ホテル館内着の言及率、カプセル2.39%が旅館1.85%超え — 口コミ820万件の業態別分析

ホテルの館内着は、原価も投資額も相対的に小さい設備でありながら、宿泊者が滞在中に最も長く身につけるアイテムでもある。ホテルバンク編集部が集計した宿泊者口コミ8,207,735件（41,187施設・2024年9月〜2026年8月の24ヶ月）を解析したところ、館内着（浴衣・パジャマ・作務衣・ルームウェア）に触れた口コミは84,469件、全体の1.03%にのぼった。そして業態別に分解すると、言及率が最も高いのは旅館ではなくカプセルホテル（2.39%）だった。

館内着は季節商材ではない — 24ヶ月の言及率は通年で1%前後

秋冬は日照時間が短く、館内で過ごす時間が伸びる。したがって館内着への関心も冬に集中する、と考えるのが自然だろう。ところが実測値はその直感を裏切った。直近12ヶ月（2025年9月〜2026年8月）の月次言及率を見ると、冬季（11月〜2月）の平均は1.08%、夏季（6月〜8月）の平均は1.09%で、両者にほぼ差がない。館内着は季節商材ではなく、通年で一定量の言及が発生し続けるテーマだと言える。

一方で、はっきりと確認できたのは年単位の上昇である。2024年9月の0.92%から2026年8月の1.09%まで、水準は緩やかに切り上がった。月別に前年同月と比べると、8ヶ月のうち7ヶ月で2026年が2025年を上回っている。宿泊者が館内着を「あって当然の備品」ではなく「語る価値のある滞在要素」として認識し始めている、という読み方ができる。

出典：ホテルバンク編集部調べ（宿泊者口コミ8,207,735件の解析、2024年9月〜2026年8月）

カプセル2.39%が旅館1.85%を上回る — 業態別の言及率マップ

本稿の中心的な発見はここにある。館内着の言及率を業態別に集計すると、カプセルホテルが2.39%（言及2,914件／口コミ122,007件・256施設）でトップに立ち、旅館の1.85%（26,537件／1,435,040件・8,729施設）を0.5ポイント以上引き離した。温浴施設に併設された宿泊機能（2.48%・136施設）はさらに高いが、母数が小さい特殊カテゴリであるため参考値として扱いたい。

つまり館内着は、浴衣文化を持つ旅館だけのテーマではない。むしろ客室が最小限で共用部の比重が大きい業態ほど、館内着が滞在体験の中心に近づいている。

出典：ホテルバンク編集部調べ（N=8,207,735件の口コミ、41,187施設）

ただし率と量は別の話である。絶対件数で見ると最多はビジネスホテルの28,334件で、旅館の26,537件を上回る。ビジネスホテルは言及率こそ0.76%と低いものの、母数となる口コミが371万件と桁違いに大きいためだ。全国の宿泊者が館内着について語る言葉の3分の1は、ビジネスホテルの現場から発せられている。

出典：ホテルバンク編集部調べ（2024年9月〜2026年8月の宿泊者口コミ）

「浴衣」か「パジャマ」か — 語彙が業態を映す

言及率が業態で割れる構図は館内着に限った話ではなく、朝食やスタッフへの言及率も業態間で数倍の開きを持つことが確認されている。言及率だけでは、宿泊者が館内着の何を評価しているのかは見えてこない。そこで館内着に触れた記述のうち日本語で書かれた72,905件について、どの語が使われているかを集計した。全体では「浴衣」が44.8%、「パジャマ」が36.2%、「館内着・室内着・ルームウェア」が18.1%、「作務衣」が6.7%である。

この構成比は業態によってまったく異なる。旅館では「浴衣」が84.1%を占め、「作務衣」も11.1%と存在感がある。対してビジネスホテルでは「パジャマ」が59.5%で主役に代わり、「浴衣」は18.5%まで下がる。シティホテルもほぼ同じ構成（パジャマ60.6%）だ。そしてカプセルホテルでは「館内着・室内着」という機能語が57.5%と過半を占め、「浴衣」はわずか3.3%にとどまる。リゾートホテルは「浴衣」53.0%と「館内着」25.1%が併存し、旅館型と都市型の中間に位置していた。

