1人利用と家族利用の差は0.3ptへ — 同行者ミックスの変化と、料金・在庫設計の組み替え方

全国のレビュー投稿者属性で見る同行者ミックスは、この5年で重心が動いた。2021年は1人利用46.5%に対し家族利用38.6%で、その差は7.9pt。2025年は1人利用44.7%・家族利用44.4%で、差は0.3ptまで縮んだ（N=407,873件）。出張目的の滞在を除いて推計すると、家族利用は2021年の49.0%から2025年は55.4%へ動き、すでに過半を占める（推計、N=324,159件）。同じ期間、確定月の推定成約ADRは、多人数利用を前提とした客室を持つ業態が上回った。2026年1〜6月（確定）の前年同期比は、リゾートホテル+6.7%（15,400円→16,400円）、旅館+4.6%（14,300円→15,000円）に対し、ビジネスホテル+2.2%（8,500円→8,700円）、シティホテル+2.0%（13,100円→13,300円）である。1名利用を前提に組んだBAR設計のままでは、この構造変化を取りこぼす可能性がある。

対象: 全国／ビジネスホテル N=7,376〜7,483施設・シティホテル N=1,093〜1,113施設・旅館 N=6,531〜6,893施設・リゾートホテル N=1,523〜1,597施設（2026年1〜6月の確定月）。客層データは全国スコープの公開レビュー投稿者属性 N=407,873〜488,360件（年次）。本記事の価格指標は推定成約ADR（OTA等の販売データから推定される成約価格水準・税抜相当）、稼働率はOTA掲載在庫ベースの推定値。いずれも定義は記事末尾。データ時点: 2026年7月31日。

1人利用と家族利用の差は7.9ptから0.3ptへ

まず全体像から確認する。ここで扱う客層データは、OTA等の公開レビューに付随する投稿者属性を年単位で集計したものである。旅行者を対象とした調査ではなく、レビューを書いた人の申告属性の分布であるという前提のうえで読む必要がある。

2021年の同行者構成比は1人利用46.5%、家族利用38.6%、カップル6.8%、友人4.9%、同僚2.4%（N=488,360件）。2025年は1人利用44.7%、家族利用44.4%、カップル3.9%、友人4.5%、同僚2.0%（N=407,873件）となった。1人利用は1.8pt下がっただけで、依然として最大の単一セグメントである。動いたのは家族利用のほうで、5.8ptの上積みがある。2023年にはいったん差が0.2ptまで縮み（1人43.8%／家族43.6%、N=633,015件）、2024年に3.1ptへ開き直し（45.6%／42.5%、N=606,094件）、2025年に再び0.3ptへ戻る、という往復をともなった移動である。単調な一方通行ではない点は、後述する需要ミックスの読み方に効いてくる。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

この5年でカップル・友人・同僚の構成比はいずれも縮小しており、増えたのは実質的に家族利用のみである。つまり「1人利用が減って家族利用が増えた」というより、「1人利用がほぼ横ばいで踏みとどまるなか、少人数のその他カテゴリが家族利用に吸収されていった」形に近い。RM上の含意は単純で、1名分の在庫を守りながら、2名以上を収容できる在庫の販売力を別途つくる必要がある、ということになる。

出張の外側では家族利用がすでに過半を占める

全体の構成比は、出張目的の滞在に大きく引っ張られている。出張目的に限った同行者構成比を見ると、1人利用は2021年87.8%（N=109,668件）から2025年89.8%（N=83,714件）へさらに集中しており、出張は事実上ほぼ全量が1名利用である。一方、旅行目的の構成比自体はレジャーが2021年69.7%から2025年74.7%へ、出張が22.5%から20.5%へ動いた（N=488,357件→407,874件）。

そこで、全体の構成比と出張目的の構成比、およびそれぞれの件数から、出張以外の滞在（レジャー等）の同行者構成比を推計すると、家族利用は2021年49.0%から2025年55.4%へと6.4pt上がり、1人利用は34.5%から33.1%へ1.4pt下がる。出張の外側では、家族利用はすでに過半を占めるセグメントである。なお出張側の滞在も一枚岩ではなく、出張に滞在延長を重ねる動きについてはブレジャー本格化2026夏の客層シフト分析が扱っている。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成。出張以外の値は全体構成比と出張目的構成比の件数差から算出した推計。

