眠っていたデータから新たな付加価値を
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ホテル関連ニュース
25日に幕を閉じた2018平昌オリンピック。韓国政府は大会成功に向け、開催前から多角的に注力してきたが、宿泊施設の監督もその一例だ。通常の繁忙期の3倍以上もの宿泊代金を求めるなど、国内外から集まる応援客を目当てに、不当に宿泊代金をつり上げていたホテルの取り締まりを強化し、宿泊代金の正常化に尽力したと、「USA TODAY」が伝えている。
アイオワ州に本社を置きアメリカで成長を遂げているホテル企業Hawkeye Hotelsが開発投資を加速。Hawkeye Hotelsは1,000人以上の従業員を雇用し、マリオット、ヒルトン、インターコンチネンタル、スターウッドを含む主要ホテルブランドと提携しており50のホテルを保有し、運営している。
インバウンド
せっかく魅力的な観光資源があっても、その存在を知られないことには集客につながらない。訪日客ランキングで例年、トップを争う国の人々は何を参考に日本の情報を集め、どの媒体が最も役に立ったと感じているのだろうか。そこから分かる重要な媒体とは。
米エクスペディアの各世代の旅行消費動向調査によると、あらゆる世代で「モノよりコト」を重視の志向が明らかとなった。同調査によると「可処分所得を何に使うか？」との問いに対し、全体の74%が「モノではなく、体験するコトに優先的に使う」と回答している。
宿泊業や旅行業者にとって重要なデータのひとつに平均宿泊数がある。訪日客数トップ３の中国、韓国、台湾では平均泊数には大きな違いがあるのか。あるとすればどのようなことが要因として考えられるのか、各種データを読み解り考察した。
ホテル統計データ
2017年、ヒルトングループは好調、販売可能な1客室あたりの売上（RevPAR）は2.5%成長、グローバル経営も波に乗っている。CEOのChris Nassetta氏は、2018年もこの傾向を維持できると読んでいると、Hotel News Nowが伝えた。
株式会社センチュリオンインターナショナルが運営するセンチュリオンホテルグループは、今月17日、メトロエンジン株式会社の人工知能・機械学習を取り入れたレベニューマネジメントツール「メトロエンジン」を正式導入したことを明らかにした。
2017年に日本を訪れた人が多い国のトップ３は、中国、韓国、台湾といった東アジアの国々だった。これら３カ国からはどれくらいの人数が日本を訪れているのか、さらに国ごとのハイシーズン、オフシーズンなどを最新のデータから読み解いてみよう。
東京都
東京都は観光産業振興のための「PRIME観光都市・東京 東京と観光産業振興実行プラン2018」を発表した。訪日外国人客を東京に呼び込むためのさまざまな目標値と行動プランが示されている。
2017年を振り返ると、米国のホテル業界も日本同様、大変好調で稼働率6割以上と記録的な数字を残した。しかしながら、視点によってその現状評価や2018年の見通しは異なる。「Hotel News Now」による、米国ホテル業界の現状と今後の見通しを要因ごとにまとめた。