出典：ホテルバンク編集部調べ（館内着に触れた日本語記述 N=72,905件。複数語を含む記述は重複計上）

注目したいのは「セパレート（上下に分かれた形）」への言及だ。ビジネスホテルで10.8%、シティホテルで10.6%に達する一方、旅館では1.1%にすぎない。都市型の宿泊者は、館内着を「和の演出」ではなく「よく眠るための寝間着」として評価している。実際に記述を読むと、上下が分かれていること自体を歓迎する声が繰り返し現れる。「上下別の館内着を兼ねたパジャマになっていたのは嬉しかった」「セパレートタイプで着やすかった」といった具合である。これは業界側の動きとも一致しており、2026年に入って複数の都市型ホテルがガウン型からセパレート型へ館内着を切り替えたことを公式に告知している。

もうひとつの軸が「サイズ展開」（全体6.3%、旅館8.6%、リゾート8.7%）と「子ども用」（全体5.9%、リゾート11.3%、シティ7.5%）である。ファミリー需要の大きいリゾート・シティでは、子ども用サイズの在庫の厚みがそのまま評価に直結している。「子供用のパジャマも大きさの種類が多く、子供たちそれぞれぴったりでした」という声は、サイズ展開が満足度に接続する経路を端的に示している。

都市型で言及率が高い施設に共通する2つの構造

ビジネス・シティ・カプセルの3業態から、口コミ400件以上の施設に絞って館内着への好意的な言及率が高い順に並べたのが次の表である。上位18施設のうち10施設をカプセルホテルが占め、しかもその立地は東京・大阪・広島・金沢・福岡といった都市中心部に集中している。

出典：ホテルバンク編集部調べ（対象期間の口コミ400件以上の都市型施設。浴場への言及率＝大浴場・温泉・サウナ・露天風呂に触れた口コミの割合）

この表を眺めると、高言及率の都市型施設は明確に2つの型に分かれる。ひとつは温浴併設型だ。浴場への言及率が20〜48%と高く、大浴場や温泉が館内動線の目的地になっている。館内着は客室と浴場を往復するための移動着として機能し、その快適性がそのまま口コミに残る。もうひとつは装備セット型で、浴場への言及率が1%未満にもかかわらず館内着の言及率が高い。共用ラウンジやシャワーブースへ移動する前提の館内動線があり、館内着・タオル・アメニティが一式で提供される設計になっている。

後者の宿泊者の言葉を読むと、評価の軸がはっきりする。「パジャマやタオル、スリッパなど宿泊に必要なアメニティが全部揃ってるのが一番嬉しかった」「部屋着などの必要なアイテムが全て揃っていたので少ない荷物で宿泊できた」「パジャマとタオルは毎日無料で交換され」——荷物を減らしたい出張者と訪日客にとって、館内着は「手ぶらで泊まれること」の証明として読まれている。連泊時の毎日交換に触れる記述はカプセルホテルで5.6%と、旅館の1.5%を上回った。館内着を含むアメニティを一式で揃える施設像については、朝食ビュッフェ・館内着・スキンケアが揃う「全部入り」ホテルの特定でも同じ輪郭が描かれている。

業態全体でも、この構造は数字で裏づけられる。館内着への言及率を「浴場への言及が厚い施設群」と「そうでない施設群」に分けて比べると、ビジネスホテルでは0.98%対0.63%、シティホテルでは1.10%対0.55%と、いずれも大浴場を持つ側が明確に上回る。ところがカプセルホテルだけは2.11%対2.95%と逆転する。カプセルにおいては大浴場の有無にかかわらず、館内着そのものが動線設計の一部として成立しているということだ。

出典：ホテルバンク編集部調べ（対象期間の口コミ80件以上の施設。「厚い」＝浴場への言及率5%以上、「薄い」＝同1%未満）

館内着×温浴 — 半数以上が同じ口コミの中で語られる

館内着に触れた口コミ84,469件のうち、同じ口コミの中で大浴場・温泉・サウナ・露天風呂などの温浴要素にも触れているものは47,045件、55.7%にのぼった。全口コミにおける温浴要素の言及率は30.0%であるから、館内着に触れた口コミでは1.86倍の濃度で温浴が語られていることになる。