もうひとつ押さえておきたいのが「家族」の中身である。レジャー目的の投稿者の年齢構成を見ると、60代は2021年19.0%から2025年26.2%へ、70代は4.5%から7.5%へ上がり、20代は5.8%から3.4%へ、40代は24.7%から20.7%へ下がった（N=132,426件→124,011件）。年齢構成はレビューを書く層の分布であり、宿泊者全体の年齢分布とは異なるが、少なくとも「家族利用の増加＝小さな子ども連れの増加」と短絡できないことは示している。二世代・三世代の旅行、成人した子と親、シニア夫婦に近い形の複数名利用が相当量含まれるとみるほうが、客室の設計上は安全である。添い寝運用だけを整えても、ベッドを分けたい2名や、段差・浴室の使い勝手を気にする層は取り切れない。

国籍構成も並べておく。レビュー投稿者に占める海外からの投稿者の比率は、2021年15.5%（N=3,751,746件）から2023年41.4%（N=4,704,914件）、2024年44.7%（N=4,896,529件）と上がり、2025年は38.5%（N=4,250,877件）となっている（対象は2021〜2025年）。同行者ミックスの変化を、国内需要だけの現象として読むと配分を誤る。複数名で動く需要には、国内の家族旅行と海外からのグループ滞在の双方が含まれている。

確定月の推定成約ADR — 多人数対応業態が上回った

客層の重心移動が価格に現れているかを、推定成約ADRの確定月同士で確認する。2026年1〜6月はいずれも確定値であり、前年同月の確定値と比較できる。全国47都道府県の値を施設数で加重平均した結果は次のとおりである。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成。各月の推定成約ADR（確定値）を施設数で加重平均し、1〜6月の単純平均をとったもの。

1室を複数名で使う前提の客室を多く持つリゾートホテルと旅館が+6.7%・+4.6%、1名利用中心のビジネスホテルとシティホテルが+2.2%・+2.0%と、上げ幅に差がついている。カプセルホテルは+9.3%と最大だが、集計対象が2025年1〜6月の158〜177施設に対し2026年同期は73〜117施設と年で異なり、対象都道府県も25〜31にとどまる。母集団が年で入れ替わっている以上、伸び率をそのまま業態間で並べることはできない。絶対水準も4,600円→5,100円と低い帯にあるため、参考値として扱う。業態間で開いたこの伸び方の差を都道府県×カテゴリまで分解した結果は、業態間で開く価格の二極化2026で詳しく分析している。

もっとも、これは通年で一様に起きているわけではない。リゾートホテルの月別を年重ねで見ると、季節の振幅そのものが極端である。2025年の確定値では8月が21,300円（N=1,528施設）で年内の最高、6月が14,500円（N=1,526施設）で年内の最低となり、その差は約6,800円ある。学校休暇に強く紐づく需要が、年内の価格レンジを事実上決めている構造だ。2026年も1〜6月の確定値が2025年を上回って推移しており、7月以降は現時点の販売状況に基づく推定値として8月20,800円（N=1,584施設）、12月18,700円（N=1,283施設）が観測されている。推定値は今後の販売状況で変動し得るため、確定値との単純比較はせず、形状の確認にとどめたい。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

曜日別の推定OCC — 平日プラトー型と土曜集中型

同行者ミックスの違いは、週内の需要の形にも現れる。2026年6月（経過月）の日別の推定OCC（OTA掲載在庫ベース）を全国47都道府県について集計し、曜日別に客室数で加重平均した。各宿泊日の値は、その宿泊日について最後に観測された掲載在庫（宿泊日の0〜1日前時点）にもとづく。

ビジネスホテル（N=6,431施設／日・中央値）は火曜92.0%・水曜92.2%・木曜92.7%・土曜92.6%とほぼ横ばいで、日曜84.6%だけが落ちる。シティホテル（N=1,027施設／日）も同様に木曜92.9%・金曜92.9%・土曜93.1%と高原状で、月曜87.0%・日曜87.7%が谷になる。対して旅館（N=5,296施設／日）は土曜92.5%に対し水曜84.6%・木曜84.6%、リゾートホテル（N=1,347施設／日）は土曜91.1%に対し水曜85.9%である。

土曜と水曜の差をとると、ビジネスホテル0.4pt、シティホテル1.2pt、リゾートホテル5.2pt、旅館7.9pt。1名利用中心の業態は週の大半が高位で埋まる「平日プラトー型」、複数名利用中心の業態は土曜に需要が集中する「土曜集中型」である。同じ全国・同じ月を見ていても、稼働を作っている曜日がまったく違う。同じ形状を県単位まで落として日曜の谷の深さを比べた例は、愛知・広島のビジネスホテル 曜日別稼働の形で確認できる。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

