ペット同伴可ホテル市場分析｜1.9兆円市場が動かす平日リゾート需要とADR+14.8%プレミアム

国内ペット関連市場は2024年度に約1.91兆円、2025年度には約1.93兆円へと拡大し、依然として2兆円市場の大台が視野に入ってきた。犬の飼育頭数も679.6万頭から約682万頭へと下げ止まりが鮮明になっている。こうしたペット同伴需要を取り込むホテルは、何が違うのか。本稿ではメトロエンジンリサーチが追跡する全国27,000施設のうち、ペット同伴可とされる5,817施設のADR、平日・週末構成、リゾートエリア別の浸透度を俯瞰し、ペットホテルがリゾート平日需要の重要な担い手になりつつある構造を読み解く。

1.9兆円市場の現在地と犬飼育頭数の下げ止まり

矢野経済研究所が2025年8月に公表した最新調査によれば、国内ペット関連総市場規模（小売金額ベース）は2024年度に1兆9,108億円（前年度比+2.6%）、2025年度には1兆9,257億円（同+0.8%）に達する見通しである。市場成長は鈍化しつつあるが、絶対額は10年で4,000億円超の積み増しとなり、2兆円ラインの突破はもはや時間の問題と言える。

けん引するのはペットフードと、飼育者の高度化したニーズに応える各種サービス領域である。トリミングや動物病院、保険、葬祭まで含むサービス市場は多様化・高度化が進んでおり、宿泊もその延長線上にある。ペットホテルや動物病院併設の宿泊施設は珍しくなくなり、観光・レジャー領域における「ペット同伴」というキーワードの存在感は急速に高まっている。

需要側の指標である犬の飼育頭数は、ペットフード協会の2024年全国犬猫飼育実態調査によると約679.6万頭。前年の684.4万頭からは微減ながら、減少幅は明確に縮小し下げ止まりの兆候が出ている。続く2025年調査では約682万頭と下げ止まりから微増へ転じており、世帯飼育率の構造的な減少傾向の一方で、平均飼育頭数の上昇が下支えしている。「犬を飼う家庭は減るが、飼う家庭は手厚く飼う」という二極化が、宿泊単価の押し上げ要因として効いている可能性が高い。

出典：矢野経済研究所「ペットビジネスに関する調査（2025年）」、ペットフード協会「全国犬猫飼育実態調査」よりホテルバンク編集部作成

ペット同伴可ホテルは全国5,817施設、ADRプレミアムは約14.8%

メトロエンジンリサーチが追跡する稼働中ホテル約33,900施設のうち、施設アメニティ・特徴情報に「ペット可」「ペット同伴」「ペット対応」「犬OK」等のフラグが付与された施設は5,817件、全体の約17.1%を占めた。ペット同伴可フラグの付与は施設側の自主申告に基づくため、フラグが付いていない施設の中にも条件付きでペット同伴を受け入れるところは存在する。本稿の数値は「公的に同伴可をアピールしている施設群」と解釈いただきたい。

2026年5月15日〜22日チェックインを対象に約480万件の販売価格レコードを集計したところ、ペット同伴可ホテルの平均ADRは¥42,800、ペット非対応の一般ホテルは¥37,300となった。差額は約¥5,500、プレミアム率にして+14.8%である。同期間の売切率はペット可32.5%、一般19.0%と、ペット可ホテルのほうが13.5ポイント高い販売消化を見せている。需要側がこの価格帯を受容している証左と読める。前回調査時点（犬679万頭時代）と比較した経年的な需要・収益機会の動向については、犬679万頭時代のペット同伴ホテル市場：ADRと収益機会の徹底分析で初期分析を行っており、本稿はその続編にあたる。

ここで重要なのは、ペット同伴可ホテルの内訳である。グレード別に見るとアッパー1,061施設、ラグジュアリー805施設、ハイグレード484施設と、中〜上位グレードが過半を占めた。バジェット706、エコノミー539と低価格帯にも一定の供給があるが、ボリュームゾーンは中価格帯以上にある。ペット同伴は単なる「同伴可」というオン／オフの機能ではなく、客室仕様（カーペット張り、専用入浴設備、ドッグランの有無）や、ペット用食器・トイレなど備品の充実度で施設側のコストが大きく異なる。中〜上位グレードに集中するのは、こうした投資コストを単価で回収するビジネスモデルが成り立つレンジだからと考えられる。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成（2026年5月15-22日チェックイン、N=約480万レコード、2名1室・税込）