共起の内訳を見ると、大浴場が11,815件で最多、以下、露天風呂7,317件、温泉7,165件、浴場の広さ4,177件、サウナ3,945件、貸切風呂3,675件と続く。宿泊者の頭の中では、館内着と湯は分離されたアメニティではなく、ひとつの滞在シーンとしてつながっている。外湯めぐりが成立する温泉街で「みんな浴衣で歩いて、あー温泉街に来たなぁと思える場所」という記述が現れるのは、その典型例だろう。館内着は客室内で完結する備品ではなく、館内あるいは街区への回遊を支える装置として機能している。

この視点に立つと、館内着への投資を検討する順序も変わってくる。館内着を単体で更新するより、温浴施設・共用ラウンジ・館内レストランといった「客室を出る目的地」とセットで設計したほうが、宿泊者の記憶に残りやすい。その主投資にあたる温浴設備の普及度と単価効果は、都市型ホテルの温浴付帯率23.5%と推定ADRの関係で詳しく整理している。逆に言えば、すでに館内ランドリーや共用施設を備えている施設にとって、館内着は既存投資の回収効率を高める補完財という位置づけになる。

県別に見る分布 — 群馬1.77%、島根1.62%、愛媛1.55%

都道府県別（口コミ2万件以上の県が対象）に言及率を並べると、上位は群馬県1.77%、島根県1.62%、愛媛県1.55%、兵庫県1.53%、栃木県1.52%となった。草津・玉造・道後・城崎・鬼怒川といった、街区を含めて回遊できる温泉地を抱える県が並ぶ。神奈川県（1.43%）と静岡県（1.36%）も箱根・熱海を擁して上位に入った。

一方で下位は沖縄県0.60%、福岡県0.68%、宮崎県0.72%と続く。リゾート地でありながら沖縄が低いのは、温浴文化を前提としない滞在様式が主流であることの反映と考えられる。逆に見れば、館内着を語らせる仕掛けが相対的に手つかずのマーケットが残っているとも読める。

出典：ホテルバンク編集部調べ（対象期間の口コミ2万件以上の都道府県）

単価にはどれだけ乗るのか — 推定成約ADRの差は大規模層で約6%

ここからが運営判断にとって重要な論点である。館内着が語られる施設は、実際に単価を取れているのか。都市部13都道府県のビジネスホテル・シティホテルのうち、対象期間の口コミが150件以上ある3,891施設を抽出し、館内着への言及率2.0%以上の「言及あり群」（228施設）と0.5%未満の「言及なし群」（1,709施設）に分けて、2026年4〜7月の推定成約ADRを比較した。

都道府県×グレードで層別し、両群がそれぞれ一定数以上そろう28層で比較したところ、館内着言及あり群のADR中央値は21層で言及なし群を上回った。差の中央値は+8.0%、施設数で加重した平均は+11.7%である。ただしこの数字には注意が必要で、施設数が少ない層ほど振れ幅が大きい。片群8施設以上が確保できた8層に限ると、差は概ね-13%〜+11%の間に散らばり、中央値は+6.0%に落ち着く。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成（推定成約ADRは2026年4〜7月の平均。言及あり群N=228施設、言及なし群N=1,709施設）

率直に書けば、館内着そのものが単価を押し上げる力は大きくない。最大サンプルである東京都のアッパー帯（言及あり23施設・なし109施設）では差は-1.5%で、実質的に横ばいだった。館内着を充実させれば数千円の単価が乗る、という単純な因果はデータからは読み取れない。

満足度についても同様に、効果は小さいが方向は一貫している。都市型（ビジネス・シティ・カプセル）では、言及あり群の総合評価中央値が4.02（411施設）、言及なし群が3.93（2,903施設）で+0.09ポイント。旅館・リゾートでは4.36（1,083施設）対4.24（536施設）で+0.12ポイントだった。5点満点における0.1ポイント前後は、単独の施策としては控えめな水準である。

