2027年開業予定ホテル34件・5,028室の一覧 — 都道府県別と200室超の全案件

2027年に開業予定のホテルを、メトロエンジンリサーチが把握する範囲で一覧化した。主要OTAの掲載確認と、公表済みの建築計画（国土交通省「建築物動態統計調査」）、および事業者・ブランドの公表資料を突き合わせた結果、現時点で確認できたのは34件・約5,028室（1件は客室数未公表）である。本記事は分析ではなく名前で引ける棚卸し表を主目的とし、施設名・所在地・客室数・開業予定時期・事業者を個別に列挙する。

2027年パイプラインの全体像 — 34件・5,028室、平均152室

把握できた34件のうち客室数が判明している33件の合計は5,028室、1件あたりの平均は152室である。参考までに、2026年開業として当社が確認している施設は調査時点で1,393軒・平均26室であり、内訳の47.7%（665軒）を貸別荘が占める。

ただしこの2つの数字を「2027年は大型化する」と読むのは誤りである。2026年の数字はOTA掲載確認ベースで1室規模の貸別荘まで拾えているのに対し、2027年は建築計画と報道が主な情報源であり、確認申請に載らない小規模施設・既存建物を使う施設は原理的に入らない。母集団が違う以上、平均客室数の比較は成立しない。実際、2026年の集計値も時間の経過とともに増え続けており、テーマ設計時点の把握分（約1,198軒・平均28室）から、本稿の調査時点では1,393軒まで増加している。先の年次の件数は、確定値ではなく下限値である。

出典：メトロエンジンリサーチ＆コンサルティング（OTA掲載確認ベース）／国土交通省「建築物動態統計調査」、ホテルバンク編集部より作成。1件あたり平均客室数は、客室数が判明している施設のみを分母として算出しています。

都道府県別ランキング — 東京10件1,282室、千葉は1件で1,000室

把握分34件は17都道府県に分布する。件数では東京都が10件と突出し、次いで北海道4件、兵庫県4件と続く。一方、客室数では千葉県が単独案件で1,000室に達し、東京都に次ぐ2位に入る。海浜幕張駅前の大規模複合施設が1件で県内パイプラインの全量を占める構図である。

出典：メトロエンジンリサーチ＆コンサルティング（OTA掲載確認ベース）／国土交通省「建築物動態統計調査」、ホテルバンク編集部より作成（N=33件・客室数判明分）

出典：メトロエンジンリサーチ＆コンサルティング（OTA掲載確認ベース）／国土交通省「建築物動態統計調査」、ホテルバンク編集部より作成

200室超の全8案件 — 施設名・所在地・客室数・開業予定時期

ここからが本記事の中核である。把握分のうち200室以上の案件は8件で、合計2,587室。34件全体の客室数の51.5%を、この8件が占める。なお建築計画ベースの案件は「竣工予定日」が登録されているため、実際の開業はその数ヶ月後にずれ込むことがある点に留意されたい。

出典：メトロエンジンリサーチ＆コンサルティング（OTA掲載確認ベース）／国土交通省「建築物動態統計調査」／各社公表資料・報道、ホテルバンク編集部より作成

100〜199室の13案件 — 再開発ビル内ホテルが半数近く

100〜199室のレンジには13件が並ぶ。特徴的なのは、日本橋一丁目中地区、渋谷道玄坂二丁目南地区、大手町二丁目／八重洲一丁目、岡山駅前町一丁目といった市街地再開発事業の一部としてホテルが組み込まれる案件が目立つことである。単独のホテル新築ではなく、事務所・商業・住宅との複合用途の中に100〜200室が確保される形が、都心部の標準になりつつある。

出典：メトロエンジンリサーチ＆コンサルティング（OTA掲載確認ベース）／国土交通省「建築物動態統計調査」／各社公表資料・報道、ホテルバンク編集部より作成

99室以下の13案件 — ラグジュアリー小規模と地方旅館

99室以下のレンジには、ラグジュアリーブランドの小規模リゾートと、地方の旅館・小型ホテルが混在する。瀬戸内の2施設はいずれも100室未満で、規模ではなく単価と体験で成立させる設計である。

出典：メトロエンジンリサーチ＆コンサルティング（OTA掲載確認ベース）／国土交通省「建築物動態統計調査」／各社公表資料・報道、ホテルバンク編集部より作成

なお、開業時期が2027年から2028年にまたがると公表されている案件（北海道倶知安町のシックスセンシズ ニセコなど）は、年次が確定していないため上表からは除外している。また、既存施設のブランド変更（長野県・斑尾高原ホテルのMギャラリーコレクションへの参画など）は新規開業ではないため計上していない。リブランドを新規供給として数えると、客室ストックの増加を二重に見積もることになる。

業態構成 — シティ・フルサービスが客室数の57%

把握分33件を3つの業態グループに整理すると、シティ・フルサービス型が12件2,861室で客室数の56.9%を占める。ビジネス・宿泊特化型が8件1,437室（28.6%）、リゾート・旅館・小規模型が13件730室（14.5%）と続く。件数では小規模型が最多だが、客室数では都心・地方中核都市の大型フルサービスが圧倒的である。

