訪日客の平均泊数、都道府県で2.0倍差 — 東京2.32泊・山梨1.16泊と運営効率への影響

訪日客が1つの県にどれだけ滞在するかは、客室清掃の回数もフロント業務の負荷も、そして1室あたりの収益構造も左右する。だが「インバウンドは何泊するのか」という問いは、これまで全国平均か国籍別でしか語られてこなかった。本稿では観光庁「宿泊旅行統計調査」の2025年年間確定値をもとに、47都道府県それぞれの外国人平均泊数を算出し、日本人との差、単価との関係、そして運営効率へのインパクトまでを定量化する。

訪日客は1県あたり1.81泊、日本人は1.32泊 — 0.49泊の差が意味するもの

2025年の年間確定値で見ると、外国人延べ宿泊者数は1億7,992万人泊、外国人実宿泊者数は9,965万人。両者の比である平均泊数は1.81泊となる。同じ計算を日本人に適用すると1.32泊で、その差は0.49泊。訪日客は日本人より1.4倍近く長く同じ県にとどまっている。

この差は年を追って広がっているわけではない。2024年の外国人平均泊数は1.79泊で、2025年との差は0.01泊にとどまる。訪日客数そのものは2025年に4,268万人と過去最高を更新したが、1人あたりの滞在の長さは、少なくとも全国平均では横ばいで推移している。動いているのは全国平均ではなく、県ごとの分布のほうだ。

なお2026年1〜5月の第2次速報を積み上げると、外国人平均泊数は1.84泊、日本人は1.32泊となる。ただし観光庁は2026年1月調査分から宿泊施設の層化基準を「従業者数」から「客室数」へ変更しているため、2025年以前との厳密な比較には留意が必要である。

47都道府県ランキング — 東京2.32泊と山梨1.16泊、ちょうど2.0倍の開き

県別に見ると景色は一変する。最も長いのは東京都の2.32泊、最も短いのは山梨県の1.16泊。その比はちょうど2.0倍である。同じ「訪日客1人」を受け入れても、東京の宿は山梨の宿の2倍の室泊を1回のチェックインから得ている計算になる。

出典：観光庁「宿泊旅行統計調査」2025年年間確定値よりホテルバンク編集部作成

上位を占めるのは、いわゆるリゾート型の県ばかりではない。東京都（2.32泊）、埼玉県（2.08泊）、京都府（2.08泊）、新潟県（2.00泊）、沖縄県（1.98泊）という顔ぶれは、性格の異なる3つの型が混ざっている。

第一がゲートウェイ型で、東京・京都・大阪がこれにあたる。訪日客の入国と出国を担い、その県自体が主要目的地でもあるため滞在が積み上がる。東京都は外国人延べ宿泊者数6,012万人泊と全国の3分の1を占めながら、泊数も全国最長という構造になっている。

第二がリゾート・雪型で、沖縄県（1.98泊）、新潟県（2.00泊）、北海道（1.63泊）、長野県（1.60泊）が並ぶ。スキーやビーチのように「その場所で過ごすこと」自体が旅の目的になる県では、移動を挟まない連泊が発生する。新潟県は2024年の1.80泊から2025年に2.00泊へ、長野県は1.48泊から1.60泊へと伸びており、この型は現在も動いている。

第三が拠点型で、埼玉県（2.08泊）と茨城県（1.79泊）が典型である。両県とも延べ宿泊者数に占める外国人シェアはそれぞれ5.2%・4.3%と小さく、絶対量は東京の200分の1程度にすぎない。しかし泊まった訪日客の滞在は長い。都心へのアクセスを保ちながら宿泊費を抑える拠点として使われている可能性がうかがえる。埼玉県の推定成約ADRは¥7,900で、東京都の¥14,400のおよそ55%の水準にある。

出典：観光庁「宿泊旅行統計調査」2025年年間確定値よりホテルバンク編集部作成

一方、下位に並ぶのは移動の途中に一晩だけ泊まる回転型の県である。山梨県（1.16泊）、和歌山県（1.20泊）、愛媛県（1.22泊）、静岡県（1.23泊）が続く。とりわけ山梨県は、外国人シェアが27.7%と全国6位の高さでありながら泊数は全国最短という組み合わせで、訪日需要の量と滞在の長さが別物であることを最もはっきり示している。