リゾート5エリアの浸透度と価格構造：那須・伊豆熱海でプレミアム顕著

続いて、グリーンシーズン（2026年6月1日〜21日）チェックインを対象に、軽井沢・那須・伊豆熱海・箱根・ニセコの主要リゾート5エリアを抽出し、ペット同伴可ホテルの浸透度とADRを比較した。エリアの定義は軽井沢町、那須町・那須塩原市・那須烏山市、伊豆市・伊豆の国市・東伊豆町・南伊豆町・西伊豆町・熱海市、箱根町、ニセコ町・倶知安町とした。

浸透度（稼働施設に占めるペット可比率）は、箱根が19.6%、ニセコ17.7%、軽井沢16.7%、伊豆・熱海16.1%、那須7.4%と続いた。箱根・ニセコ・軽井沢・伊豆熱海の4エリアは全国平均（17.1%）と同等以上の水準にある一方、那須は栃木県全体に新規ペット対応施設が分散しているためか低めに出ている。下表のとおり、エリア毎にADRも大きく異なる。

リゾートエリア	ペット可施設数	浸透度	ペット可ADR	一般ADR	プレミアム率
箱根	46	19.6%	¥77,500	¥67,100	+15.6%
伊豆・熱海	70	16.1%	¥66,100	¥55,300	+19.6%
軽井沢	20	16.7%	¥65,000	¥62,800	+3.5%
那須	19	7.4%	¥45,100	¥36,400	+23.7%
ニセコ	29	17.7%	¥46,700	¥54,100	-13.6%

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成（2026年6月1-21日チェックイン、N=ペット可131施設・一般595施設、価格は2名1室・税込・全プラン平均）

注目すべきは那須の+23.7%、伊豆熱海の+19.6%、箱根の+15.6%という3エリアで明確なプレミアムが立っている点である。これらのエリアは新幹線・高速道路で都心から2〜3時間、ファミリーカー文化が根強く、犬を連れての「車移動＋滞在型」需要が手厚い。熱海エリアの市場構造については熱海市の旅館を徹底分析｜76軒・2,508室の市場構造とADR推移で76軒の供給ベースを掘り下げており、ペット同伴需要が乗る母数の理解にも参考になる。一方、軽井沢の+3.5%は意外にも控えめで、これは軽井沢全体のADRがすでに高く、相対的なプレミアム余地が縮まっているためと解釈できる。

ニセコだけは唯一、ペット可ホテルのADRが一般ホテルを下回った（¥46,700 vs ¥54,100、-13.6%）。ニセコのADRはインバウンド需要に強く規定されるが、6月のグリーンシーズンは冬と比べてレジャー需要が薄く、ハイエンドコンドミニアムや外資系ハイクラスが冬の価格を維持できないため一般施設のADRも上振れする一方、ペット可施設は国内ファミリー層がメインで価格帯が乖離する構造になっている。「ペット可」と「ハイエンド」が必ずしも重なるとは限らないことを示唆する興味深いシグナルである。ニセコ・軽井沢のグリーンシーズン需要の構造については、夏リゾート3地域比較2026 ニセコ・沖縄・軽井沢 ADR・予約ペース・為替感応度でも為替感応度を含めて分析している。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成（2026年6月1-21日、2名1室・税込）

「平日需要の救世主」検証：ペット可ホテルは平日のADR底上げに効いているか

リゾートホテル経営における大きなテーマの一つが、週末偏重・平日空室という需要曲線への対応である。ファミリー層は学校カレンダー、ビジネス層はリゾート地ではほぼ存在しない、インバウンドは通年だが為替・季節要因で揺れる――こうした構造の中、平日埋めの起爆剤として「ペット同伴」がワークしているのか。これを検証するため、2026年6月1日〜14日チェックインを対象に、平日（月〜金）と週末（土・日）のADRをペット可／一般で比較した。

結果、全国レベルで平日ADRはペット可¥39,300、一般¥34,300。週末はペット可¥45,700、一般¥39,700だった。ペット可ホテルは平日でも一般ホテル平日比+14.6%のプレミアムを維持しており、これは週末プレミアム（+15.1%）とほぼ同水準である。すなわち、ペット同伴需要は「週末だけ高い」のではなく、「平日も同等の単価で売れている」のが特徴と言える。

