眠っていたデータから新たな付加価値を
エリア・施設分析
新規開業・供給
梅雨入りを目前に控え、宿泊施設にとって「水回り（浴室・洗面・トイレ）」は満足度を左右する最重要設備の一つとなっている。LIXILの宿泊施設調査では「リピート利用したくない客室」の上位に水まわりの不満が挙げられており、ホテル経営における優先課題として認識が広がっている。 本記事では、ホテルバンク編集部が集計した水回り言及レビューN=25,247件（2015〜2018年、6エリア×4カテゴリ）を分析し...
宮城県
投資・開発
2026年3月、東日本大震災から15年の節目を迎えた。岩手県・宮城県の三陸沿岸では、約42兆円規模の復興事業がほぼ完了し、防潮堤・嵩上げ地造成・三陸沿岸道路（仙台〜八戸359km）が物理的なインフラとして整備された。一方、復興公共需要が剥落した後の宿泊市場は、エリアによって明暗が分かれる結果となっている。本稿では釜石・陸前高田・気仙沼の3市を対象に、メトロエンジンリサーチ＆コンサルティングのOTA...
大分県
神奈川県
北海道
宿泊市場動向
2026年夏のボーナス支給総額は前年比+5.7%の19.7兆円、5年連続増加が確実視されている。国家公務員平均は74万6,100円と過去最高水準に達し、6月15日前後の支給ピークを控えた家計には例年以上の財源が積み上がる。一方で、全国の旅館の客室稼働率は38.4%と他業態に大きく見劣りし、構造的な需要減退が続いている。本記事では、この「マクロの追い風」と「業態の逆風」が交わる地点として、ADR4万...
石川県
福井県
2024年1月1日の能登半島地震から1年4ヶ月。和倉温泉では旅館協同組合加盟の全22施設が休業に追い込まれ、温泉郷全体で1,300室・収容6,600名のキャパシティが失われた。2026年5月時点で、組合員数は20軒から19軒へと縮小（2026年4月1日付）し、再起を断念する施設が出る一方、加賀屋は隈研吾設計の新フラッグシップ館を2026年冬に開業予定、TAOYA和倉は2025年4月にすでに営業再開...
2025年は日本のホテル開発史において節目の年として記録されるかもしれない。JR九州が435億円規模の博多駅空中都市プロジェクトを中止し、中野サンプラザ再開発が事業者協定解除に至り、渋谷スクランブルスクエア第Ⅱ期も4年延期となった。建設費の急騰、人材不足、金利環境の変化が複合的に作用し、これまで前進してきた大規模ホテル開発が次々と立ち止まっている。本稿では2025-2026年に明らかになった主要な...
新潟県
取材
新規ホテル情報
新潟市中央区の古町エリアに、プライベートヴィラ型ホテル「TOVILLA STAY 新潟本町」が2026年5月30日にグランドオープンする。運営は株式会社ヒロセホテルズ＆リゾーツ。港町・古町にかつて根付いた「旅籠」の文化を現代的に再編集し、まちの日常に溶け込む滞在拠点として整備した。 施設は全6室の低層ヴィラで、全室が2フロア構成、簡易キッチン付き。スイートルームにはプライベートサウナも備える。チェ...
インバウンド
JNTOが2026年4月15日に発表した3月分の訪日外客数（速報）で、累計1,068万人（前年同期比+1.4%）と2年連続で第1四半期に1,000万人を突破した一方、最大市場だった中国は3月単月で前年比-55.9%、Q1累計でも-54.6%と半減した。にもかかわらず総数が前年並みを維持できたのは、韓国・台湾・米国・東南アジアといった「リピーター比率が高い市場」が伸びたためである。本記事では、このリ...
建設費坪単価が2年で41%上昇し、新規供給率がアジア太平洋平均の4分の1にまで落ち込む現在、ホテル投資の最適規模はどこにあるのか。2026年に国内で開業を予定する582軒の客室数分布、稼働実績、価格帯を分析すると、平均規模が39室にまで小型化する一方、市場では「30〜79室の高ADR帯」と「200室超の規模効率帯」への二極化が進行している実態が浮かび上がる。本稿では、最も需要を取り込んだバケットと...
京都府
東京都
2026年春節（2月15日〜23日、過去最長の9連休）は、訪日中国市場にとって試金石の連休となった。中国政府による日本渡航自粛要請が出る一方で、中国発の国内ホテル予約数は前年同期比+57%、客室単価は¥22,000で約2割上昇という逆説的な状況が起きている。本記事では、需要側の数字に終始しがちな春節分析に「投資マネー」の切り口を加え、中華系資本が日本のホテルチェーンに静かに資金を流し続ける構造、そ...
大阪府
2026年5月11日、クボタは大阪市浪速区の旧本社跡地について、三井不動産・関電不動産開発の企業連合を再開発の優先交渉権者に選定したと発表した。約2.4万㎡の敷地に収容人数1万2,500人規模のアリーナ、ホテル、商業施設を建設し、開業は2032年以降の予定である。産経新聞報道でも示されているとおり、大阪・ミナミの中心部に新たな大型集客拠点が誕生する。 本記事では、「もし開発計画のうちホテル部分に当...