さらに踏み込むと、外国人の泊数が日本人を下回る県が6つある。佐賀県（-0.11泊）、山梨県（-0.06泊）、宮崎県（-0.04泊）、秋田県・青森県（各-0.02泊）、愛媛県（-0.01泊）である。これらの県では、日本人客のほうが連泊しており、訪日客は1泊で通過している。裏を返せば、日本人向けにすでに連泊の受け皿が機能している県で、その導線を訪日客に開くという伸びしろが残っている。

47都道府県 完全ランキング表

出典：観光庁「宿泊旅行統計調査」2025年年間確定値（平均泊数・延べ宿泊者数・外国人シェア・客室稼働率）／メトロエンジンリサーチ（推定成約ADR、2025年1〜12月の月次平均）よりホテルバンク編集部作成

滞在の長さと単価はほぼ独立している — 相関係数0.22

「長く泊まる県は単価も高いのではないか」という直感は、データでは支持されない。47都道府県の外国人平均泊数と推定成約ADRの相関係数は0.22にとどまり、ほとんど関係がない。

出典：観光庁「宿泊旅行統計調査」2025年年間確定値／メトロエンジンリサーチ（N=47都道府県）よりホテルバンク編集部作成

散布図が示すのは、同じ泊数帯に大きく異なる単価が同居している事実である。京都府と埼玉県はどちらも2.08泊だが、推定成約ADRは京都府¥16,600に対して埼玉県¥7,900と2.1倍の開きがある。逆に大分県は推定成約ADR¥14,600と全国2位の水準にありながら、泊数は1.26泊で下位グループに属する。

この独立性は、運営側にとって扱いやすい示唆になる。滞在を長くする施策と単価を上げる施策は、互いを打ち消し合う関係ではなく、別々に積み上げられる余地があるということだ。高単価の温泉地が連泊を取りにいくことも、低単価の拠点エリアが単価を引き上げることも、市場構造として塞がれてはいない。

一方、平均泊数と客室稼働率の相関係数は0.51と中程度の正の関係がある。滞在が長い県は稼働率も高い傾向にある。滞在日数が伸びれば同じ需要量でも室泊が積み上がるため、これは構造的に説明のつく関係である。稼働率そのものを県別に分解し、どこに需給の余地が残っているかは「客室1室あたり宿泊者数」で読む47都道府県の需給余地で詳しく分析している。

運営インパクト — 100室あたり年6,700件のチェックインが消える

平均泊数の差は、日々のオペレーションの量に直結する。客室稼働率を全国平均の61.6%（2025年年間確定値）に固定して、100室のホテルが1年間に受けるチェックイン件数を計算してみる。年間の販売室泊は22,484室泊で固定されるが、これを平均泊数で割った到着件数は次のように変わる。

試算：客室稼働率61.6%（観光庁「宿泊旅行統計調査」2025年年間確定値の全国平均）で100室が1年間稼働した場合。平均泊数は同統計の全宿泊者ベース（延べ÷実）。出典：観光庁「宿泊旅行統計調査」よりホテルバンク編集部試算

1.20泊の県で18,815件だったチェックインが、1.86泊の県では12,108件になる。年間6,707件、率にして35.6%の減少である。同じ室泊数を売りながら、フロントでの到着受付、鍵の受け渡し、精算、そして最も重量のあるチェックアウト清掃の回数が3分の1以上減る。

客室清掃の内訳で見ると、この差はさらに鮮明になる。1.20泊の県では全室泊の83.7%がチェックアウト清掃を伴うのに対し、1.86泊の県では53.9%にとどまり、残る46.1%は滞在中清掃（あるいは連泊時のエコ清掃）で対応できる室泊になる。リネンの全交換頻度、アメニティの補充単位、清掃員の1室あたり所要時間はいずれもチェックアウト清掃のほうが大きいため、同じ売上を上げる際の変動費構造が変わってくる。

試算：客室稼働率61.6%（2025年年間確定値の全国平均）固定。出典：観光庁「宿泊旅行統計調査」2025年年間確定値よりホテルバンク編集部試算

客室数規模別に、この差を年間件数へ引き直したのが次の表である。

試算：客室稼働率61.6%（2025年年間確定値の全国平均）固定、年間チェックイン件数＝販売室泊÷平均泊数。出典：観光庁「宿泊旅行統計調査」2025年年間確定値よりホテルバンク編集部試算

