シンガポール訪日は12月が年の2割、2025年12月14.1万人で単月最高 — 宿泊は北海道へ、マレーシア+40.4%

日本政府観光局（JNTO）が2026年1月21日に公表した2025年12月の訪日外客数（推計値）を市場別に見ると、シンガポールは140,600人（前年同月比+3.2%）、マレーシアは100,600人（+40.4%）、インドネシアは81,700人（+8.9%）と、3市場がいずれも単月として過去最高を記録していた。年間ではシンガポール726,200人（+5.1%）、マレーシア636,600人（+25.6%）、インドネシア640,600人（+23.8%）と、こちらも過去最高の更新である。本稿では、11月下旬から始まる両国の学校休暇がどの県の宿泊に厚みをもたらしたのかを観光庁「宿泊旅行統計調査」の国籍別・都道府県別データで確かめ、受け皿県の推定成約ADRと英語口コミの傾向を重ねて、2026年12月に向けた運営の論点を整理する。

※本稿の訪日外客数はJNTOの推計値（2026年1月21日発表）を用いる。12月が年間に占める比率は推計値どうしの割り算であり、確定値では小数点以下が動く可能性がある。延べ宿泊者数は観光庁「宿泊旅行統計調査」2025年・2024年年間確定値の参考第1表（国籍（出身地）別、従業者数10人以上の施設の推計）を用いた。口コミの集計は言語ベース（英語）であり、国籍を直接示すものではない。

2025年12月の数字 — シンガポールは年間の19.4%が12月に集中

まずはJNTOの推計値で全体像を押さえたい。2025年12月の訪日外客数は全市場で3,617,700人（前年同月比+3.7%）と12月として過去最高であり、年間は42,683,600人（+15.8%）に達した。このうち単月として過去最高を更新した7市場は韓国・香港・タイ・シンガポール・マレーシア・インドネシア・フィリピンで、東南アジア5市場が顔を揃えている。

シンガポールは12月に140,600人を迎え、年間726,200人に対する比率は約19.4%になる。全市場では12月が年間の8.5%にすぎないので、シンガポールの12月集中度は全体の2.3倍の水準といえる。2024年も同じ計算で19.7%（136,250÷691,226）であり、1年の5分の1が12月に来る構造は2年続いた。JNTOは12月の要因として「割安な訪中旅行への人気の高まり等があるものの、スクールホリデーの影響等もあり」と記しており、伸び率が+3.2%にとどまったのは中国との競合、水準が最高になったのは学校休暇という読み方になる。

一方でマレーシアは、12月の100,600人が年間636,600人の15.8%を占めた。注目したいのは前年同月比+40.4%という伸びの大きさで、JNTOは「スクールホリデーやクアラルンプール～関西間の直行便数の増加の影響等」を挙げている。2024年の12月比率は14.1%だったので、12月への集中度も1年で高まった。インドネシアは81,700人で年間の12.8%、JNTOは「スクールホリデーや継続する日本人気」を要因とする。3市場とも、学校休暇という同じ言葉で12月が説明されている点が本稿の出発点だろう。

出典：JNTO「国籍/月別 訪日外客数（2003年〜2026年）」（2026年10月21日更新。2025年は暫定値、2026年7〜9月は推計値）よりホテルバンク編集部作成

出典：JNTO「国籍/月別 訪日外客数（2003年〜2026年）」（2026年10月21日更新。2025年は暫定値、2026年7〜9月は推計値）よりホテルバンク編集部作成

月別に並べると、シンガポールの山は12月に一つだけ立つ形で、11月（2025年暫定値89,393人）から12月（同140,646人）へ1.57倍に跳ねる。11月と12月を合わせると年間の31.7%になり、下期の2ヶ月で3割を稼ぐ市場だと読める。マレーシアは12月のほかに1〜2月にも山があり、2025年1月は75,003人と年間で2番目に多い月だった。1月下旬の春節と学校休暇の末尾が重なるためで、シンガポールより冬の山が長く続く。

なお、JNTOが2026年10月21日時点で公表する月別表では2025年の値が暫定値に更新されており、シンガポール12月は140,646人・年間726,251人、マレーシア12月は100,582人・年間636,575人になっている。本稿の前年同月比や比率は発表時の推計値に基づくため、暫定値との差は数十人規模にとどまる。

学校休暇の時期 — シンガポールは11月21日から、マレーシアは12月4〜5日から

12月に山が立つ理由を、各国教育省の公式カレンダーで確かめておきたい。シンガポール教育省（MOE）が2025年7月30日に発表した2026年の学校暦では、小学校・中学校の学年末休暇は2026年11月21日（土）から12月31日（木）までで、最終授業日は11月20日（金）である。ジュニアカレッジは一週間遅れて11月28日（土）から休暇に入る。2025年も同じ構造で、学年末休暇は2025年11月22日から12月31日までだった。つまりシンガポールの家族は11月下旬から約6週間の休みを持ち、12月の訪日はその中央に位置する。

