眠っていたデータから新たな付加価値を
業界トレンド
2026年5月10日〜6月20日の春の修学旅行ピーク期に、京都市・奈良市・那覇市の中級帯ホテルでは、平日ADRが土曜ADRの72.5%まで底上げされている。一方、仙台市・広島市・福岡市の同セグメントでは58.5%にとどまり、平日と週末の価格差が大きい。教育旅行という大量団体予約が、中級／ビジネスホテル帯の「平日が下がりきらない構造」を生んでいる実態を、メトロエンジンリサーチのOTA公開価格データか...
客層・セグメント分析
国内ペット関連市場は2024年度に約1.91兆円、2025年度には約1.93兆円へと拡大し、依然として2兆円市場の大台が視野に入ってきた。犬の飼育頭数も679.6万頭から約682万頭へと下げ止まりが鮮明になっている。こうしたペット同伴需要を取り込むホテルは、何が違うのか。本稿ではメトロエンジンリサーチが追跡する全国27,000施設のうち、ペット同伴可とされる5,817施設のADR、平日・週末構成、...
福岡県
長崎県
東京都
インバウンド
2026年6月3日（水）、韓国は4年に一度の全国同時地方選挙を迎える。投票日は臨時公休、続く6月6日（土）は顕忠日。木金に有給を1〜2日挟めば、6月3日から7日まで最大5連休が成立するため、現地メディアは早くから「6月の小さな黄金連休」と報じてきた。 アウンコンサルティングは2026年2月13日に公表したレポートで、韓国・台湾・香港の訪日について「もはや旅行というより国内旅行に近い感覚のルーティン...
宿泊市場動向
2026年5月10日（日）から24日（日）までの15日間、大相撲五月場所が両国国技館で開催される。コンサートや花火大会など単発の大型イベントとは異なり、大相撲本場所は15日間連続で「毎日が需要日」となる稀有なイベントである。本記事では、両国国技館徒歩圏（半径1.5km）にあるホテル35施設のOTA公開価格データを日次で集計し、場所開催が両国エリアの宿泊需要・ADR・売切率に与える影響を、前年同期お...
大阪府
新規開業・供給
2026年6月、関西と中部の都市部で対照的な性格を持つ2つのホテルが開業を迎える。1つは心斎橋駅直結・223室のザ・ゲートホテル大阪 by HULIC（6月15日開業、ヒューリックホテルマネジメント運営、ザ・ゲートホテルブランド最大規模・国内8軒目）。もう1つは名古屋・ささしまライブから徒歩5分の中川運河沿いに開業する24室の小規模ライフスタイル型「セトレ キャナル 名古屋」（6月18日開業、ホロ...
季節・イベント
2026年の母の日（5月10日）まで残り6日。子世代が両親へ贈る「親孝行旅行」需要が温泉旅館の予約を動かす特殊な6週間に入った。メトロエンジンリサーチが追跡する国内主要8温泉地（箱根・熱海・伊豆・有馬・別府・草津・登別・道後）のOTA公開価格データ約32,000プラン分を分析すると、母の日・父の日の予約パターンには「ADRは抑え気味だが売切率が伸びる」という独特の構造が浮かび上がる。本記事では、5...
北海道
和歌山県
投資・開発
世界のアドベンチャートラベル（AT）市場は急成長を続けており、日本も例外ではない。複数の市場調査によれば、日本のAT市場規模は2025年時点で約311億ドル、2034年には約900億ドルに達し、年平均成長率（CAGR）は12.54％と試算されている。観光庁・JNTOもATを「高付加価値旅行者の地方誘客」の中核施策に位置づけており、2023年9月にはATWS（アドベンチャートラベル・ワールドサミット...
山梨県
静岡県
2026年7月10日、富士山が山開きを迎える。今シーズンから本格運用2年目となる入山料一律4,000円（吉田・須走・御殿場・富士宮の全4ルート）に加えて、富士河口湖町・富士吉田市が同年度内の宿泊税導入を進めており、登山者・宿泊者は事実上の「入山料＋宿泊税」二重課税構造に直面することになる。本記事ではメトロエンジンリサーチが追跡する富士五湖・御殿場・富士宮エリア456施設の公開価格データをもとに、開...
京都府
エリア・施設分析
米国のJLLが2025年12月に発表したレポート「日本ホテル市場の最新動向」では、円安と建設費高騰が重なり、日本のホテルが世界的な比較で「割安感」を維持していると指摘された。この割安感は単なる為替効果にとどまらず、外資系ラグジュアリーブランドの相次ぐ進出を後押しする構造要因となっている。本記事では、メトロエンジンリサーチが集計した2026年5月時点のADR（公開価格平均）を米ドル換算し、ニューヨー...
観光庁が2026年4月15日に公表したインバウンド消費動向調査の1次速報によると、2026年1〜3月期の訪日外国人旅行消費額は前年同期比2.5％増の2兆3,378億円となり、四半期としての過去最高を再び塗り替えた。しかし数字以上に重要なのは、その中身である。台湾が3,884億円（構成比16.6％、前年比+22.5％）で初めて消費額1位に立ち、長らく首位に居続けた中国は2,715億円（同11.6％、...
