2027年5月14日から30日までの17日間、関西を舞台に「ワールドマスターズゲームズ2027関西」が開かれる。おおむね30歳以上なら誰でも参加できる生涯スポーツの国際総合競技大会で、全35競技59種目、目標参加者数は国内3万人・国外2万人の計5万人。開幕まで9か月余りとなったいま、宿泊事業者と自治体観光担当が最初に把握しておくべきは「どこに、どれだけの客室があるか」という足元の在庫構造である。
本稿では、公式サイトが公開する会場一覧をもとに会場が所在する市区町村を特定し、その50市町村（9府県）の客室ストックを施設単位で集計した。あわせて2026年5月の実績（推定成約ADR・推定稼働率）をベースラインとして提示し、開幕までに積み上がる供給パイプラインを重ねる。単一会場に需要が集中する大型イベントとは異なり、この大会は会場が9府県に散る。読み解くべき論点も、総量ではなく分布にある。
本記事における指標の定義
- ADR（平均客室単価）＝各施設がOTA等で公開する最安プラン水準（2名1室利用時・1室あたり料金・税込）に業態別の補正係数を適用して算出した推定成約単価（税抜相当）。上場ホテルREITが開示する物件別実績との照合で誤差中央値は6.6%。推定値であり、各施設の実際の成約価格・会計数値とは異なります。エリア単位のADRは対象施設の中央値（エリアの標準的な施設の水準）。
- OCC（稼働率）＝エリア内の総客室数に対する販売済み客室数の割合（OTA販売在庫に基づく推定値、REIT月次公表値との整合性検証で概ね数pt 程度の精度を確認済）。OTA上で販売される在庫の消化状況に基づく推定値であり、施設全体の実稼働率とは異なります。
- 客室ストック＝メトロエンジンリサーチが追跡する施設のうち、OTA上で稼働が確認できる施設の客室数合計。OTAに掲載されていない旅館・民宿・簡易宿所・公共の宿は含まれません。
- データ出典：メトロエンジンリサーチ
- — 会場所在50市町村（9府県）の客室ストックは3,707施設・164,707室。射撃会場のある岡山市を加えると3,783施設・172,708室。
- — 大阪市（73,589室）と京都市（38,322室）の2市で全体の68.0%。残る48市町村の合計は52,796室にとどまる。
- — 50市町村のうち33市町村は1,000室未満で合計9,559室。うち41.7%が30室以下の小規模施設で構成される。
- — 価格基準は万博会期序盤にあたる2025年5月ではなく2026年5月に置く。大阪府は前年同月比−26.1%だが、万博前の2024年5月比では+7.6%。
- — 2026年5月14〜30日の推定稼働率は平均91.1%、1日平均22,400室が販売余地。土曜は10,400室まで絞られ、日曜との差は3.5倍。
会場は9府県50市町村に散る — 単一会場型イベントとの構造差
まず前提を整理する。公式サイトの会場一覧（2026年8月11日時点）を市区町村単位に展開すると、会場が所在するのは福井・滋賀・京都・大阪・兵庫・奈良・和歌山・鳥取・徳島の9府県、合計50市町村となる。加えて射撃（クレー）のみ、開催9府県の外側にある岡山県岡山市の岡山県クレー射撃場で実施される。会場は年度内に追加・変更されうるため、実務では公式の会場一覧を随時確認したい。
この分散の度合いが、同種の「開幕前棚卸し」記事との最大の違いになる。たとえばGREEN×EXPO 2027の上瀬谷会場は単一会場型で、会場5km圏という一点集中の商圏を数えれば需要の受け皿がほぼ描けた。一方でワールドマスターズゲームズ2027関西は、ゴルフだけで徳島県内の7か所（徳島市・鳴門市・阿波市・神山町・美馬市・三好市）に分かれ、オリエンテーリングは兵庫県北部の香美町・養父市・神河町の高原に散る。カヌーに至っては、ポロがあわら市（福井）、ドラゴンボートが大津市（滋賀）、マラソンが京丹後市（京都）、スラロームが那賀町（徳島）と4府県にまたがる。
さらに会期が17日間と長い。参加者は自分の競技日程に合わせて滞在するため、需要は特定の1〜2日に集中せず、5月中旬から下旬にかけて緩やかに広がる。宿側から見れば「一晩の争奪戦」ではなく「3週間弱の面の需要」であり、連泊・観光周遊と組み合わせやすい性質を持つ。
会場50市町村の客室ストックは3,707施設・164,707室
会場所在50市町村について、OTA上で稼働が確認できる施設を集計すると、3,707施設・164,707室となった。射撃会場のある岡山市（76施設・8,001室）を加えると3,783施設・172,708室である。目標参加者5万人という規模に対し、総量としては十分な厚みがあるように見える。ただし、この164,707室は9府県に均等に散っているわけではない。
