眠っていたデータから新たな付加価値を
北海道
新規開業・供給
ハイアットセントリック札幌の開業日は2026年秋の予定である（正式な開業日は未発表。2026年8月12日から12月1日以降の宿泊分の予約受付が始まった）。施工不良による2年以上の遅延を経て、札幌初のハイアットブランドがいよいよ開業を迎える。北海道は2020年のリッツ・カールトン・リザーブ東山ニセコビレッジ開業以降、外資系ブランドの進出が加速しており、札幌市内ではこの2年間でコートヤード・バイ・マリ...
指定なし
客層・セグメント分析
2026年のゴールデンウィークを家族で過ごそうと、4月下旬になってホテルを探し始めた方は少なくないだろう。しかしながら、ファミリー向けに4名以上で泊まれる客室は、すでに大半が販売停止に近い状況にある。本記事では、メトロエンジンリサーチがOTA等で公開価格と在庫推移を継続的に収集している国内ホテル約9,500軒を対象に、「いつ時点で売切れ近くなったか」を時系列で分析し、人気エリア・価格帯・宿タイプを...
東京都
愛知県
大阪府
福岡県
エリア・施設分析
2026年4月、国内ホテル市場は前年同月比で大きく上昇している。観光庁「宿泊旅行統計調査」が示すマクロ指標と、メトロエンジンリサーチが集計したOTA公開価格データを照合すると、4大ビジネス都市（東京・名古屋・大阪・福岡）における回復スピードは決して一様ではない。本稿では平日（火水木）と週末のADRギャップ、ホテルタイプ別の価格変動、売切率の推移を切り口に、ビジネス需要がどこまで戻ったのかを定量的に...
宿泊市場動向
「ビジネスホテルの相場は、いま1泊いくらなのか」— 結論から言えば、全国平均ADR（販売価格の平均）は2026年7月時点で1泊¥14,860と、コロナ禍前の2019年4月（¥11,000）を3割以上上回る高止まりが続いている。なぜここまで上がったのか、そしてどの都道府県が今でもコスパ良く泊まれるのか — ホテルバンク編集部が、メトロエンジンリサーチの公開価格データ47都道府県分（N=7,121施設...
京都府
沖縄県
2026年の夏休みシーズンが近づき、旅行計画を立て始める方も多いだろう。メトロエンジンリサーチのデータによると、2025年夏の沖縄県8月ADRは¥33,200（全施設平均、N=1,712）と、7月の¥30,700（N=1,734）を約8%上回り、年間最高値を記録した。北海道も8月に¥33,800（N=1,607）とピークを迎え、リゾートホテルに限れば¥49,700と5万円に迫る水準である。一方で京...
季節・イベント
※価格は2名1室利用時の1室あたり料金（税込）・全プラン平均（素泊まり〜食事付きプランを含む）です。 2026年の夏休みシーズン（7月20日〜8月31日）まで約3か月。メトロエンジンリサーチのデータを用いて、4月25日時点で公開されている宿泊価格を集計・分析した。対象は東京・北海道・京都・沖縄・長野（軽井沢）の主要5エリア、合計約7,000施設超である。前年同時点との比較から、今夏の需要構造の変化...
中国
韓国
台湾
米国
インバウンド
2026年第1四半期（1〜3月）の訪日外客数は累計1,068万3,500人と、2年連続で年初3カ月で1,000万人の大台を突破した。一方で内訳を見ると、中国本土からの訪日客は前年同期比で半減水準まで急減し、その代わりに韓国・台湾・米国・欧州が記録を塗り替える勢いで伸びている。本稿ではJNTO国籍別データ、観光庁宿泊旅行統計、当社が集計した公開価格データをもとに、需要構造の地殻変動と、その変化が地域...
業界トレンド
2026年3月1日、京都市の新しい宿泊税が施行された。従来の上限1,000円から最大10,000円へと、最高額帯では実に10倍に跳ね上がる大幅改定である。OTA等の公開価格データを集計したところ、施行前後で京都の宿泊プラン構成は明確にハイクラスへシフトしており、市場価格は前年同月比+18.6%まで押し上げられた。一方、隣接する大阪・奈良への需要流出を示すシグナルは現時点で限定的であった。本稿では、...
2026年のゴールデンウィーク（4/29〜5/6）開幕まで残り3日。レベニューマネージャーやホテル投資家にとって、いま最も気になるのは「直前のリードタイムでどれだけ駆け込み需要が積み上がっているか」「どの価格帯が売れ残り、最終値下げの対象になるか」という点であろう。本稿ではメトロエンジンリサーチが収集する4都市（東京・京都・大阪・北海道）のOTA公開価格データを用い、4/26時点におけるGW202...
観光庁が2026年3月31日に発表した「宿泊旅行統計調査（2026年1月・第2次速報）」は、見出しの数字以上に重要な構造変化を含んでいる。延べ宿泊者数は前年同月比-7.0%、日本人-3.3%、外国人-15.3%と全体的に減速したものの、その内訳を都道府県別に分解すると、まったく異なる2つのトレンドが同時進行していることが分かる。本稿では2024年1月・2025年1月・2026年1月の3年分の都道府...