250室クラスになると、その差は年間16,768件に達する。1日あたりに直せば約46件で、繁忙日のフロント要員配置やハウスキーピングのシフト設計を変えうる規模である。滞在が長いエリアで運営する施設には、同じ売上を作るための人時が構造的に少なくて済むというアップサイドがある、と読める。

興味深いのは、施設規模そのものと滞在の長さの関係だ。2026年1〜5月の第2次速報を客室数区分別に集計すると、平均泊数はU字を描く。1〜19室が1.47泊と高く、40〜99室で1.36泊まで下がり、200室以上で1.51泊と再び上がる。小規模の一棟貸し・ゲストハウス系と、大型のシティ・リゾートホテルの両端で連泊が発生し、中規模帯が最も回転型に寄っているという構図である。

出典：観光庁「宿泊旅行統計調査」2026年1〜5月分（第2次速報値）よりホテルバンク編集部作成（全宿泊者ベース）

連泊の受け皿 — 滞在を伸ばすのは客室ではなく設計

滞在の長さは需要側の性質だけで決まるわけではない。連泊を受け止める設計があるかどうかが、同じ需要から取れる室泊数を変える。

連泊需要を実際に受け止められるかどうかは、客室の造りだけでなく「連泊向けのプランが用意されているか」に表れる。メトロエンジンリサーチが把握する範囲で、直近120日以内に更新のあった公開プラン名を都道府県別に集計し、プラン名に連泊・長期滞在・ロングステイ・ウィークリー・マンスリーのいずれかを含むプランを1つ以上掲出している施設の割合を「連泊プラン整備率」として算出した。全国では31,323施設のうち32.7%である。

出典：メトロエンジンリサーチ（公開プラン名の集計、直近120日以内に更新のあった掲出、N=31,323施設）／観光庁「宿泊旅行統計調査」2025年年間確定値

整備率と外国人平均泊数の相関係数は0.68で、本稿で見たどの組み合わせよりも強い。単価との相関が0.22、稼働率との相関が0.51だったことを踏まえると、滞在の長さと最も連動しているのは立地でも単価でもなく、連泊を前提としたプラン設計の有無だということになる。

出典：メトロエンジンリサーチ（公開プラン名の集計、N=31,323施設・47都道府県）／観光庁「宿泊旅行統計調査」2025年年間確定値よりホテルバンク編集部作成

ただしこの相関は因果の向きを決めない。連泊需要があるからプランを整備した県と、プランを整備したから連泊が取れている県の両方が含まれている。それでも、整備率が20%を下回る県と50%を超える県が同じ国内市場に併存しているという事実は、設計側に動かせる幅がまだ残っていることを示している。なお、連泊割引が実際に何泊目からどれだけ効いているかについては、7泊で15%・30泊で20%という実測相場を別稿で集計している。

公開されているプラン名の中身を見ると、連泊対応の実装パターンはかなり明確である。連泊・長期滞在・ロングステイ・ウィークリー等を名前に含むプラン1,429件を集計すると、97%が連泊割引という価格レバーを持ち、31%が朝食付、27%が素泊まりと食事条件を分けて設計されている。18%は長期滞在・暮らすといった滞在の質を前面に出し、17%はエコ清掃を訴求要素に組み込んでいる。

この17%という数字は運営側から見ると重要である。滞在中清掃の省略を「削減」ではなく「エコ」という価値として提示し、代わりに割引を返す設計は、前節で見た清掃コストの構造変化を宿泊者側の納得感に変換する仕組みだからである。連泊の受け皿づくりは、コインランドリーや自炊設備といったハード投資だけでなく、プラン設計というソフト面から着手できる。

需要側の背景 — 韓国3.4泊とフランス16.5泊、同じ「訪日客」ではない

県別の滞在長の差は、その県がどの国籍の訪日客を主に受け入れているかとも連動する。観光庁「インバウンド消費動向調査」2025年暦年確報の観光・レジャー目的の集計では、訪日1回あたりの日本国内の総泊数は国籍によって5倍近く開く。