出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成（N=3,707施設）
府県別に見ると、大阪府の会場5市（大阪市・堺市・東大阪市・岸和田市・泉南市）だけで76,751室、全体の46.6%を占める。次いで京都府の会場8市町で41,039室（24.9%）。この2府で全体の71.5%に達する。さらに市町村単位まで下ろすと、大阪市（73,589室）と京都市（38,322室）の2市で111,911室、実に全体の68.0%が集まる。残る48市町村の合計は52,796室にとどまる。
| 府県 | 会場市町村 | 施設数 | 客室数 | 30室以下の客室比率 | 2026年5月 推定成約ADR | 前年同月比 | 2026年5月 推定OCC |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 大阪府 | 5 | 778 | 76,751 | 5.5% | ¥10,100 | -26.1% | 88.0% |
| 京都府 | 8 | 1,976 | 41,039 | 23.1% | ¥17,000 | +3.5% | 92.0% |
| 兵庫県 | 10 | 387 | 22,852 | 12.9% | ¥13,300 | +1.1% | 88.5% |
| 滋賀県 | 6 | 125 | 6,959 | 12.6% | ¥8,300 | +2.6% | 87.8% |
| 鳥取県 | 5 | 122 | 6,219 | 15.2% | ¥8,700 | -3.6% | 86.9% |
| 徳島県 | 9 | 147 | 5,190 | 22.1% | ¥6,800 | +4.0% | 85.8% |
| 和歌山県 | 4 | 129 | 4,238 | 25.0% | ¥9,800 | +3.1% | 82.9% |
| 福井県 | 2 | 43 | 1,459 | 26.9% | ¥10,700 | +1.5% | 84.9% |
| 奈良県 | 1 | 0 | 0 | — | ¥13,000 | -5.3% | 89.5% |
| 9府県 計 | 50 | 3,707 | 164,707 | 12.8% | — | — | — |
施設数・客室数は会場所在市町村ベース。ADR・OCCは府県全体の集計値（府県別のADRサンプルはN=134〜650施設）。出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成
奈良県は会場が葛城市の1施設（綱引）のみで、後述するとおり同市にはOTA上で稼働が確認できる宿泊在庫が把握できていない。表のADR・OCCは府県全体の値であり、実際の受け皿は奈良市・橿原市など周辺の集積が担うことになる。
分散会場の実像 — 50市町村のうち33市町村は1,000室未満
会場所在50市町村を客室数で並べると、1,000室以上を抱えるのは17市町にとどまり、残る33市町村は1,000室未満である。この33市町村の合計は9,559室・418施設で、会場所在50市町村の客室ストックの5.8%（9府県全域では3.8%）にすぎない。マラソン・自転車・カヌー・オリエンテーリングといった屋外分散型の競技会場は、まさにこの薄い側に立地する。
円の大きさ＝客室数。会場所在市町村の代表地点（施設所在地の重心）にプロット。出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成
この薄い33市町村では、宿の性格そのものが都市部と異なる。合計9,559室のうち41.7%が30室以下の小規模施設であり、香美町（978室）や高浜町（191室）のように、在庫のすべてが30室以下の宿で構成される自治体もある。オリエンテーリングのフォレスト種目が行われる養父市も、639室中428室（67.0%）が小規模宿だ。大会が生む宿泊需要のうち、こうした自治体に落ちる分は民宿・ペンション・小規模旅館が受け止める構造になる。
客室1,000室未満の会場市町村・上位20（N=418施設のうち該当分）。出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成
さらに踏み込むと、会場所在50市町村のうち3市町（京都府京田辺市・奈良県葛城市・徳島県石井町）では、OTA上で稼働が確認できる宿泊在庫を把握できなかった。これらの自治体に宿泊施設が存在しないという意味ではなく、OTAに掲載されていない宿や公共施設は本集計の対象外である点に留意が必要だ。実務的には、周辺自治体が受け皿になる。会場所在自治体の中心部から半径15km圏を集計すると、次のようになる。
