おおるりグループ 閉館と再開の一覧｜鬼怒川ニューおおるり8/31閉館・塩原は継続、2021年休館10施設の売却先

低価格帯・無料送迎付きの大型温泉旅館を関東北部と伊豆で展開してきたおおるりグループ（株式会社おおるり、栃木県日光市）は、公式サイトのトップページで「鬼怒川温泉ホテルニューおおるりは、2026年8月31日をもって閉館させていただきました」と告知し、同時に「当館と同じグループで運営している【塩原温泉おおるり】につきましては、これまでと変わらず通常通り営業しております」と記している。2021年9月1日に12施設中10施設を休館し、その後は売却・運営委託・再開を施設ごとに進めてきた同グループのポートフォリオは、この閉館で現在営業中の自社運営施設が塩原温泉ホテルおおるり1館に集約された形になる。本稿では、2021年に休館した10施設の現在の名称・運営者・再開年を各運営会社の公式発表で1施設ずつ照合し、再生後の価格帯が所在エリアの推定成約ADRに対してどこに位置するかを、メトロエンジンリサーチのデータで読み解く。

施設の対応関係は、各運営会社の公式発表（開業・リブランドのプレスリリース、公式サイト）を一次情報とし、公式発表に旧名称の記載がない施設は所在地（住所・座標）と客室数の一致で照合した。照合方法は一覧表の「確認方法」欄に明記している。

鬼怒川温泉ホテルニューおおるりの閉館 — 休館・再開・閉館の5年

まず事実関係を整理したい。鬼怒川温泉ホテルニューおおるり（栃木県日光市鬼怒川温泉滝37）は、新型コロナウイルス感染拡大を理由とする2021年9月1日の休館を経て、2022年6月1日に営業を再開し、2026年8月31日に閉館した。閉館の告知は公式サイトのトップページのみで、閉館理由は記載されていない。一方で施設別ページには「2022年６月１日に再オープン致しました」の記載と2025年12月の年末年始プランの告知が残っており、予約サイト上にも2026年8月以降の掲載が一定期間残っていた。閉館・休館の告知と販売画面の時差は、当社既報「休館中の旅館が予約サイトで「今すぐ予約」、建て替え前のホテルも販売」で扱った構図と同じであり、施設の営業状況は公式発表で確認する必要がある。

出典：各社公式発表よりホテルバンク編集部作成

時系列で見ると、2021年の休館から2022年春までの約半年で栃木・静岡の4施設がマイステイズ・ホテル・マネジメント（2025年7月1日にアイコニア・ホスピタリティへ社名変更）の運営に移り、2022年末にBBHホテルグループ、2023年に草津の旧ホテルおおるりが亀の井ホテルとして加わった。つまり休館10施設のうち過半は休館から2年強で新しい看板に切り替わっており、鬼怒川のニューおおるりだけが自社運営で再開した例だった。その唯一の再開館が4年後に閉館した、というのが2026年8月末の出来事の位置づけになる。

いま営業を続けるおおるり施設 — 塩原は継続、草津ニュー紅葉は2025年7月末に事業譲渡

公式サイトのホテル一覧に現在掲載されているのは、鬼怒川温泉ホテルニューおおるり（閉館告知付き）、塩原温泉ホテルおおるり、草津温泉ホテルニュー紅葉の3館である。ただし草津温泉ホテルニュー紅葉については、2025年8月1日付のお知らせで「２０２５年７月３１日をもちまして、事業を譲渡する運びとなりました」と記載され、同日以降はグループのポイントカードの対象外になった。譲渡先の社名は公表されていないため、本稿でも記載しない。したがって、おおるりグループが自社で運営を続けている宿泊施設は塩原温泉ホテルおおるり（栃木県那須塩原市塩原815-3、当社集計で120室）の1館といえる。

