熊本県の曜日別稼働は業態で真逆 — ビジネスホテルは木曜88.3%・土曜89.9%、旅館は土曜86.3%の一点集中

熊本県の2026年6月・7月の実績を曜日別に室数加重で集計すると、ビジネスホテルの推定OCCは土曜89.9%に対して木曜88.3%と、その差はわずか1.6ptしかない。一方で日曜は74.3%まで落ち、土曜との差は15.6ptに広がる。「週末が繁忙、平日が閑散」という前提で組んだ曜日設計は、この市場では業態ごとに成否が分かれる。旅館は土曜86.3%に対し平日75.5%で10.8ptの明確な週末型、リゾートは土曜90.1%・日曜86.4%の週末2日型、シティホテルは木曜91.0%と土曜91.2%がほぼ同水準。同じ県内で、曜日の山と谷の形が業態ごとに別物になっている。

対象: 熊本県の宿泊施設 N=436〜523施設（県全体・全業態、日次観測ベース。うちビジネスホテル・シティホテル・リゾートホテル・旅館の4業態を比較）。本記事の価格指標は推定成約ADR（OTA等の販売データから推定される成約価格水準・税抜相当）、稼働率はOTA掲載在庫ベースの推定値。いずれも定義は記事末尾。データ時点: 2026年8月13日。

熊本県の曜日別推定OCC — 業態で山の位置が違う

2026年6月1日から7月31日までの61日間について、熊本県の日次推定OCC（OTA掲載在庫ベース）を曜日別に室数加重平均した結果が下図である。加重は「その曜日に該当する全日の販売済み室数合計 ÷ 総客室数合計」で算出しており、日ごとの在庫規模の違いをそのまま反映している。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

4本の線は、それぞれ異なる需要構造を描いている。ビジネスホテルとシティホテルは火曜から木曜にかけて右肩上がりに積み上がり、木曜でピーク圏に達したあと金曜でいったん下げ、土曜で再び持ち上がって日曜に落ちる「M字型」。対してリゾートホテルと旅館は、月曜から木曜までほぼ横ばいで推移し、金曜からわずかに上向いて土曜で一気に跳ね、日曜も相応に高い「週末一点集中型」である。

単位=%（推定OCC・OTA掲載在庫ベース、2026年6〜7月の61日間を曜日別に室数加重平均）。出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

数字で並べると差は一層はっきりする。ビジネスホテルの木曜88.3%は、同業態の金曜83.9%を4.4pt上回り、土曜89.9%との差はわずか1.6pt。平日（月〜金）の加重平均84.8%と比べても3.5pt高い。シティホテルに至っては木曜91.0%と土曜91.2%の差が0.2ptで、実質的に同一水準である。つまりこの2業態にとって、木曜は「平日」ではなく「もうひとつの週末」として扱うべき曜日になっている。

逆にリゾートホテルと旅館では、木曜はそれぞれ79.3%・75.6%で、平日の中に完全に埋没している。土曜との差はリゾートで10.8pt、旅館で10.7pt。同じ「熊本県の宿泊需要」でも、平日に動く出張需要を主に受けている業態と、週末の観光・レジャー需要を主に受けている業態とで、曜日カレンダーの意味がまったく違う。業態や市場によって曜日の山がずれる構造は熊本に固有のものではなく、埼玉県ビジネスホテルの曜日別稼働 ―「土曜スパイク＋平日高原」と日曜・月曜の二連谷のように、同じビジネス業態でも山と谷の並び方は市場ごとに異なる。

日曜の谷は業態で符号が反転する — そして「日曜」も一様ではない

曜日別の差をもっとも端的に示すのが、平日（月〜金）加重平均を基準にした土曜・日曜の乖離である。下図は業態ごとにその差分を並べたものだ。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

土曜の乖離はすべての業態でプラスだが、幅は大きく違う。旅館+10.8pt、リゾート+10.7ptに対し、ビジネスホテルは+5.0pt、シティホテルは+3.5ptにとどまる。より重要なのは日曜で、リゾートは平日比+7.0pt、旅館は+3.2ptとプラスである一方、ビジネスホテルは−10.6pt、シティホテルは−5.0ptとマイナスに沈む。日曜という同じ1日が、業態によって「稼ぐ日」にも「最大の谷」にもなっている。なお日曜の谷の深さ自体は市場によって差があり、愛知・広島のビジネスホテル 曜日別稼働の形では同じビジネスホテルでも谷が7.1pt・8.5ptと熊本より浅く出ることを示している。