| 会場所在自治体（競技） | 自治体内の客室 | 半径15km圏の施設数 | 半径15km圏の客室数 | 主な受け皿 |
|---|---|---|---|---|
| 京田辺市（ハンドボール） | 0 | 94 | 2,349 | 宇治市・京都府南部・大阪府北東部 |
| 葛城市（綱引） | 0 | 49 | 928 | 香芝市（9施設206室）・橿原市・大和高田市 |
| 石井町（ボウリング） | 0 | 72 | 3,796 | 徳島市（57施設3,401室） |
| 香美町（オリエンテーリング） | 978 | 128 | 1,435 | 町内の小規模宿が中心（全客室が30室以下） |
半径15km圏は自治体中心部（市役所・町役場）からの直線距離で集計。出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成
ここに、分散開催型ならではの伸びしろがある。石井町のボウリング参加者は徳島市に、葛城市の綱引参加者は香芝市や橿原市に流れる。会場自治体そのものより、その周囲30分圏の宿にこそ集客の機会が生まれる。会場から少し離れたエリアが実際の受け皿として機能する構図は、京都紅葉ピークの「あふれ」を大津・草津・宇治で追った分析でも同じ形で確認できる。逆にいえば、周辺自治体の宿が「最寄り会場までのアクセス時間」を明示できるかどうかが、選ばれる／選ばれないの分かれ目になりやすい。
価格のベースラインは2025年ではなく2026年5月に置く
大会期の価格帯を考えるうえで、基準年の取り方には注意がいる。2025年5月は大阪・関西万博（2025年4月13日開幕）の会期序盤にあたり、関西の単価が一時的に押し上げられた月だからだ。大阪府の5月の推定成約ADRは、2024年5月の¥9,300から2025年5月には¥13,600へ跳ね、2026年5月には¥10,100へ戻っている。前年同月比では-26.1%だが、万博前の2024年5月と比べれば+7.6%であり、単価水準そのものは緩やかに切り上がっている。2025年を基準にすると需要の後退に見え、2024年を基準にすると成長に見える——同じデータが正反対の物語を語る。大会期の想定を組み立てるなら、直近の確定月である2026年5月をベースラインに置くのが実務的である。
主要会場エリアの5月推定成約ADR（各エリアN=22〜194施設）。出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成
市区町村単位で見ると、方向は一様ではない。京都市中京区が¥17,200から¥19,100へ前年同月比+10.9%（N=112施設）、下京区が¥16,200から¥17,400へ+7.7%（N=167施設）と伸びる一方、大阪市中央区は¥15,600から¥12,000へ-23.1%（N=194施設）、北区は¥14,500から¥11,100へ-23.7%（N=72施設）と万博反動の色が濃い。この構図は大阪の推定成約ADRを月次で追った分析とも整合する。
地方側では、和歌山市が¥7,200から¥7,900へ+9.6%（N=45施設）、徳島市が¥6,400から¥6,900へ+8.8%（N=50施設）と着実に上昇している。単価水準そのものは大阪市中央区の半分強だが、大会期に平常時を上回る需要が乗るとすれば、価格の伸びしろはむしろこちら側に大きい。逆に、京丹後市（¥20,600→¥18,100）や香美町（¥25,500→¥24,500）のようにもともと1泊2万円台の食事付き旅館が中心のエリアは、単価より稼働日数と連泊で収益を積む設計が向く。
⚠ 2027年5月の価格について：大会期にあたる2027年5月の販売価格は、本稿の調査時点ではOTA上にほとんど掲載されていない。本記事は2027年の単価を予測するものではなく、2026年5月の確定実績をベースラインとして提示するにとどめている。実際の販売設計にあたっては、掲載開始後の在庫消化を継続的に確認されたい。
17日間・3つの土曜 — 5月下旬の受け皿はどれだけ残っているか
2027年の会期（5月14日〜30日）に対応する2026年5月14日〜30日を、9府県全域（会場所在市町村に限定しない、3,786施設・252,962室）で日別に集計した。この17日間の推定稼働率は平均91.1%、1日あたり平均22,400室が販売余地として残っていた計算になる。参加者5万人が会期全体に分散して滞在することを踏まえれば、総量としての受け皿はある。