したがって館内着は、収益の主役ではなく増幅装置として位置づけるのが妥当だろう。大浴場や共用ラウンジという主投資があり、そこへの回遊を館内着が滑らかにしたとき、口コミの語彙が増え、評価が数ポイント積み上がる。単価に直結する施策を探しているなら他に優先順位の高い打ち手があり、逆に、既存の館内設備を持ちながら宿泊者の言葉がまだそこに集まっていない施設にとっては、投資額に対して手をつけやすい伸びしろが残っている。

館内着が最も語られている宿 全国TOP20

最後に、対象期間中に館内着への好意的な言及を最も多く集めた施設を全国から20件挙げる。ランキングは好意的な言及の件数順で、いずれも直近の販売実績が確認できる稼働中の施設である。旅館・リゾートに交じって、カプセルホテルや駅前立地のビジネスホテル、大型のシティホテルが並ぶことに、この分野の裾野の広さがよく表れている。

出典：ホテルバンク編集部調べ（2024年9月〜2026年8月の宿泊者口コミ。言及率は各施設の全口コミに占める割合）

運営者への示唆 — 費用対効果の読み方

ここまでのデータを、運営判断に落とし込める形で4点に整理する。

第一に、業態の常識を疑う価値がある。館内着は旅館の専売ではなく、言及率で見ればカプセルホテルが2.39%と最も高い。都市部で客室を絞り共用部に厚みを持たせる設計を採る施設ほど、館内着が滞在の中心に近づく。連泊・長期滞在の受け皿として拡張しているカプセル業態にとっては、館内着の毎日交換までを含めた運用が差別化点になり得る。

第二に、語彙を業態に合わせる。都市型の宿泊者は「浴衣」ではなく「パジャマ」「館内着」という言葉で語り、セパレート型への言及がビジネス・シティで10%超に達する。プラン名や客室案内、写真の見せ方を、宿泊者が実際に使っている語彙に寄せるだけでも訴求は変わる。逆に旅館・リゾートでは「浴衣」84.1%・「作務衣」11.1%という語彙が生きており、和の演出そのものが価値として通用している。

第三に、サイズと子ども用の在庫が満足度に直結する。サイズへの言及は旅館8.6%・リゾート8.7%、子ども用への言及はリゾート11.3%・シティ7.5%。ファミリー比率の高い施設では、丈の刻みを増やす、子ども用を年齢帯で分けるといった在庫設計が、追加投資として最も回収しやすい部分である。

第四に、期待値は現実的に置く。推定成約ADRの差は大規模層で+6%前後、総合評価の差は+0.1ポイント前後にとどまる。館内着は単独で単価を動かす施策ではない。ただし温浴・共用部という主投資がすでにある施設では、館内着がその体験を接続し、口コミの語彙量を増やす。稼働率と単価の両輪を考えるとき、館内着は投下コストの小ささゆえに、優先度は高くないが着手の障壁も低い領域だと言える。

まとめ

宿泊者口コミ8,207,735件のうち、館内着に触れたものは84,469件・1.03%だった。この比率は季節でほとんど変動せず、通年で発生し続ける。年単位では2024年9月の0.92%から2026年8月の1.09%へと切り上がり、8ヶ月中7ヶ月で前年同月を上回った。

業態別ではカプセルホテル2.39%が旅館1.85%を上回り、館内着が旅館固有のテーマではないことが数値で確認できた。ただし絶対件数ではビジネスホテルが28,334件で最多であり、語られる量の中心は都市部にある。語彙は業態を映し、旅館は「浴衣」、都市型は「パジャマ」「セパレート」、カプセルは「館内着」という機能語で語られる。

館内着に触れた口コミの55.7%は温浴要素にも同時に触れており、全体平均30.0%の1.86倍である。館内着は客室内の備品ではなく、湯や共用部への回遊を支える装置として認識されている。推定成約ADRの差は大規模層で約+6%、総合評価の差は+0.1ポイント前後と控えめだが、投下コストの小ささを踏まえれば、既存の館内設備を持つ施設にとって手をつけやすい伸びしろが残っている領域である。