その塩原温泉ホテルおおるりは、2024年9月の創業25周年告知、2025年3月の「10名以上で県内無料送迎」の団体プラン、2025年12月の月例ダンスパーティ再開など、休館前と同じ低価格帯・送迎付き・団体向けの販売スタイルを維持している。メトロエンジンリサーチの推定では、同館の2026年10月の推定成約ADRは約¥5,400（2名1室・税抜相当）で、掲載価格（全プラン平均・税込）は約¥21,900である。推定成約ADRが掲載価格に対して低く出るのは、最安プランの水準に業態別の補正係数を掛ける推定方法によるもので、2食付きの団体プランを中心に販売する同館の価格構造を反映している。

2021年休館10施設はどこへ行ったか — 現在名・運営者・再開年の一覧

当社既報の休館施設一覧（2021年7月22日）を正本として、10施設の現在を1施設ずつ確認した。結果は、アイコニア・ホスピタリティ（旧マイステイズ・ホテル・マネジメント）の運営に移った施設が6軒、BBHホテルグループが1軒、Tabistブランドでの掲載が1軒、自社再開後に閉館した施設が1軒、後継施設の発表が確認できない施設が1軒である。

出典：おおるりグループ、アイコニア・ホスピタリティ（旧マイステイズ・ホテル・マネジメント）、BBHホテルグループ各公式発表、メトロエンジンリサーチ（所在地・客室数）よりホテルバンク編集部作成。客室数は各社発表値（Tabist 清水の宿は当社集計）

2021年休館10施設と営業継続・譲渡2施設の所在地（円の色＝現在の運営区分）。出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

照合の過程で注意したい点が2つある。第一に、アイコニア・ホスピタリティのプレスリリースは「新規受託・営業開始」と記すのみで、旧運営者の名前を書いていない施設が多い。旧名の記載がある公式文書は、2023年9月1日のリブランド発表（「日光湯西川 平家本陣」を「亀の井ホテル 日光湯西川」へ）と、2025年8月26日の那須高雄温泉ロッジ開業発表（「塩原温泉八汐荘」が2025年2月1日に「ほったらかしの宿 ゆうふり那須塩原」になった旨）に限られる。それ以外は住所・座標と客室数の一致で判定しており、たとえば那須高雄温泉は休館前の70室と2025年開業時の70室、熱川は休館前の75室と2022年開業時の75室が一致する。第二に、2022年4月5日付のマイステイズのリリースには「高雄温泉 那須山荘（6月以降開業予定）」と「草津温泉郷で1施設準備中」の記載があり、那須高雄と草津の2施設は2022年の時点で同社の運営に組み込まれる計画が公表されていた。草津の施設はその後2023年11月に亀の井ホテル草津湯畑として開業している。

買い手の顔ぶれで読む低価格大型旅館の再生パターン

10施設の行方を運営者別に見ると、受け皿の中心はアイコニア・ホスピタリティである。同社は2022年4月に旧かんぽの宿30施設の運営を引き受け、同年7月に「亀の井ホテル」ブランドを立ち上げた会社で、旧おおるり施設のうち6軒を同じ時期に受託している。かんぽの宿39棟の再生経緯は当社既報「亀の井ホテルとは？旧かんぽの宿39軒の現在名と料金目安」「かんぽの宿はなぜ亀の井ホテルになったのか」で詳述したが、旧おおるり施設の扱いはそれと少し異なり、同社の中で2つのブランドに振り分けられている。

ひとつは「亀の井ホテル」で、日光湯西川（54室）・奥日光湯元（78室）・草津湯畑（80室）の3軒がこれに当たる。湯西川は2024年12月にオールインクルーシブ型へ転換し、草津湯畑は開業前にロビー・レストラン・一部客室・売店を改装したと発表されている。もうひとつは2025年に登場した「ほったらかしの宿 ゆうふり」で、塩原（旧八汐荘、80室）と那須高雄温泉ロッジ（70室）の2軒が該当する。同社の発表では、食事も過ごし方も自由な温泉宿という位置づけで、素泊まり中心・掛け流し温泉という旧八汐荘の販売スタイルを継承したブランドといえる。熱川オーシャンリゾート（75室）はどちらのブランドにも属さない独立名称で、全室オーシャンフロントのリゾートとして2022年に開業した。