ここで注意したいのは、業態の違いが客層の違いをそのまま映しているとは限らない点である。都市部のビジネスホテルにも家族利用は入ってくるし、旅館にも1名利用の受け入れは存在する。ただし、週内で価格を動かせる余地の大きさ、つまり土曜に寄せた需要の山をどれだけ価格で受け止められるかは、この形状に強く規定される。平日プラトー型の館が家族需要を取りにいく場合、伸びしろがあるのは主に土曜ではなく、金曜・日曜と長期休暇期である。

全国のホテル・旅館を運営するレベニューマネージャーへ — 示唆とアクションプラン

(b) アクションプラン

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

まとめ — 3つの物差し

同行者ミックスの変化を自館の意思決定に落とすとき、繰り返し使える物差しは3つに整理できる。

物差し1：出張以外の家族利用55.4%。 全体の44.4%ではなく、出張を除いた55.4%が、レジャー枠での複数名比率を測るときの基準になる。自館のレジャー枠がこの水準から大きく離れているかどうかで、商品設計を見直す優先度が決まる。

物差し2：確定月の前年同期比の差（+6.7%／+4.6% と +2.2%／+2.0%）。 多人数利用を前提とする業態と1名利用中心の業態で、価格の伸び方に差がついている。自館がどちら側の形状に近いかで、値付けの根拠を季節に置くか曜日に置くかが変わる。

物差し3：土曜と水曜の推定OCC差。 0.4pt（ビジネス）から7.9pt（旅館）まで開きがある。この差が小さい館では、複数名需要を取りにいく先は土曜ではなく金曜・日曜と長期休暇期になる。週内のどこに空きがあるかを見ずに家族向け商品を足しても、既存需要と食い合うだけで終わる可能性がある。

1人利用は依然として最大の単一セグメントであり、その在庫を削る判断を急ぐ必要はない。ただし、増分の大半が複数名利用から来ている以上、増分をどの在庫で受けるかの設計は、BARの水準そのものとは別に考える価値がある。

データについて

■ データソース

客層データ：全国スコープの公開レビューに付随する投稿者属性の年次集計。同行者・旅行目的は N=407,873〜739,842件／年、年齢構成は N=124,011〜132,426件／年、国籍構成は N=3,751,746〜4,896,529件／年（対象年 2021〜2025年）。価格・在庫データ：OTA公開の販売価格と掲載在庫の履歴を全国47都道府県について日次で収集し、業態別・都道府県別に集計したもの。作成：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部。

■ 試算前提

推定OCC（OTA掲載在庫ベース）＝ 100 − 100 × OTA掲載残室数 ÷ 総客室数。各宿泊日について最後に観測された掲載在庫（宿泊日の0〜1日前時点）にもとづき、観測カバレッジが著しく低い日は集計から除外。対象月は2026年6月（経過月）、対象は全国47都道府県、曜日別は客室数で加重平均した。推定成約ADRは、OTA等の販売データ（最安プラン水準×業態別係数・複数チャネルのアンサンブル）から推定した成約価格水準（税抜相当）で、過去月は確定値、現在・未来月は現時点の販売状況に基づく推定値。公表運営実績との照合で誤差中央値6.6%。業態別の前年同期比は各月の確定値を施設数で加重平均し、1〜6月の単純平均をとった。出張以外の同行者構成比は、全体構成比と出張目的構成比、およびそれぞれの件数差から算出した推計値である。対象N（推定成約ADR）：ビジネスホテル7,376〜7,483施設、シティホテル1,093〜1,113施設、旅館6,531〜6,893施設、リゾートホテル1,523〜1,597施設、カプセルホテル73〜117施設（25〜31都道府県、2025年同期は158〜177施設）。対象N（曜日別推定OCC・日次全国合計の中央値）：ビジネスホテル6,431施設、シティホテル1,027施設、旅館5,296施設、リゾートホテル1,347施設。

■ 限界・留意点

客層データは旅行者を対象とした調査ではなく、レビューを書いた人の申告属性の分布であり、宿泊者全体の構成とは一致しない。年齢構成も同様にレビュー投稿層の分布である。推定OCCはOTA上で販売される在庫の消化状況に基づく推定値であり、実客室稼働率とは定義が異なる（高めに出る）。カプセルホテルは集計対象施設数が年で入れ替わっている（2025年1〜6月158〜177施設に対し2026年同期73〜117施設）ため、伸び率を他業態と並べず参考値として扱う。2026年7月以降の推定成約ADRは現時点の販売状況に基づく推定値であり、確定値との単純比較はできない。国籍構成は2026年の集計母数がレビュー投稿のラグにより前年の1/3以下しか蓄積されておらず未確定のため、本記事では2021〜2025年までで論じている。データ時点：2026年7月31日。販売状況・在庫は日々変動するため、本記事の数値は取得時点のスナップショットである。