さらにリゾート5エリアに絞って同期間を集計すると、より鮮明な構造が浮かび上がる。平日のリゾート地ADRはペット可¥62,800・一般¥53,500（プレミアム+17.3%）、週末はペット可¥70,700・一般¥59,700（同+18.3%）。リゾート地はもともと週末プレミアムが大きく出るが、ペット可施設の場合、平日でもADRが¥60,000台中盤に達し、一般リゾート平日比でなんと+9,000円超の上乗せを実現している。「平日リゾート」の典型的な悩みである価格下落圧力に対し、ペット同伴需要は明確な防衛線を引いていると言える。

下グラフの売切率ダイナミクスはより興味深い。全国の平日売切率はペット可23.9%・一般13.6%（差+10.3pt）、週末はペット可28.0%・一般16.4%（差+11.6pt）。ペット可ホテルは平日であっても約4施設に1施設が販売を絞っており、これは平日空室を抱えがちな一般リゾートホテルとは異なる消化曲線を描いている。リゾートエリアに限ると、ペット可の平日売切率は17.2%、週末22.5%と全国比でやや低めながら、一般リゾート（平日15.1%・週末15.9%）と比較すると週末側で6.6ポイントの差がついている。リモートワーク・有給取得の柔軟化に加え、子供の長期休暇に縛られないシニア犬連れ層の比率が高いことが、ピークでない時期の販売消化を押し上げている可能性がある。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成（2026年6月1-14日チェックイン、N=平日2,995施設・週末3,000施設）

ただしこれはあくまで全国集約での観察であり、リゾートエリア単体の平日ADRはサンプル数の制約から本稿では参考値にとどめる。それでも傾向としては明らかに、平日のリゾート需要を相対的に底上げする層としてペット同伴客が存在すると言える。「平日の閑散期を埋めるのはインバウンドかMICEか」という議論に、もう一つ「同伴可投資」という選択肢を加えて検討する価値があるだろう。

グランピング・貸別荘との接続：1棟貸し×ペットの相性

ペット同伴可ホテルの価格構造を見ると、上位グレードに加え、もう一つのボリュームゾーンとして「貸別荘」「コテージ」「ヴィラ」が存在する。これは弊媒体既出記事「2026年新規開業475件を徹底分析：貸別荘偏在と大型開業の実態」でも取り上げた、近年急増する1棟貸し型施設群と重なる。

1棟貸しは構造的にペット同伴と相性が良い。共用ロビー・廊下・エレベーターで他客と接触する場面がなく、専用ガーデンや屋外スペースで犬を遊ばせやすい。設備投資もユニット単位で完結し、対応の有無を物件ごとに選べる。グランピング施設も同様で、他客との空間共有が少ないドーム型・グランプテント型は構造上ペット可運用が容易だ。実際、2026年新規開業データを確認すると、貸別荘カテゴリでヴィラ楓倉（栃木県）、RisoVillage1（岐阜県）、The Villa Kotoshiro（島根県）、翔月荘Moonlight Villa（静岡県）、ジラソーレ北軽井沢（群馬県）など、リゾートエリアに点在する小規模1棟貸しの開業が相次いでいる。

象徴的な動きは奈良生駒で2026年4月11日にオープンした「わんわんパラダイス 奈良生駒」（旧・亀の井ホテル大和平群、42室）である。既存の温泉宿泊施設をペット特化型としてリブランドした典型例で、客室にケージ・ペットシーツ・専用食器を完備し、屋内・屋外ドッグランや足洗い場を設けた。犬種・頭数制限なしという思い切った運営方針は、大型犬や多頭飼い世帯という、これまで宿泊先選びに苦労してきた層を確実に取り込む。中核ターゲットを変える勇気を持ったリブランドであり、地方の中規模温泉ホテルに残された再生のテンプレートと言える。

一方で、ハイエンド層へのアプローチとしては星野リゾートが「界 草津」をはじめとして愛犬同伴プランを全国で拡大している。グランピング業態は近年¥40,000〜¥60,000のADRレンジで定着しつつあり、ペット同伴可1棟貸しがそのレンジに自然と接続する形になる。ペット同伴という共通項のもと、リブランド型の中規模温泉ホテル、ハイエンドリゾート、貸別荘・グランピングが緩やかな価格帯のエコシステムを形成しつつあるのが、2026年の景色である。

2026年の新規開業ピックアップ：ペット対応・1棟貸し系

メトロエンジンリサーチが把握する範囲で、2026年に開業またはリブランドが確認された宿泊施設のうち、ペット対応を前面に出すか、構造的にペット運用との親和性が高い1棟貸し・小規模ヴィラ系の主要案件を以下にまとめた。