マレーシアは2026年から学年の開始が1月に戻った年で、教育省（KPM）の通達「Surat Siaran KPM Bil. 3/2025」に添付された2026年学事暦によると、クダ・クランタン・トレンガヌの3州（グループA）は12月3日が最終授業日で12月4日から31日が学年末休暇、クアラルンプール・セランゴール・ジョホール・ペナンなどを含むグループBは12月5日から31日までが休暇になる。前年度（2025/2026年度）の学年末休暇は12月19〜20日に始まっていたので、2026年は12月のほぼ全体が休暇に変わる。マレーシアの12月訪日が2025年に+40.4%で伸びたのは休暇が12月下旬からの状態での数字であり、2026年は休暇期間が月初から始まるという点を、受け皿側は押さえておきたい。

出典：シンガポール教育省（MOE）、マレーシア教育省（KPM）の公表カレンダーよりホテルバンク編集部作成。2025年末のマレーシアの日程は2025/2026年度学事暦の公表値

どの県に泊まるか — 12月の北海道はシンガポール17.5%・マレーシア24.0%に跳ねる

ここからは観光庁「宿泊旅行統計調査」の2025年年間確定値（参考第1表、従業者数10人以上の施設の国籍別推計）で、12月の泊まり先を確かめる。2025年12月のシンガポール人延べ宿泊者数は884,290人泊で、年間4,075,800人泊の21.7%を占めた。訪日客数の12月比率19.4%より宿泊の比率が高いのは、12月の滞在が他の月より長い、あるいは複数県を回る旅程が多いことを示唆する。マレーシアは12月361,550人泊で年間2,033,330人泊の17.8%、インドネシアは318,900人泊で15.9%だった。

県別に見ると構図がはっきりする。シンガポールの12月は東京都293,600人泊（33.2%）、北海道155,020人泊（17.5%）、大阪府118,410人泊（13.4%）、京都府58,700人泊（6.6%）、長野県37,460人泊（4.2%）の順で、上位5県で75.0%に達する。年間では北海道の比率が12.5%、11月単月では5.9%にすぎないので、12月は北海道の比率が3倍に跳ねる月だと読める。長野県も11月の2.0%から12月に4.2%へ倍増しており、雪を目的にした旅程が12月に集まる構造が宿泊統計に表れている。

マレーシアはさらに北海道への偏りが強い。12月は東京都105,960人泊（29.3%）に対して北海道が86,950人泊（24.0%）と肩を並べ、大阪府54,760人泊（15.1%）、京都府29,270人泊（8.1%）が続く。11月の北海道比率は8.8%なので、こちらも12月に2.7倍へ切り上がる。山梨県8,870人泊（2.5%）が千葉県と並んで5位に入るのもマレーシアの特徴で、富士山周辺を含む周遊が冬に組まれていると考えられる。

出典：観光庁「宿泊旅行統計調査」2025年年間確定値 参考第1表（従業者数10人以上の施設、国籍別推計）よりホテルバンク編集部作成

前年同月との比較では、2市場の動きが分かれていた。シンガポールの12月延べ宿泊は前年同月比−0.7%（2024年12月890,830人泊）と、訪日客数+3.2%とは逆方向である。県別には東京都−4.0%、大阪府−15.2%、京都府−18.9%と都市部が減る一方、北海道は+15.0%、長野県は+50.3%、福岡県は+21.4%と伸びた。宿泊統計は従業者数10人以上の施設が母集団なので小規模施設への分散という要素は残るものの、12月の泊まり先が首都圏・関西から雪のある地域へ移った構図は明らかといえる。マレーシアは12月の延べ宿泊が+21.4%（2024年12月297,720人泊）と全体が伸びたうえで、北海道が+41.2%、長野県が+55.2%、山梨県が+37.7%と地方の伸びが際立った。インドネシアも北海道が+42.8%で、12月の北海道は東南アジア3市場に共通する伸びの受け皿だったことになる。

出典：観光庁「宿泊旅行統計調査」2025年年間確定値 参考第1表（従業者数10人以上の施設、国籍別推計）よりホテルバンク編集部作成

月別の北海道比率を追うと、シンガポールは7月にも21.4%の山があり、6月の学年中間休暇（2026年は5月30日〜6月28日）の直後に夏の北海道へ向かう流れが見える。ただし7月の訪日客数自体は24,304人と8月（20,512人）に次いで年間で2番目に少なく、絶対数では12月の155,020人泊に対し7月は29,780人泊にとどまる。マレーシアは1月20.1%・2月22.5%と、12月から2月まで北海道比率が高い状態が続いており、冬の北海道需要が3ヶ月に広がっている。この2月の山が春節と重なる2027年の県別の受け皿については、春節2027は2月6日・4市場の連休が2/6〜9に集中が掘り下げている。

