眠っていたデータから新たな付加価値を
指定なし
宿泊市場動向
秋の宿泊需要は「9月・10月・11月」でひとつの塊として語られがちだが、都道府県ごとに単価の山が立つ月は大きく異なる。メトロエンジンリサーチの推定成約ADRを47都道府県ぶん取得し、2026年9月・10月・11月のどの月にピークが来るかで「9月ピーク型」「10月ピーク型」「11月ピーク型」「平坦型」の4類型に分類したところ、11月ピーク型が20県、平坦型が12県、10月ピーク型が11県、9月ピーク...
大阪府
東京都
投資・開発
鉄道の新線開業は、ホテル投資の意思決定において最も扱いにくい変数のひとつである。効果が現れるのは着工から10年後で、そのあいだに取得価格も建設費も金利も動く。それでもインフラ更新が投資の時間軸に組み込まれるのは、開業日が確定すれば需要動線が不可逆に書き換わるためだ。 本稿では、既存の都心と空港を結ぶ「都市内新線」2本 — 大阪のなにわ筋線と東京の羽田空港アクセス線 — を取り上げ、沿線ノードの現在...
2026年上期（1〜6月）が確定した。都道府県単位・単月のホテル単価を扱った記事は数多いが、47都道府県を4つの業態に分けて一望した総括はまだない。本稿では、メトロエンジンリサーチの推定成約ADRをもとに、47都道府県×4業態＝188系列すべてについて2026年1〜6月の各月が前年同月を上回ったかを判定し、「前年超えの月数」を0〜6で数え上げた。結論から言えば、上期の単価は全国合成で前年同期比+3...
神奈川県
群馬県
栃木県
静岡県
沖縄県
愛知県
福岡県
季節・イベント
2026年のシルバーウィークは9月19日（土）から23日（水）までの5連休となる。9月21日（月）の敬老の日と23日（水）の秋分の日に挟まれた22日（火）が「国民の休日」となるためで、この形が成立するのは2015年以来11年ぶりだ。連休が5日に伸びた分、宿泊需要は「前半3日」と「後半2日」で性格が分かれる。本稿では2026年8月上旬（チェックインまで47日前）の定点で、後半2日（9/22・9/23...
広島県
取材
新規ホテル情報
星野リゾートの温泉旅館ブランド「界」は2026年7月、広島県への初進出となる温泉旅館「界 宮島」を宮島口温泉に開業した。 世界遺産・嚴島神社を擁する宮島の対岸に位置し、穏やかな瀬戸内海と島々を望む立地を生かしながら、周辺に受け継がれてきた歴史や文化を滞在の中で伝える宿を目指す。観光地として広く知られる宮島だが、その背景には古くから続く温泉文化や工芸、人々の営みなど、まだ知られていない地域の魅力も多...
京都府
エリア・施設分析
レベニューマネジメント
京都府の宿泊施設について、口コミ評価10項目のエリアベースライン（直近24ヶ月・のべ459,696件）と、推定成約ADRの確定値を突き合わせた。10項目のうち平均が最も低いのはバスルームの4.002（対象319施設・38,231件）で、同時に第1四分位3.660〜第3四分位4.398と四分位範囲0.738ポイントが10項目中で最も広い。つまり京都は「評価が最も低く、かつ施設間で最も差がついている」...
北海道
米国
台湾
中国
韓国
インバウンド
観光庁が公表した2026年4-6月期のインバウンド消費動向調査（1次速報）によると、訪日外国人旅行消費額は2兆5,096億円で前年同期比+0.2%。同じ四半期に訪日外国人旅行者数は1,040.1万人（前年同期比-5.3%）、外国人延べ宿泊者数は約4,238万人泊（同-10.5%）と、いずれも前年を下回った。人数が減っているのに消費総額はほぼ横ばい——この構図のなかで、費目別構成比のトップに座り続け...
宿泊料金は曜日で動く。だが「どれだけ動かしているか」は、同じ市場のなかでも施設ごとに大きく違う。メトロエンジンリサーチのデータから、東京都のビジネスホテル、大阪府のシティホテル、神奈川県箱根町の旅館、沖縄県のリゾートホテルという4つの市場について、施設単位の「週末プレミアム率」を算出した。対象は観測条件を満たした659施設。中央値は東京のビジネスホテルで24.0%、箱根の旅館で9.6%と2.5倍の...
埼玉県
埼玉県の宿泊単価は、県内のどこに立地するかで大きく変わる。メトロエンジンリサーチのデータで2026年9月の県内35市区町村を並べると、掲載価格（全プラン平均）の最上位は長瀞町の約¥53,600、最下位は深谷市の約¥11,300で、その差は4.8倍に達する。ただし同じ35エリアを推定成約ADRで並べ替えると、開きは2.5倍まで縮む。本記事では、この「掲載価格で見た階層」と「成約水準で見た階層」のズレ...
兵庫県
宮城県
岩手県
新潟県
石川県
岡山県
香川県
愛媛県
熊本県
鹿児島県
佐賀県
「客室ストックはコロナ前を超えたのか」——ホテル投資の入口で必ず問われるこの問いに、全国主要20商圏の15年分の供給曲線から答えを出す。結論から言えば、20商圏のうち19商圏が2019年の客室ストックを回復・超過している。ただし回復の中身は商圏ごとにまったく異なり、施設数だけが増えて客室数が戻らない商圏、逆に建築計画が集中して今後さらに積み上がる商圏へと、供給の地図は明確に分かれつつある。
