訪日客が多い県ほど平日の谷は浅いのか — 47都道府県の相関は−0.13、上位5県は全て5.6pt以下

「訪日客が多い県は平日も埋まっている」——現場感覚としてよく語られる仮説だが、47都道府県のデータで確かめた例は多くない。本稿では、観光庁「宿泊旅行統計調査」の都道府県別・外国人延べ宿泊者数から算出した外国人シェアと、2026年6〜7月の曜日別の推定稼働率を突き合わせ、「平日の谷」の深さが訪日需要の厚さで説明できるのかを検証する。結論から言えば、全国47県を通した相関はきわめて弱い。ただし片側だけに、はっきりとした構造が残った。

まず全国の「週の形」を確認する — 谷は火水木ではなく日曜と月曜にある

検証に入る前に、全国の週の形を押さえておきたい。2026年6月・7月の全都道府県を客室数で加重集計すると、推定稼働率は土曜92.3%が最も高く、次いで金曜87.9%、木曜87.7%と続く。逆に最も低いのは月曜82.2%で、日曜82.8%がこれに次ぐ。

つまり一般に言われる「平日の谷」は、火・水・木の谷というより日曜・月曜の谷である。火水木の加重平均は86.8%で、土曜との差は5.5pt。一方、日曜と土曜の差は9.5ptに達する。宿泊需要の週次サイクルは「週末が高く平日が低い」という単純な二分ではなく、金曜から土曜にかけて立ち上がり、日曜に急落し、月曜に底を打ち、火曜から木曜にかけてゆるやかに回復する非対称な形をしている。

本稿ではこのうち、レベニューマネジメント上いちばん設計余地が大きい「土曜 vs 火水木」の落差を『平日の谷』と定義して、都道府県間で比較していく。なお日曜・月曜が二連の谷になる週の形は県単位でも繰り返し観測されており、埼玉県ビジネスホテルの曜日別稼働でも同じ構造を確認している。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

検証の設計 — 同一リードタイム断面に揃え、薄い断面を落とす

都道府県をまたいで曜日別の稼働率を比べるとき、いちばん壊れやすいのは母集団である。観測できた施設数が日によって桁で振れると、標本の入れ替わりがそのまま「稼働率の谷」に見えてしまう。今回は次の2段階で母集団を揃えた。

第一に、全県・全日程でLT1（宿泊日の前日）断面の観測のみを採用した。リードタイムが混ざると在庫消化の進み具合が違う日を比べることになるため、断面を1点に固定している。第二に、観測カバレッジが70%未満の日次セルを除外した。47都道府県 × 2か月（2026年6月・7月）で得られた2,867の日次セルのうち、リードタイム不一致で117セル、観測カバレッジが基準（70%）を下回るもので166セルを除外し、採用は2,584セルとなった。

採用後の観測施設数は、全県・全断面を通して108〜1,374施設のレンジに収まる。最小は徳島県（108〜144施設／登録147施設）、最大は北海道（916〜1,374施設／登録1,403施設）。極端に薄い断面を持つ県はなく、47都道府県すべてを分析対象として残した。県別の観測施設数レンジは後掲の全県表に併記している。

外国人シェアは、観光庁「宿泊旅行統計調査」の都道府県別 延べ宿泊者数・外国人延べ宿泊者数の推移表から、2026年1〜5月の累計で算出した。同調査は2026年6月分が第1次速報の段階にあり、第2次速報が出そろっているのは2026年5月分までであるため、速報段階の混在を避けて窓を5月で切っている。この期間の全国シェアは28.3%だった。

相関は−0.13 — 「訪日客が多い県ほど谷が浅い」は全国レベルでは成り立たない

47都道府県の外国人シェアと平日の谷を散布図に置いたのが下図である。傾きはわずかに右下がりだが、ばらつきが大きい。ピアソン相関は−0.205、順位相関（スピアマン）は−0.132。統計的な関連としてはほぼ無相関に近い水準であり、「外国人シェアが高い県ほど平日の谷が浅い」という仮説は、47県を通した単調な関係としては支持されない。

個別に見ればすぐ分かる。外国人シェアが3.5%と全国最低の島根県の谷は6.9ptで、全国中央値6.3ptとほとんど変わらない。シェア4.6%の茨城県は谷0.4ptと全国で最も浅い。逆にシェア24.4%の石川県は11.1ptで全国最深である。低シェア県だからといって谷が深いわけでも、高シェア県だからといって浅いわけでもない。