2026年5月14日〜30日の日別・9府県合計（N=3,786施設／252,962室）。出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成
ただし日別の凹凸は大きい。最も余裕があったのは2026年5月17日（日）の36,573室（推定稼働率85.5%）で、最もタイトだったのは2026年5月23日（土）の10,400室（同95.9%）。土曜と日曜で残室に3.5倍の差がつく。2027年の会期は5月15日・22日・29日と3つの土曜を含むため、この曜日構造がそのまま大会期の需給に効いてくる。
裏を返せば、平日と日曜には明確な余裕がある。17日間という長い会期は、参加者にとって「土曜を外して滞在を組む」自由度が高いということでもある。金曜チェックイン・日曜チェックアウトの2泊型だけでなく、競技日程の前後に平日を挟む3〜5泊の滞在が成立しやすい。宿側から見れば、連泊割引や連泊者向けの周遊プランを土曜に依存しない形で設計できる余地が、ここにある。
開幕までに増える客室 — 直近の開業実績とパイプライン
受け皿は固定ではない。9府県では2025年に291施設・9,549室、2026年は1〜8月時点で194施設・4,545室の開業がOTA上で確認できている。2025年の大阪府5,501室には万博対応の大型開業が含まれており、2026年に入って開業規模は落ち着いた。
| 府県 | 2025年 施設／客室 | 2026年（1〜8月） 施設／客室 |
|---|---|---|
| 大阪府 | 54／5,501 | 33／2,522 |
| 京都府 | 82／1,643 | 61／532 |
| 兵庫県 | 60／843 | 44／758 |
| 鳥取県 | 7／447 | 4／170 |
| 福井県 | 20／391 | 13／333 |
| 和歌山県 | 25／314 | 12／23 |
| 滋賀県 | 18／206 | 10／105 |
| 奈良県 | 12／166 | 9／56 |
| 徳島県 | 13／38 | 8／46 |
| 9府県 計 | 291／9,549 | 194／4,545 |
出典：メトロエンジンリサーチ＆コンサルティング（OTA掲載確認ベース）
ここで一つ、データの読み方の注意がある。2027年開業として現時点で確認できる施設は9府県で0件だが、これは供給が途絶えるという意味ではない。OTAへの掲載は開業の数ヶ月前から始まるため、開業年が先になるほど構造的に過少カウントになる。開幕直前期の供給を見るには、建築計画側のデータを重ねる必要がある。
国土交通省の建築動態統計調査に基づく計画データ（全国81件）のうち、開催9府県に所在するのは16件。このうち大会開幕前に竣工予定なのは、兵庫県洲本市の25室（2027年1月竣工予定）、兵庫県南あわじ市の36室（同）、大阪市北区堂島浜の220室（2027年4月竣工予定）の3件・計281室である。南あわじ市はビーチバレーの会場自治体であり、現在の601室に対して+6.0%の上積みとなる。開幕後の竣工予定としては京都市上京区の135室（2027年9月）、神戸市中央区の70室（2027年12月）が控える。
この件数は「現時点で確認申請が出ている案件」であり、今後の申請追加で増える性質のものだ。つまり281室は確定パイプラインの下限値であって、上限ではない。とはいえ、9か月という残り期間を踏まえれば、大会期の受け皿はおおむね既存ストックで構成されると考えるのが現実的だろう。工期の実態については計画67件の着工〜竣工期間を実測した分析も参考になる。
どこに伸びしろがあるか
ここまでの数字を整理すると、ワールドマスターズゲームズ2027関西の宿泊受け皿には三つの特徴がある。第一に、総量は厚い。会場所在50市町村で164,707室、9府県全域では252,962室が観測されており、5万人の参加者が17日間に分散する規模に対して量的な余裕はある。第二に、その量は極端に偏っている。大阪市と京都市の2市で68.0%を占め、屋外分散型競技の会場が立つ33市町村は合計9,559室にすぎない。第三に、薄いエリアほど小規模宿の比率が高く、41.7%が30室以下の施設で構成される。
この構造は、事業者ごとに異なる機会を示している。大阪市・京都市の大型施設にとっては、17日間の会期を通じた滞在の受け皿という位置づけが基本になる。会場までの移動時間が読める都市部の宿は、複数競技の参加者・同伴者を横断的に取り込める立地優位を持つ。会場近接という立地がどう評価されているかは、イベント・MICE需要で選ばれる宿を全国・エリア別に集計した分析が参考になる。一方、会場に近い小規模宿にとっては、そもそも在庫が限られるぶん、早い段階から会期分の販売設計を組める。連泊前提の料金や、競技会場までの送迎・早朝食対応といった運営面の工夫が、そのまま単価と稼働の両方に効く。