ただし、その「日曜の谷」も一様ではない。2026年6〜7月の熊本県ビジネスホテルには日曜が8日あり、うち5日は66.3〜68.9%に収まって期間全体の下位を占めた（6月21日66.3%、6月7日67.0%、6月14日68.6%、7月5日68.6%、7月12日68.9%）。残る3日は7月19日92.9%、6月28日87.8%、7月26日73.9%と大きくばらついている。7月19日は翌20日が祝日にあたる日曜で、最も低い6月21日とは26.6ptの開きがある。一方その祝日である7月20日（月）は71.1%で、同期間の月曜9日のうち最も低い。連休の需要は「中日に積み上がり、最終日に一気に抜ける」形で現れており、暦の並びを見ずに曜日だけで在庫と料金を設定すると、この山と谷を両方取り逃がすことになる。

月次で見ると、ビジネスホテルの推定OCCは2026年6月82.6%、7月85.6%。同期間の他業態は、シティホテル86.7%・88.4%、リゾートホテル81.2%・82.0%、旅館76.8%・77.7%だった。曜日別の集計に使った61日間は、いずれの業態でも観測が途切れた日のない連続期間である。

集計方法について1点補足しておきたい。本記事の曜日別数値は室数加重（在庫合計ベース）であり、日次の推定OCCを単純平均した場合との差は最大でも0.4pt（リゾートホテルの火曜）に収まる。ただし業態をまたいで「県全体」を見るときは加重の影響が大きい。61日間の平均客室数はビジネスホテルが12,402室で県全体（全業態）の60.5%を占め、旅館は施設数こそ160〜217施設と最多クラスでありながら客室数シェアは16.6%（平均3,410室）にとどまる。県全体の曜日別推定OCC（月79.6%・火83.3%・水84.6%・木85.6%・金83.0%・土89.4%・日77.4%、N=436〜523施設）がビジネスホテルとよく似た形をしているのはそのためで、旅館やリゾートの運営者が「県全体の曜日カーブ」をそのまま自館のベンチマークに使うと、実態から10pt前後ずれた前提を置くことになる。もう1点、集計期間の末尾4日（7月28日〜31日）は令和8年熊本地震（7月28日16時27分発災）の直後にあたる点は割り引いて読みたい。発災直後は被災施設のOTA掲載在庫そのものが消えるため、推定OCCが実需とは無関係に高く出る方向へ振れうる。この在庫消失と休館が一致しない構造については令和8年熊本地震・発災72時間 — 休館を公式発表した6施設と、在庫消失17.9%の読み方で詳しく整理している。該当するのは火曜・水曜・木曜・金曜それぞれ9日前後のうち各1日であり、期間平均への影響は限定的だが、当該曜日の値がわずかに上振れしている可能性は残る。

木曜・土曜・日曜のブッキングカーブ — 積み上がる曜日と、最初から高い曜日

曜日ごとの違いは、最終的な稼働水準だけでなく「どのタイミングで埋まるか」にも現れる。熊本県のビジネスホテル（N=110施設・12,902室）について、2026年9月3日（木）・9月5日（土）・9月6日（日）の3日を対象に、宿泊日の45日前から直近までの推定OCCの推移を追った。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

単位=%（推定OCC・OTA掲載在庫ベース）。熊本県ビジネスホテル N=110施設・12,902室、45日前時点の観測施設数100〜102。出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

土曜（9月5日）は45日前の時点ですでに80.0%と3日のうち最も高い水準にあるが、そこから直近までの上積みは6.4ptにとどまる。対して木曜（9月3日）は45日前に71.0%と土曜より9.0pt低い位置から出発し、30日前に83.7%、22日前には92.0%へ達して、期間中の上積みは+21.0pt。最終的には土曜を5.6pt上回っている。日曜（9月6日）は45日前68.1%から30日前80.0%へ11.9pt積み上がったあと、25日前80.1%とほぼ横ばいで推移している。

同じ傾向は翌週にも見える。9月10日（木）は45日前62.0%から29日前88.8%へ+26.8pt、9月12日（土）は45日前69.9%から31日前84.6%へ+14.7pt。木曜は「遅く、大きく」積み上がる曜日で、土曜は「早く、少なく」積み上がる曜日だという構図は共通している。

そして日曜のなかにも例外がある。9月20日（日）は45日前の時点ですでに87.1%、39日前で91.8%に達しており、同じ日曜の9月6日（45日前68.1%）とは19.0ptの開きがある。9月20日は翌21日が祝日にあたる日曜で、6〜7月実績で見た7月19日と同じ性質の日である。曜日ラベルだけでは説明できない日が、四半期に数日は必ず混じっている。

単価の物差し — 確定月の推定成約ADR

曜日別の価格水準は、推定成約ADRが月次を正準とする指標であるため本記事では扱わない。ただし自館の価格帯を市場に対して位置づけるための月次の物差しとして、確定値どうしの前年同月比を示しておく。熊本県のビジネスホテルの推定成約ADRは2026年6月が¥6,600台、7月は¥6,500台で、いずれも前年同月をわずかに下回った。シティホテルは2026年6月が¥8,300台、7月が¥8,800台である。

