミを「親孝行・両親や祖父母を連れての旅・三世代旅行」という観点で解析し、全国306施設・延べ2,426件の言及から、三世代で選ばれている宿にどんな共通点があるのか...
調査
出張者にとって、客室の電源とWi-Fiは「あって当たり前」の設備になった。では、当たり前になった設備は、宿泊者の口コミの中でどう扱われているのか。ホテルバンク編集部は、直近24か月（2024年7月23日〜2026年7月23日）に投稿された宿泊者口コミ3,644,048件（29,413施設）を意味解析し、客室Wi-Fi・コンセント・充電環境に触れた60,735件の言及を抽出した。そこから見えたのは、...
山梨県
取材
新規ホテル情報
人口減少と少子高齢化が進む山梨県小菅村で、かつて村民や旅人に親しまれた旧旅館「かどや」が、複合施設「kadoya」としてよみがえった。カフェや全7室のマイクロホテル、コインランドリー、キッズスペースを備え、目指すのは、暮らす人と訪れる人が日常のなかで自然に交わる「村のロビー」だ。 背景には、宿泊施設だけでは地域との接点を十分に生み出しにくいという課題があった。古民家ホテル「NIPPONIA 小菅 ...
エリア・施設分析
国土交通省が2026年7月23日に第3次ナショナルサイクルルートの指定式を行い、新たに6ルートが加わった。制度創設から3回目、5年ぶりの新規指定であり、一度の指定数としては最多となる。これにより国内のナショナルサイクルルートは12路線となった。総延長は3,700kmを超える。 ルートが引かれれば走る人は増える。だが自転車旅は、走った先で必ず泊まる。本稿では、12路線それぞれの沿線市町村について、宿...
富山県
石川県
兵庫県
茨城県
季節・イベント
2026年秋、10月25日から11月15日までの3週間に、フルマラソンの定員合計で約5万8千人規模の市民マラソンが4大会続く。金沢マラソン2026（10月25日）、第11回水戸黄門漫遊マラソン（10月25日）、富山マラソン2026（11月1日）、そして神戸マラソン2026（11月15日）である。前泊需要が集中するのは大会前夜の土曜日で、10月24日・10月31日・11月14日の3日間に、開催4県の...
京都府
レベニューマネジメント
京都府のお盆3日間（2026年8月13〜15日）を、シティホテル・ビジネスホテル・旅館の3系統に分けて、宿泊日の45日前から直近までのブッキングカーブで並べた。結論から書くと、出発点の水準が低い業態ほど、直前までの上積みが大きい。8月13日（木）の推定OCC（OTA掲載在庫ベース）は、45日前から直近観測までで旅館が67.7%→79.1%（+11.4pt）、ビジネスホテルが71.7%→81.0%（...
指定なし
宿泊市場動向
2026年の秋、宿泊料金は「月ごと」ではなく「日ごと」に大きく動く。9月19日（土）から23日（水・秋分の日）までは11年ぶりの5連休となり、10月10日（土）から12日（月・スポーツの日）にも3連休が控える。同じ月の同じエリアでも、平日と連休では2倍以上の価格差が生まれる市場が実際に存在する。 本稿では、全国47都道府県・22,916施設（約138万室）の日別の掲載価格を2026年9月1日〜10...
千葉県
訪日客の「個人手配化（FIT）」が進むなかで、宿選びの実務論点として静かに存在感を増しているのが送迎・シャトルサービスだ。空港や主要駅から観光地・宿までを結ぶ「二次交通」は、地方誘客における長年のテーマとされてきた。日本政府観光局（JNTO）によれば、2026年6月の訪日外客数は315万人（前年同月比▲6.8%）、上半期累計は2,108万人（同▲2.0%）。中国市場の低迷が全体を押し下げる一方、韓...
山形県
山形花笠まつりは2026年8月5日（水）・6日（木）・7日（金）の3日間、前夜祭にあたる花笠サマーフェスティバルは8月4日（火）に開催される（山形県花笠協議会・山形商工会議所の公表による）。この「平日3連戦」の需要が、山形県のブッキングカーブ上でいつ積み上がっているのかを、曜日を揃えた平常週の同一曜日と突き合わせて検証した。結論を先に書くと、花笠期の需要上乗せは宿泊日の45日前の時点ですでに完成し...
東京都
大阪府
投資・開発
ホテル開発の可否は、まず土地の側で決まっている。どれだけ需要が強く、どれだけADRが取れる立地でも、その敷地の用途地域と指定容積率が、建てられる延床面積の上限と客室数の上限を先に定めているからだ。本稿では都市計画side——用途地域・容積率・建蔽率——を主変数に置き、東京（新宿・品川）、大阪（難波・新大阪）、福岡（博多）の主要駅から半径1kmの5商圏について、制度上の余地・既存ストックの立地・地価...