出典：観光庁「宿泊旅行統計調査」／メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

谷の深さを説明していたのは業態構成だった

では何が谷の深さを決めているのか。同じ47県について、OTA上で販売されている客室のうち旅館・リゾートが占める比率（客室数ベース）を取って突き合わせると、関係ははるかにはっきりする。ピアソン相関+0.535、順位相関+0.570。旅館・リゾート比率が高い県ほど平日の谷が深い。逆にビジネスホテル・カプセルの客室比率との相関は−0.415（順位相関−0.448）で、ビジネス在庫が厚い県ほど谷は浅い。ビジネス在庫の厚い市場で週の形が実際にどう出るかは、愛知・広島のビジネスホテル 曜日別稼働の形が県単位で詳しく追っている。

これは直感どおりの結果だが、重要なのは外国人シェアと業態構成がほぼ独立している点である。外国人シェアとビジネスホテル・カプセル比率の相関は+0.068、旅館・リゾート比率との相関も−0.309にとどまる。つまり業態構成は外国人シェアの代理変数ではなく、まったく別の軸として谷の深さを説明している。ビジネスホテル・カプセル比率を統制した偏相関でも、谷と外国人シェアの関係は−0.194と弱いままで、逆にビジネス比率の側は外国人シェアを統制しても−0.411を保つ。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

それでも残る片側の構造 — 外国人シェア30%超の5県に深い谷はない

ここで相関係数だけを見て「訪日需要は平日と無関係」と結論づけるのは早い。散布図をもう一度見ると、右上が完全に空いていることに気づく。

外国人シェアが30%を超える5県——東京都58.5%、京都府52.6%、大阪府46.2%、福岡県37.7%、北海道33.5%——の平日の谷は、順に2.5pt、5.6pt、5.0pt、3.2pt、3.8pt。5県すべてが5.6pt以下に収まり、平均4.0ptは全国中央値6.3ptを2.3pt下回る。外国人シェアが3割を超えていて、なおかつ谷が深い県は1つも存在しない。

一方、外国人シェアが15%未満の29県は0.4pt〜10.2ptと全レンジに散らばり、平均は6.3pt。つまり関係は線形ではなく片側の制約として現れている。訪日需要の厚さは「平日を必ず埋める要因」ではないが、「平日が大きく落ちることを防ぐ天井」としては機能している、という読み方になる。

週の形（いずれも2026年6〜7月・LT1断面の推定値）を重ねると違いは視覚的にはっきりする。東京都は月曜89.8%から土曜95.9%まで6.1ptのレンジに全曜日が収まり、週を通してほぼ平坦だ。福岡県も月曜86.7%〜土曜94.6%で、火曜以降は90%台を維持する。対して石川県は月曜74.3%から土曜90.6%まで16.3pt、静岡県は月曜79.6%から土曜92.9%まで13.3ptの振れ幅がある。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

外れ値の県が示すもの — 沖縄・石川・茨城

仮説からの外れ方が大きい県を3つ挙げておきたい（稼働率はいずれも2026年6〜7月・LT1断面の推定値）。いずれも「訪日シェアだけでは説明できない」ことを別の角度から示している。

沖縄県は、旅館・リゾートの客室比率が49%と全国最高のレジャー型市場でありながら、平日の谷は3.4ptと全国で9番目に浅い。業態構成から予想される谷（旅館・リゾート比率40%超の県の平均は約7pt）を大きく下回っている。外国人シェア27.6%という訪日需要の厚さに加えて、リゾート滞在が複数泊で構成されるため曜日をまたいで在庫が消化される構造が効いていると考えられる。週の形を見ても、月曜87.5%〜土曜92.0%とレンジは4.5ptしかない。

石川県は逆方向の外れ値である。外国人シェア24.4%は全国9位と高いにもかかわらず、平日の谷は11.1ptと全国最深。土曜90.6%に対し火水木は79.5%まで落ちる。ビジネス在庫比率は65%と決して低くないが、週末の跳ね上がりが突出しており、土曜の掲載価格は火水木比+68.4%と全国で最も大きい週末プレミアムが乗っている。

茨城県は外国人シェア4.6%と低位ながら、谷は0.4ptで全国最小。ただしこれは「平日が強い」というより、土曜88.6%という水準自体が全国で最も低い部類にあるためで、週を通して平坦だが天井も低い。青森県（シェア12.3%・谷0.9pt）は逆に土曜96.2%・火水木95.3%と、高い水準で平坦になっている。同じ「谷が浅い」でも中身はまったく異なる。