推定成約ADR（税抜相当）。過去月の確定値どうしの比較。出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

木曜88.3%・水曜87.0%という平日の稼働水準を確保しながら、確定月の推定成約ADRは前年同月をわずかに下回っている。稼働の山がどこにあるかと、その山で単価が取れているかは別の問題であり、曜日構造の把握はその照合の出発点になる。

熊本のホテル・旅館を運営するレベニューマネージャーへ — 示唆とアクションプラン

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

日曜の谷を埋めた場合の室数換算 — 3シナリオと感度

ここまでの数値はすべて実測値であり、以下は新たな観測ではなく、本記事の推定OCC定義（100 − 100 × 掲載残室数 ÷ 総客室数）から導かれる算術変換である。定義上、1ptは総客室数の1%にあたるため、稼働の差はそのまま室数に読み替えられる。熊本県ビジネスホテルの61日間平均客室数12,402室・当期間の日曜8日を用いて、日曜の水準が動いたときの室数インパクトを置いておく。

悲観＝2026年6〜7月の日曜8日のうち下位5日（66.3／67.0／68.6／68.6／68.9%）の平均。楽観＝同期間の平日加重平均84.8%。出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

県全体の話を自館の話に落とすには、同じ換算を自館の客室数で行えばよい。下表は「日曜を何pt積み増せるか × 自館の客室数」で、1日曜あたりに追加で売れる室数を示したものである。列の上限に置いた+10.5ptは、上の楽観シナリオ＝当期間の平日加重平均に日曜が届いた場合にあたる。

セルは客室数×上積みpt÷100。推定OCC定義からの算術変換であり、将来の稼働を予測するものではない。出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

まとめ — 曜日を読む3つの物差し

熊本県の2026年6〜7月実績から、曜日設計を点検するための物差しを3つ取り出せる。

第1に、山の位置。ビジネスホテル木曜88.3%・土曜89.9%（差1.6pt）、シティホテル木曜91.0%・土曜91.2%（差0.2pt）に対し、旅館は木曜75.6%・土曜86.3%（差10.7pt）、リゾートは木曜79.3%・土曜90.1%（差10.8pt）。自館の業態がどちらの型かで、「週末」の定義そのものが変わる。

第2に、谷の符号。日曜と平日加重平均の差は、ビジネス−10.6pt・シティ−5.0ptに対し、リゾート+7.0pt・旅館+3.2pt。日曜が谷なのか山なのかは業態で反転する。

第3に、積み上がる速度。木曜（9月3日）は45日前71.0%から直近92.0%へ+21.0pt、土曜（9月5日）は80.0%から86.4%へ+6.4pt。同じ90%前後に着地する日でも、到達の仕方が違えば打ち手のタイミングも変わる。

「週末は高く売る」という一般則は、熊本のように平日出張需要の比重が高い市場では、業態ごとに検算してから使いたい。木曜をもうひとつの週末として扱えるか、日曜をどう埋めるか。その2点を自館の曜日カーブで確認するところから始めれば、既存の料金カレンダーのどこに余地があるかが見えてくる。

データについて

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

■ データソース

メトロエンジンリサーチのOTA掲載在庫・掲載価格の日次集計（熊本県）。曜日別推定OCCは2026年6月1日〜7月31日の61日間、ブッキングカーブは2026年9月宿泊分の45日前以降の観測、推定成約ADRは2025年6〜7月・2026年6〜7月の確定値。業態区分はビジネスホテル／シティホテル／リゾートホテル／旅館の4区分で、「県全体」はデラックス・カプセル等を含む全業態。

■ 試算前提

曜日別値は該当曜日の販売済み室数合計÷総客室数合計による室数加重平均（日次推定OCCの単純平均との差は最大0.4pt）。平日は月〜金の同加重。ptから室数への換算は推定OCCの定義（100 − 100 × 掲載残室数 ÷ 総客室数）より1pt＝総客室数の1%として算出し、日曜のシナリオはビジネスホテルの61日間平均客室数12,402室・当期間の日曜8日を用いた。前年同月比は確定値どうしのみで算出。

■ 限界・留意点

推定OCCはOTA掲載在庫ベースであり、実客室稼働率とは定義が異なる（高めに出る）。推定成約ADRはREIT開示実績との照合で誤差中央値6.6%（税抜相当）。集計期間末尾の4日（7月28日〜31日）は令和8年熊本地震の直後にあたり、被災施設の掲載在庫消失により推定OCCが上振れしている可能性がある。シナリオ表・感度表は本文の実測値レンジ内での算術変換であって将来の稼働予測ではなく、曜日別の価格水準（曜日別ADR）は推定成約ADRが月次を正準とするため本記事では扱っていない。