出典：メトロエンジンリサーチ＆コンサルティング（OTA掲載確認ベース）／国土交通省「建築物動態統計調査」、ホテルバンク編集部より作成

2026年の把握分（1,393軒）では貸別荘が665軒で47.7%を占め、ホステル84軒・ゲストハウス73軒・コテージ56軒・町家39軒などの小規模分散型を合わせると全体の86%に達する。ビジネスホテルは151軒（10.8%）、シティホテルは41軒（2.9%）である。2027年の構成比がこれと大きく異なるのは市場構造の変化ではなく、情報源の違いによる見え方の差である点を、繰り返し強調しておきたい。1室規模の施設が新規開業の多数派を占める構造については、2026年開業1,351軒の51%が1室規模で詳述している。

供給増分比率 — 千葉県6.93%、島根県3.36%が上位

各都道府県の既存客室ストックに対して、2027年の開業予定客室数がどれだけの割合にあたるかを計算した。分母は当社が稼働を確認できる施設の合計客室数である。

出典：メトロエンジンリサーチ＆コンサルティング（OTA掲載確認ベース）／国土交通省「建築物動態統計調査」、ホテルバンク編集部より作成

出典：メトロエンジンリサーチ＆コンサルティング（OTA掲載確認ベース）／国土交通省「建築物動態統計調査」、ホテルバンク編集部より作成

千葉県の6.93%は突出しているが、これは1件の大規模案件によるものであり、県内全域に均等に効くわけではない。海浜幕張駅周辺という限られた商圏での吸収余地については、海浜幕張駅前1,000室・総投資300億円の複合開発で個別に検証している。同様に、香川県の1.86%も高松・直島という2つの限定商圏に集中しており、県平均で薄まる性質のものではない（瀬戸内のラグジュアリー市場への影響試算）。

東京都は客室数では最大だが、既存ストック98,501室に対する比率は1.30%にとどまる。大阪府にいたっては0.43%で、把握分の供給は既存規模に対して極めて小さい。絶対量が多い市場ほど、供給増分比率で見ると影響は薄いという当たり前の構図が数字で確認できる。この比率を市区町村まで落とすと順位はさらに入れ替わり、既存ストック比で首位に立つのは熊本県大津町の30.8%である。市区町村単位の供給圧については新規開業ホテルの供給圧ランキング2026-2027で一覧化している。

着工統計で裏を取る — 2024年の宿泊業用着工は前年比+94.5%

建築計画ベースの案件は、時間の経過とともに追加されていく。現時点で見えている2027年のパイプラインが下限値であることを、着工統計の側からも確認しておきたい。

国土交通省「建築物動態統計調査」によれば、宿泊業用建築物の着工床面積は2023年の902,844㎡を底に、2024年は1,756,286㎡へと前年比+94.5%に回復した。棟数も2,222棟から2,836棟（+27.6%）に増えている。ホテルの標準的な工期を2〜3年とすると、2024年に着工した案件の相当部分が2026年後半から2027年にかけて竣工する計算になる。つまり、現在確認できている2027年の34件は、着工実績が示唆する規模には遠く及ばない。

出典：国土交通省「建築着工統計調査」（e-Stat）よりホテルバンク編集部作成

2017〜2019年の着工ピーク（2018年は304万㎡）と比べれば、2024年の175.6万㎡は依然として6割程度の水準である。それでも、コロナ後の底だった2023年からの回復幅は大きい。2027年の実際の開業件数は、本記事の一覧が示す34件から、今後の建築計画登録とOTA掲載の追加によって相当程度上振れすると見るのが妥当である。ただし着工から竣工までの間には建設費と人手の制約が挟まるため、着工実績がそのまま開業に変換されるわけではない。この目減り分の見立ては建設費+41%と人材難で消える供給 — 2027-2029年ホテル新規開業マップが扱っている。

開業前にOTA掲載が始まっている施設 — 現時点では1件のみ

2027年開業予定として当社が把握する34件のうち、調査時点で既にOTA上に2027年の販売価格が出ているのは1件のみである。島根県安来市のHOTEL AZ島根安来店（158室・2027年1月開業予定）が、2027年1月チェックイン分の掲載を17日分開始している。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成（島根県ビジネスホテル N=49施設）

ローンチ時の水準は県内ビジネスホテル市場の中央値に対して約79%に置かれている。安来市は松江市・米子市に挟まれた立地であり、県全体の中央値には松江の水準が含まれる。開業直後の価格設定が市場中央値を下回ること自体は珍しくなく、当社が182軒を実測した分析では、新規開業ホテルのADRが市場水準に追いつくまでの期間は中央値2ヶ月だった。他の33件については現時点で2027年分の掲載が確認できないため、価格の比較は行わない。

名寄せと計上の判断基準

一覧を作成するにあたり、以下の基準で重複と計上可否を判断した。読者が自社の集計と突き合わせる際の参考として明記しておく。

出典：ホテルバンク編集部

まとめ

2027年開業予定として現時点で名前まで確認できたのは34件・5,028室。うち200室以上が8件で客室数の51.5%を占め、100室以上まで広げると21件になる。地域では東京都が10件1,282室で最多だが、既存ストックに対する供給増分比率では千葉県6.93%、島根県3.36%、兵庫県2.54%が上位に立つ。

ただし本稿の一覧は、あくまで調査時点で確認できた下限値である。国土交通省の着工統計では宿泊業用の着工床面積が2024年に前年比+94.5%まで戻っており、工期を踏まえれば2027年の実際の開業はここから積み上がる。建築計画の追加登録とOTA掲載の開始によって、この一覧は今後も更新されていく性質のものである。自社の商圏に該当する案件がある事業者は、供給増分比率の分母が「県」ではなく「駅商圏」であることに留意しながら、個別に吸収余地を検証されたい。

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