開業日	施設名	所在	業態	客室数
2026/4/11	わんわんパラダイス 奈良生駒	奈良県生駒	温泉宿リブランド	42
2026/4/24	BLANC YATSUGATAKE	山梨県	貸別荘	19
2026/4/26	ようていドリームワン	北海道	貸別荘	6
2026/4/30	リブマックスリゾート八ヶ岳高原	山梨県	リゾートホテル	15
2026/5/11	RisoVillage1	岐阜県	貸別荘	1
2026/6/9	ジラソーレ北軽井沢	群馬県	貸別荘	1
2026/6/20	ヴィラ楓倉	栃木県（那須エリア）	貸別荘	1
2026/7/14	M’s OceanII うるま	沖縄県	貸別荘	1

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成（2026年新規開業データ50件のうち、ペット親和性の高い案件を抽出）

表からは、那須・八ヶ岳・北軽井沢・北海道・沖縄という、車移動圏の郊外リゾート地に貸別荘型の小規模新規開業が分散していることが明らかである。わんわんパラダイス奈良生駒のような大規模リブランドが象徴的事例であるのに対し、底流では1〜数室規模の小型物件が広く面で増えていく構図と読める。両者を組み合わせて見ると、ペット同伴市場は「象徴施設の話題化」と「面的なロングテール供給増」が同時進行しており、健全な拡大フェーズにあると言える。

レベニューマネジメント上の含意：投資回収のシナリオ設計

ここまでのデータから、ペット同伴可化の投資にはいくつかの収益機会が見えてくる。まず、ADRプレミアムは全国平均で+14.8%、リゾート上位エリアでは+15〜24%に広がる。客単価¥40,000レンジのリゾートホテルなら1泊あたり¥6,000〜¥9,000の上乗せが現実的に取れている。次に、売切率の差が13.5ポイントと大きく、これは需要が供給を上回る構造を示唆する。ペット同伴可化は「単価上昇」と「販売消化加速」の両面で効くポジションだ。

もちろん投資コストはゼロではない。客室の仕様変更（カーペット撤去・足洗い場・専用換気・ドッグラン）、ペット用備品の継続コスト、清掃工程の追加、トラブル対応の人員配置などが伴う。しかし、それでも上位グレードに集中する供給分布が示すように、客単価¥30,000以上のレンジでは投資回収のロジックが成立しやすい。逆にビジネスホテル等の客単価¥10,000台前半レンジでは、コスト吸収余地が薄いため、ペット可化のセオリーは「リゾート＋上位グレード」「1棟貸し」のいずれかに絞り込んだほうが現実的である。

提案として、次の3シナリオが想定される。一つ目は、地方の中規模温泉ホテルがわんわんパラダイス型のリブランドにより、衰退しがちな従来需要層から犬連れ層へターゲットを差し替える戦略。二つ目は、リゾート地のハイクラスホテルが既存客室の一部（10〜20%）をペット対応化し、平日のADR・販売消化の底上げを狙う戦略。三つ目は、新規開業の貸別荘がそもそもペット可前提で建設し、犬連れ層を主要顧客に据える戦略である。それぞれ顧客層も投資規模も違うが、いずれも「ペット同伴需要を取り込む」という共通項で同じエコシステムに参加していく。

まとめ：1.9兆円市場が動かす次のリゾート需要

本稿では、メトロエンジンリサーチの全国データから、ペット同伴可ホテルが①全国5,817施設・全体の17.1%を占め、②ADRで+14.8%・売切率で+13.5ポイントのプレミアムを示し、③リゾート5エリアでは那須・伊豆熱海・箱根で大きなプレミアム差が立ち、④平日でも+14.6%のプレミアムを維持する販売消化を見せ、⑤1棟貸し・貸別荘との親和性が高く2026年の新規開業でも面的な広がりを見せている、という5つのファクトを提示した。

1.9兆円のペット関連市場、682万頭の犬飼育頭数、これに加えて世帯あたりの飼育頭数微増という需要側の構造変化は、ホテル業界にとって座視できないトレンドである。週末偏重に悩むリゾートホテル、リブランド余地を探す地方温泉ホテル、新規参入の貸別荘オーナー――それぞれの立場から、ペット同伴需要の取り込みは現実的な収益機会となりうる。グランピングの記事で見た¥40,000〜¥60,000という新しい価格帯と接続する形で、ペット可ホテルもまた次の数年のADRボトムを下から押し上げる存在になっていくだろう。

外部参考リソース

• 矢野経済研究所「ペットビジネスに関する調査（2025年）」
• ペットフード協会「全国犬猫飼育実態調査」
• わんわんパラダイス 奈良生駒（公式）