アイコニア以外では、BBHホテルグループ（ブリーズベイホテル）が旧塩原温泉ホテルを那須塩原一萬亭として2022年12月にリブランドオープンし、鬼怒川の旅荘おおるり荘（18室）はTabistブランドの「日光鬼怒川温泉 清水の宿」として予約サイトに掲載されている。宿泊特化の中価格帯チェーン、小規模宿のフランチャイズ型ブランドという、亀の井ホテルとは別の受け皿も機能した形である。買い手を規模の序列で並べることは本稿の目的ではないが、低価格・大型・団体向けという同質的な施設群が、再生の段階では「中高価格帯への転換」「低価格帯の継続」「小規模宿のブランド化」という異なる経路に分かれた点は、同種の資産を抱える運営者・投資家にとって参照価値が高い。

再生後の価格帯 vs エリア推定成約ADR — 亀の井は1.3〜1.7倍、ゆうふりは0.4倍

その経路の違いは、価格帯に明確に表れている。メトロエンジンリサーチの2026年10月の推定成約ADR（2名1室・税抜相当）を、所在する市区町村のエリア中央値と並べたのが次の図表である。エリア中央値は日光市¥19,600（対象120施設）、草津町¥17,700（93施設）、那須塩原市¥12,600（70施設）、那須町¥19,300（53施設）、東伊豆町¥18,500（48施設）である。栃木県内の市町別単価が那須の約2.0万円から宇都宮の7,300円まで4層に分かれる構造は、栃木のホテル単価、市町で3.6倍差で整理している。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成（2026年10月、推定成約ADR・2名1室・税抜相当。エリア中央値＝100）

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成（2026年10月、推定成約ADR・2名1室・税抜相当、確定月）。Tabist 日光鬼怒川温泉 清水の宿は2026年3月が最終観測月で、同月の推定成約ADRは¥14,000（日光市中央値¥16,300の0.86倍）

亀の井ホテルの3軒はいずれもエリア中央値を上回り、草津湯畑は1.74倍、日光湯西川は1.41倍、奥日光湯元は1.34倍に位置する。休館前のおおるり時代は「1万円ポッキリ」型の2食付き団体プランを軸にした低価格帯であったことを考えると、同じ建物が改装とブランド転換を経てエリアの中位より上の価格帯で販売されているわけで、低価格大型館の「中高価格帯への転換」が成立した例として読める。熱川オーシャンリゾートは1.11倍と、東伊豆町の中央値に近い水準にある。

一方で、ゆうふりの2軒と一萬亭は中央値を下回る。ゆうふり那須塩原は0.45倍、那須高雄温泉ロッジは0.39倍で、営業を続ける塩原温泉ホテルおおるり（0.43倍）とほぼ同じ水準である。これは価格が伸びていないという話ではなく、素泊まり中心・掛け流しという旧八汐荘の販売スタイルを引き継ぎ、低価格帯を主戦場に据えた設計の結果と見るべきだろう。塩原温泉という同じ温泉地の中で、アイコニアが低価格帯ブランドを、おおるりグループが従来型の団体向け低価格館を、BBHが0.76倍の中低価格帯を、それぞれ分担している構図になる。

なお、推定成約ADRは最安プラン水準に業態別係数を掛けた推定値であり、2食付きプランの比重が大きい旅館では掲載価格（全プラン平均・税込）との差が広がる。ゆうふり那須塩原の2026年10月の掲載価格は約¥13,500、塩原温泉ホテルおおるりは約¥21,900、亀の井ホテル草津湯畑は約¥58,300であり、掲載価格ベースで見ても序列は変わらない。