受け皿県の推定成約ADR — 北海道12月は前年同月比+19.5%、長野は+23.8%

泊まり先が北海道と長野県へ寄るなら、両県の12月の単価がどう動いたかが運営側の関心になる。メトロエンジンリサーチのデータによると、北海道の2025年12月の推定成約ADRは¥9,400（N=875施設）で前年同月比+19.5%、長野県は¥14,100（N=810施設）で+23.8%と、受け皿2県の伸びが都市部を上回っていた。東京都は¥15,800（N=1,074施設）で+12.0%、大阪府は¥11,100（N=627施設）で+10.0%、京都府は¥17,900（N=580施設）で+13.2%である。11月の数字を並べると、北海道と長野県は11月から12月へ季節的に単価が切り上がる形、東京都・京都府は紅葉需要の11月が年のピークで12月はそこから落ち着く形と、季節の向きが県によって逆になる。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成（都道府県の推定成約ADR＝対象施設の中央値、税抜相当。対象施設数は主要予約サイト掲載ベース）

北海道の内側では、泊まる場所によって水準が大きく違う。2025年12月の推定成約ADRは札幌市中央区¥14,700（N=132施設、前年同月比+30.8%）、ニセコ町¥34,200（N=10施設、+19.6%）、登別市¥20,800（N=14施設、+14.9%）、富良野市¥15,500（N=13施設、+12.3%）、小樽市¥15,400（N=25施設、+3.3%）、函館市¥8,100（N=80施設、+12.8%）である。シンガポール・マレーシアの家族旅行は新千歳空港を起点に札幌を拠点にしつつ、スキーや温泉へ日帰り・1泊で出る旅程が多いとみられ、札幌市中央区の+30.8%はその集客力を映す数字といえる。長野県では白馬村¥20,100（N=44施設、+41.4%）、山ノ内町¥16,400（N=114施設、+29.1%）、野沢温泉村¥15,100（N=22施設、+20.2%）、軽井沢町¥24,000（N=52施設、+13.3%）と、スノーリゾートの村が県全体の伸びを牽引した。スキー場の開幕日と町ごとの冬の単価の立ち上がり方については、スキー場オープン日2026-27と宿の単価が白馬村・倶知安町を含む8つの町を単位に整理している。

2026年12月の掲載水準にも触れておきたい。調査時点（2026年11月初旬）で主要予約サイトに掲載されている販売価格から推定した2026年12月の北海道の水準は¥12,200（N=852施設）、長野県は¥14,400（N=758施設）で、いずれも2025年12月の実績を上回る掲載が出ている。ただしこれは現時点の掲載に基づく推定で、チェックイン日が近づくにつれて新規プランの追加や価格調整で変動する点に留意が必要である。掲載価格と推定成約ADRの距離がどの程度あるかは、雪国の冬ホテル単価、推定成約は掲載の約4〜5割が北海道・長野県を含む5道県で比較している。

英語口コミが語る要素 — 北海道は眺望と温泉、長野はスタッフと送迎

シンガポール・マレーシアの宿泊者が宿で何を評価しているかは、国籍単位では集計できないため、両国で宿泊予約と口コミの主要言語である英語の口コミを代理指標として用いた。ホテルバンク編集部が直近24ヶ月の英語口コミを県別に集計すると、北海道はN=52,723件、長野県はN=35,503件、東京都はN=346,643件、大阪府はN=130,767件、京都府はN=156,673件である。口コミを意味解析して得た言及率（その要素に触れた口コミの割合）を比べると、県ごとに語られる要素の重心が違う。

出典：ホテルバンク編集部調べ（宿泊者口コミの意味解析、英語、直近24ヶ月。北海道N=52,723件、長野県N=35,503件、東京都N=346,643件）

東京都の英語口コミは駅近・交通の便（言及率25.9%）が最も多く、客室の広さ（12.9%）が次に論点になる都市型の語られ方だった。北海道は食事（15.8%）が東京の9.1%を大きく上回り、眺望（7.2%）と温泉（7.4%）が上位に入る。長野県は親切なスタッフ（20.6%）が東京の14.2%を6ポイント以上上回り、食事（21.8%）、温泉（10.7%）、送迎（7.6%）、バス便（7.6%）、女将・オーナーの人柄（5.4%）、ゲレンデアクセス（5.8%）が続く。公共交通で動く家族にとって、宿の送迎とバス便が評価の軸になっていることが分かる。

出典：ホテルバンク編集部調べ（英語口コミの意味解析、直近24ヶ月。北海道N=52,723件、長野県N=35,503件、新潟県N=5,171件、東京都N=346,643件。「上位30要素外」は言及率上位30要素に入らなかったことを示す）