出典：観光庁「インバウンド消費動向調査」2025年暦年（確報）参考7「国籍・地域別平均泊数【観光・レジャー目的】」よりホテルバンク編集部作成

韓国は3.44泊（回答数3,040）、台湾5.55泊（同2,275）、香港5.95泊（同3,497）、中国6.42泊（同4,842）と、東アジア市場は短期反復型である。距離が近く航空便が多いため、週末を使った3〜4泊の旅行を年に複数回繰り返すパターンが成立する。

対して欧米豪は大きく異なる。米国10.74泊（同2,377）、英国12.82泊（同442）、オーストラリア13.18泊（同763）、ドイツ15.23泊（同367）、フランス16.53泊（同409）。全国籍平均は7.11泊（同24,746）である。長距離移動のコストを回収するために滞在が長くなり、その分だけ複数の県をめぐる周遊型になりやすい。

ここで、これまで見てきた県別の1.81泊という数字と並べると構図が見えてくる。訪日1回あたり総泊数（全国籍平均7.11泊、全目的では9.52泊）に対して、1県あたりの連続滞在は1.81泊。ふたつの統計は調査設計も対象施設の範囲も異なるため厳密な割り算はできないが、桁として見れば、訪日客の平均像は「日本に1週間から10日滞在し、その間に複数の県を渡り歩き、各県では2泊前後」という姿になる。

この構図は、県別の滞在長を伸ばす競争が「日本での総滞在日数を増やす」勝負ではなく、「周遊の中で自県の滞在ブロックをどれだけ厚く取るか」の勝負であることを意味する。欧米豪比率が高いエリアほど、周遊の1ブロックを3泊・4泊に伸ばせる余地が大きい。どの県がどの国籍の受け皿になっているかは、国籍別宿泊の県別受け皿マップ2026が県単位で整理している。実際に外国人平均泊数が2024年から大きく伸びた新潟県（1.80泊→2.00泊）や長野県（1.48泊→1.60泊）は、スキーという「1か所に留まる理由」を持つエリアである。

まとめ — 泊数は運営設計の変数である

本稿で確認できたのは次の4点である。第一に、訪日客の1県あたり平均泊数は全国1.81泊で、日本人の1.32泊を0.49泊上回る。第二に、県別では東京都2.32泊から山梨県1.16泊まで2.0倍の開きがあり、その差はゲートウェイ型・リゾート型・拠点型・回転型という異なる需要構造に対応している。第三に、滞在の長さと単価の相関は0.22とほぼ独立で、両者は別々に設計できる。第四に、平均泊数が1.20泊から1.86泊に変われば、100室・稼働率61.6%（2025年年間確定値の全国平均）の条件で年間チェックインは35.6%減り、チェックアウト清掃の比率は83.7%から53.9%に下がる。

平均泊数は「そのエリアがそういう場所だから」で片づけられがちな与件に見える。しかし新潟県や長野県のように1年で0.1泊以上動く県が現に存在し、連泊プランの整備率には県ごとに大きな幅がある。滞在の長さは、需要側の性質と供給側の設計の掛け算で決まる変数として扱えるということだ。自館が属する県がどの型に位置し、同じ型の県と比べてどこに余地があるかを確認することが、次の一手を選ぶ出発点になる。

よくある質問

Q. この記事の平均泊数は、訪日客が日本に何泊するかという数字ですか。
いいえ。本稿の平均泊数は、外国人延べ宿泊者数を外国人実宿泊者数で割った値で、その都道府県の宿泊施設に連続で何泊したかを表します。都道府県をまたぐと別々に計上されるため、訪日1回あたりの日本国内の総泊数（観光庁「インバウンド消費動向調査」2025年暦年確報の観光・レジャー目的で7.11泊）とは別の指標です。

Q. 2026年の数値と2025年の数値を直接比べてよいですか。
観光庁は2026年1月調査分から宿泊施設の層化基準を「従業者数」から「客室数」へ変更しています。前年同月比・前年同月差には見直しの影響が含まれる可能性があるため、本稿では2025年年間確定値を主軸とし、2026年1〜5月の第2次速報は方向性の確認にとどめています。

Q. 平均泊数が短い県は不利ということですか。
そうとは限りません。回転型の県は1室泊あたりのチェックイン単価を高く取れる構造にあり、繁忙期の在庫を細かく刻んで販売できる利点があります。本稿が示しているのは優劣ではなく、同じ売上を作るための人時とコストの構造が型によって異なるということ、そして自館の型に合った運営設計とプラン設計を選ぶ余地があるということです。

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