日光市の推定成約ADRは前年同月比−8% — 鬼怒川3,574室市場への影響

閉館した鬼怒川温泉ホテルニューおおるりが属する日光市の推定成約ADR（対象120〜122施設）は、2026年8月¥19,100、9月¥17,600、10月¥19,600で、前年同月比はそれぞれ−10.5%、−3.7%、−8.0%である。2025年の8月・10月は¥21,300台と2024年を上回る水準にあったため、2026年はその反動で前年を下回っているが、2024年同月（8月¥19,700、10月¥18,500）との比較では概ね同水準からやや上にある。掲載価格（全プラン平均・税込）は2026年10月で約¥35,900であり、推定成約ADRとは区別して読む必要がある。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成（日光市・推定成約ADR・2名1室・税抜相当、対象112〜127施設、2026年は10月までの確定月）

供給側の影響はどの程度か。当社既報「鬼怒川・川治温泉3,574室、6割は100室超の大型14軒」では、2025年9月〜2026年8月に販売価格が確認できた鬼怒川・川治温泉の宿泊施設を65施設・3,574室、うち100室以上の大型館を14軒（客室の60.8%）と集計し、ホテルニューおおるりは公式サイト表記の100室として広域チェーン8施設・1,067室（29.9%）に含めた。同じ基準で単純計算すると、同館の閉館で稼働客室は3,474室、大型館は13軒・約2,072室となり、広域チェーンの客室シェアは29.9%から27.8%に下がる。鬼怒川・川治全体に対する比率は2.8%で、エリア全体の需給を動かす規模ではないものの、大型館の中では送迎バスと団体向け低価格プランで客層を支えてきた1館が抜けることになる。

出典：メトロエンジンリサーチ（既報「鬼怒川・川治温泉3,574室、6割は100室超の大型14軒」の運営者類型別客室数、2025年9月〜2026年8月に販売価格が確認できた65施設・3,574室）、ホテルバンク編集部より作成

同既報では、鬼怒川・川治の宿泊客数が2025年に120万3,030人と6年ぶりに120万人台を回復したことも示した。需要が戻る局面での大型館の退出は、残る施設にとっては団体・送迎需要の受け皿が空く機会でもある。実際、2022年以降に休館10施設を引き受けた運営会社が低価格帯ブランド（ゆうふり）と中高価格帯ブランド（亀の井ホテル）を使い分けているのは、この客層を一括りにせず価格帯ごとに拾い直す設計だと読める。経営の継続が難しくなった温泉旅館を取得し自社ブランドで再生する手法の比較対象としては、大江戸温泉物語とは｜口コミ27万件で読む再生モデルも参考になる。

運営者・投資家への示唆 — 低価格大型館の出口は一つではない

ここまでを整理すると、2021年に休館した10施設は、休館から1年以内に4施設が新運営者の下で再開し、2年強で過半が新しい看板に切り替わり、5年後の2026年秋時点では8施設が営業中、1施設が自社再開を経て閉館、1施設は後継の発表がない、という結果になった。買い手・受託者の側から見ると、同じ「低価格・大型・団体向け」の資産でも、立地と建物の条件に応じて3通りの出口が選ばれている。湯畑徒歩3分の草津や湯西川・奥日光のように温泉地としての固有性が強い立地は改装と中高価格帯ブランドへの転換（亀の井ホテル）、塩原・那須高雄のように低価格需要が厚い立地は素泊まり中心ブランドでの継続（ゆうふり）、18室の小規模館はフランチャイズ型ブランドでの掲載（Tabist）である。

再生後の価格帯がエリア中央値の0.4倍から1.7倍まで広がっているのは、この出口の選択の結果であり、どちらが優れているかという話ではない。むしろ運営者にとって有効なのは、所在エリアの推定成約ADR中央値を基準に、自館を「中央値の上で売る設計」か「中央値の下で回転を取る設計」かを先に決め、改装投資と販売チャネルをそれに合わせることだろう。閉館した鬼怒川の1館についても、公式サイトの告知は閉館の事実のみで、建物や土地の今後は公表されていない。鬼怒川温泉駅から送迎バス圏にある100室規模の建物がどのような形で次の運営者を迎えるかは、同エリアの大型館再生の次の事例として注視したい。

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