土曜プレミアムとの関係 — 谷が深い県ほど価格を土曜に寄せている

掲載価格の面も見ておく。土曜の掲載価格（全プラン平均・2名1室・税込）が火水木を上回る比率は全国中央値で+42.3%。谷の深さとこの週末プレミアムの相関は+0.394で、稼働の谷が深い県ほど、価格も土曜に寄せている傾向がある。県平均ではなく施設単位で見たときに週末プレミアムがどこまでばらつくかは、週末プレミアム、東京ビジネス24%・箱根旅館10%で分布を追っている。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

ただし例外もある。福岡県は谷3.2ptと浅いにもかかわらず週末プレミアムは+63.9%で全国2位。稼働が週を通して高水準で維持できているからこそ、土曜に強気の価格を置けているとも読める。相関はあくまで全国傾向であり、個別県の値付けはこの傾向から独立して設計されている。

都道府県別 一覧（外国人シェア降順・全47県）

外国人シェア＝2026年1〜5月累計（第2次速報）／OCCは2026年6〜7月・LT1断面・観測カバレッジ70%以上のセルのみ（採用2,584セル）。青字は外国人シェア30%以上の5県。
出典：観光庁「宿泊旅行統計調査」／メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

秋の訪日ピークに向けて — 平日需要には設計余地が残っている

ここまでの検証を、秋に向けた実務の視点で整理したい。

観光庁「宿泊旅行統計調査」で2025年の外国人延べ宿泊者数を月別に見ると、最も多いのは4月の1,722万人泊、次いで10月の1,685万人泊である。10月から11月にかけては訪日ボリュームが年間で最も厚くなる時期のひとつであり、この需要をどの曜日に着地させるかは、10〜11月のRevPARを左右する。

本稿の検証が示したのは、訪日需要の厚さは平日を自動的に埋めてはくれないということだ。外国人シェアと平日の谷の相関は−0.13にすぎず、シェアが高くても京都府5.6pt、大阪府5.0ptの谷は残っている。訪日客が増えれば平日が勝手に埋まる、という期待は数字の裏づけを持たない。

一方で、右上の空白——シェア30%超の県に深い谷が存在しないという事実は、訪日需要が平日の下支えとして働きうることを示している。ここに設計余地がある。谷が6pt以上ある県では、土曜の在庫はすでに9割前後まで消化されており、追加の伸びしろは限られる。伸びしろは火水木の側にある。全国の火水木の加重平均は86.8%で、土曜との差5.5ptが構造的に空いたままだ。

具体的な打ち手としては、次のような方向が考えられる。第一に、連泊の設計である。沖縄県が旅館・リゾート比率49%というレジャー型の在庫構成でありながら谷3.4ptに収まっているのは、複数泊が曜日をまたいで在庫を消化しているためと考えられる。金土だけでなく金土日、あるいは日月を含む滞在を組める商品設計は、谷を平準化する最も直接的なレバーになる。

第二に、日曜・月曜への注力だ。前述のとおり全国の谷は火水木ではなく日曜82.8%・月曜82.2%（2026年6〜7月）にある。土曜との差は9.5〜10.1ptで、火水木の5.5ptより大きい。秋の訪日需要は必ずしも週末に固まるとは限らないため、日月泊の商品を持っているかどうかで取り込み幅が変わる。

第三に、週末プレミアムの再設計である。谷が深い県ほど土曜に価格を寄せている（相関+0.394）が、石川県の+68.4%のように土曜プレミアムが大きい市場では、平日側の価格をどこまで下げるかが稼働と単価のバランスを決める。福岡県のように、稼働を週を通して高く保ちながら土曜に+63.9%を乗せている市場もあり、「谷が深いから土曜プレミアム」という一方向の関係だけではない。

まとめ

47都道府県の外国人シェア（2026年1〜5月累計・全国28.3%）と、2026年6〜7月のLT1断面・2,584セルの推定稼働率を突き合わせた結果は次のとおりである。

第一に、「訪日客が多い県ほど平日の谷は浅い」という仮説は、47県を通した単調な関係としては成り立たない（順位相関−0.132）。第二に、谷の深さをより強く説明するのは業態構成であり、旅館・リゾートの客室比率との順位相関は+0.570に達する。両者はほぼ独立した別軸である（相関+0.068）。第三に、それでも外国人シェア30%超の5県はすべて谷5.6pt以下に収まり、深い谷を持つ高シェア県は存在しない。関係は線形ではなく片側の制約として現れる。

秋の訪日ピークに向けて言えることは、訪日需要は平日を自動的には埋めないが、平日が大きく落ちることを防ぐ土台にはなりうる、ということだ。全国の火水木86.8%と土曜92.3%（2026年6〜7月）の間に残る5.5pt、そして日曜・月曜に開いた9.5〜10.1ptは、商品設計と値付けで取りにいく余地としてまだ空いている。

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