この表から読めるのは、雪国の宿に向かう英語話者が温泉・送迎・ゲレンデアクセスの3点を語り、都市部では駅近と空港アクセスが評価の軸になるという分業である。シンガポール・マレーシアの12月旅程は東京都または大阪府で入り、北海道か長野県で雪に触れる組み合わせが多いと宿泊統計から推定できるので、雪国側の宿は温泉と送迎、都市側の宿は空港・駅からの動線を英語で丁寧に伝えることが、口コミの評価軸に沿った打ち手になる。北海道の日本語口コミ（N=446,440件）では家族旅行の言及率が3.7%あり、英語では上位30要素に入らないものの、家族で動く客層が多い12月はファミリー向けの客室構成（3〜4名定員・和洋室）が訴求点になりやすい。

2026年12月への示唆 — 1〜9月はシンガポール+9.6%・マレーシア+12.1%で推移

2026年の月次推計値は9月分まで出ている。1〜9月累計はシンガポール472,000人（前年同期比+9.6%）、マレーシア456,400人（+12.1%）、インドネシア495,200人（+10.3%）で、全市場の累計が−2.9%と前年を下回る中で3市場とも2桁近い伸びを保っている。9月単月はシンガポールが43,000人（+6.2%）と9月として過去最高を更新した一方、マレーシアは35,300人（−19.5%）と前年を割っており、中東情勢による航空運賃の上昇や台風による欠航の影響がJNTOの説明にあるとおり月ごとの振れは大きい。それでも学校休暇で動く12月は構造的な需要なので、2025年並みかそれ以上の水準を基本線に置いてよいだろう。

受け皿側が2026年12月に向けて整理しておきたい論点は三つある。第一に、マレーシアの学年末休暇が12月4〜5日から始まることで、2025年に12月20日前後から始まった需要の立ち上がりが2週間以上前倒しになる可能性があり、12月第1〜2週の在庫と価格を早めに組み立てる価値がある。第二に、シンガポールの12月延べ宿泊が前年同月比で北海道+15.0%・長野県+50.3%と伸びた一方、東京都・大阪府・京都府では減っていた事実を踏まえると、都市部の宿は12月を「東南アジアの家族が雪に向かう途中で泊まる1〜2泊」と位置づけ、空港・駅動線と連泊割引で滞在日数を取り戻す余地がある。第三に、北海道・長野県の宿にとって12月の推定成約ADRが前年同月比+19.5%・+23.8%と伸びた直近実績は、英語口コミで評価されている温泉・送迎・食事の訴求を強めることで、さらなる単価の上積みにつなげられる可能性を示している。

ここまでを整理すると、シンガポールとマレーシアの12月需要は学校休暇という予測しやすいカレンダーに乗った需要であり、2025年は宿泊統計のうえで北海道と長野県に厚みをもたらした。2026年はマレーシアの休暇が月初から始まるため、12月全体を通した冬の受け皿づくりが両県の宿にとっての機会になる。都市部の宿にとっても、雪へ向かう家族の起点・終点としての役割を英語で明確に打ち出すことで、12月の稼ぎ方を変えられる余地があるといえる。

よくある質問

Q. シンガポールからの訪日客はなぜ12月に集中するのか。
シンガポール教育省の学年末休暇が11月下旬から12月31日まで約6週間あり、家族旅行がこの期間に組まれるためである。2025年12月は140,600人で年間の約19.4%、2024年も19.7%と2年続けて年間の5分の1が12月に来ている。

Q. 12月のシンガポール・マレーシア客はどの県に泊まっているのか。
観光庁「宿泊旅行統計調査」2025年確定値では、12月のシンガポール人延べ宿泊は東京都33.2%、北海道17.5%、大阪府13.4%、京都府6.6%、長野県4.2%の順、マレーシア人は東京都29.3%、北海道24.0%、大阪府15.1%、京都府8.1%の順だった。北海道の比率は11月の5.9%・8.8%から12月に3倍前後へ跳ねる。

Q. 2026年12月の見通しに影響する制度変更はあるか。
マレーシア教育省の2026年学事暦では学年末休暇が12月4〜5日から始まる。2025年末は12月19〜20日開始だったため、2026年は12月のほぼ全体が休暇になり、需要の立ち上がりが前倒しになる可能性がある。

Q. 受け皿県の12月の単価はどれくらい伸びたのか。
メトロエンジンリサーチの推定成約ADRでは、2025年12月の北海道は¥9,421（N=875施設、前年同月比+19.5%）、長野県は¥14,112（N=810施設、+23.8%）だった。東京都（+12.0%）や大阪府（+10.0%）より伸びが大きく、市町村では札幌市中央区+30.8%、白馬村+41.4%が目立つ。

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