自治体観光担当の視点では、会場自治体に在庫が薄い、あるいは把握できないケース（京田辺市・葛城市・石井町）で、周辺15km圏の受け皿をどう可視化するかが実務課題になる。会場から30分圏の宿泊リストと所要時間を早期に整理しておけば、参加者の予約行動を域内に留めやすい。投資家にとっては、大会は一過性の需要イベントであり、それ単体で新規開発を正当化する材料にはなりにくい。むしろ注目すべきは、和歌山市（+9.6%）や徳島市（+8.8%）のように万博と無関係に単価が伸びている地方中核市の基調と、そこに大会が上乗せされる形である。
複数府県を縦断するスポーツイベントの需要波及については、近畿総体2026の宿泊需要マップや2026年アジア競技大会・愛知の分析でも同様の構造を扱っている。会場の分散度合いと会期の長さが、需要の「濃さ」ではなく「広がり」を決める——ワールドマスターズゲームズ2027関西は、その典型例といえる。
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参考資料・出典一覧
■ 大会公式情報
- ワールドマスターズゲームズ2027関西「開催概要」（公益財団法人ワールドマスターズゲームズ2021関西組織委員会、2026年8月11日閲覧）
- ワールドマスターズゲームズ2027関西「会場一覧」（同、2026年8月11日閲覧。会場所在市区町村の特定に使用）
- 同「射撃（クレー）」競技ページ（岡山県クレー射撃場での実施を確認）
■ データソース
メトロエンジンリサーチが追跡する施設のうちOTA上で稼働が確認できるものを対象に、会場所在50市町村の客室ストック（N=3,707施設）、府県別・市区町村別の推定成約ADR（府県別N=134〜650施設、市区町村別N=1〜194施設）、9府県全域の推定稼働率（N=3,786施設／252,962室）を集計した。会場所在市区町村は大会公式サイトの会場一覧（2026年8月11日時点）から特定。新規開業はOTA掲載確認ベース、計画中ホテルは国土交通省「建築動態統計調査」に基づく確認申請ベースのデータを使用している。
■ 試算前提
価格・稼働のベースラインは、大阪・関西万博の会期序盤にあたる2025年5月ではなく、直近の確定月である2026年5月に置いた。会期の需給構造は、2027年5月14〜30日に対応する2026年5月14〜30日の日別実績で近似している。半径15km圏の集計は会場所在自治体の市役所・町役場からの直線距離による。表1の府県別ADR・推定稼働率は会場所在市町村ではなく府県全体の集計値であり、施設数・客室数（会場所在市町村ベース）とは集計範囲が異なる。
■ 限界・留意点
OTA未掲載の旅館・民宿・簡易宿所・公共の宿は集計に含まれない。ADR・稼働率はいずれもOTA公開在庫に基づく推定値であり、各施設の実際の成約価格・実稼働率とは異なる。2027年5月の販売価格は調査時点でOTA上にほとんど掲載されておらず、本稿は2027年の単価を予測するものではない。新規開業は掲載リードタイムにより開業年が先になるほど構造的に過少カウントとなり、計画中ホテルの281室は確定パイプラインの下限値である。会場一覧は2026年8月11日時点のものであり、今後追加・変更されうる。
■ 市場データ
- メトロエンジンリサーチ — 客室ストック集計（会場所在50市町村、N=3,707施設）、推定成約ADR（府県別N=134〜650施設、市区町村別N=1〜194施設）、推定稼働率（9府県 N=3,786施設／252,962室）
- メトロエンジンリサーチ＆コンサルティング（OTA掲載確認ベース）— 2025年・2026年の新規開業集計
- 国土交通省「建築動態統計調査」よりメトロエンジンリサーチ＆コンサルティング作成 — 計画中ホテルのパイプライン（全国81件、うち開催9府県16件）
データに関する注記：客室ストックはメトロエンジンリサーチが追跡する施設のうち、OTA上で稼働が確認できるものを対象としており、OTA未掲載の宿泊施設は含まれません。新規開業データはOTA掲載確認ベースのため、開業年が先になるほど構造的に過少カウントとなります（2027年開業として現時点で確認できる施設は0件ですが、これは掲載リードタイムによるものです）。計画中ホテルのデータは調査時点での確認申請ベースであり、今後の申請追加により件数・客室数は増加する見込みで、現時点での確定パイプラインの下限値として参照ください。会場一覧は2026年8月11日時点のものであり、競技会場は今後追加・変更される可能性があります。
