リフト券2026-27とスキー宿1泊を合算 — 1日の総額は野沢1.5万円〜ルスツ7.1万円

2026-27シーズンのリフト1日券は、主要スキー場の多くで前季から数百円〜1,600円の値上げとなった。値上げ額そのものより宿側にとって大事なのは、宿泊客の「滑る1日」の支出のうちリフト券が何割を占めるかである。本稿では、公式サイトで確認したリフト1日券（大人）と、スキーエリア10市町村の2027年1月の推定成約ADR（1室2名利用）を1人あたりに割り戻した額を合算し、「滑走1日あたり総コスト」とその内訳比率をエリア別に並べる。合算すると1月の総額は野沢温泉村の約1.5万円から留寿都村の約7.1万円まで開き、リフト券の比率は長野県北部の3エリアで5割を超える一方、留寿都村では2割台にとどまる。

2026-27シーズンのリフト1日券 — 公式価格表で確認した水準

まずリフト券の水準を、各スキー場の公式サイトに掲載された2026-27シーズンの価格表で確認した。最も高いのはルスツリゾートの大人1日券（窓口、12月19日〜3月14日）で16,700円、オンライン購入では13,200円に設定されている。ニセコ全山共通1日券は期間で価格が分かれ、ピーク（12月24日〜2月28日）が13,500円、レギュラー（12月12日〜23日、3月1日〜22日）が12,600円である。旅行総合研究所タビリスの集計では前季の全山共通券は12,000円で、ピーク期間は+12.5%、レギュラー期間は+5%の改定にあたる。

長野県ではHakuba Valley全山共通1日券が11,100円（前季10,400円、タビリス調べ）、つがいけマウンテンリゾートが9,800円（同8,200円）、志賀高原の共通1日券（窓口）が9,500円（同9,000円）で、野沢温泉スキー場は7,800円（12月19日〜3月28日）となった。新潟県の赤倉観光リゾートスキー場は1日券7,000円（開業〜3月22日）で、9〜10月限定の超早割1日券も販売している。なお、富良野スキー場と苗場スキー場は調査時点で公式サイトに2026-27シーズンの日券価格が掲載されていないため、本稿では2025-26シーズンの公式価格（富良野8,000円、苗場9,800円）を仮置きした。

出典：各スキー場公式サイト（2026年9月26日確認）。前季価格は旅行総合研究所タビリス調べ（ルスツ・ニセコ・Hakuba Valley・つがいけ・志賀高原）。※2026-27シーズンの日券価格が調査時点で未掲載のため2025-26シーズンの公式価格。

1つの市町村に複数のスキー場がある場合は、宿泊需要との結びつきが最も強い代表的な券種を1つ選んだ。たとえば小谷村はHakuba Valley全山共通券の対象エリアでもあるが、村内のつがいけマウンテンリゾートの日券を採用している。湯沢町・妙高市も同様に、町内・市内の他スキー場の日券は本稿の数値と異なる水準にある点に留意されたい。

2027年1月の推定成約ADR — 10市町村で1.4万円から10.8万円まで

次に宿泊側を見る。メトロエンジンリサーチの市町村別データによると、2027年1月の推定成約ADR（1室2名）は留寿都村が¥108,300で突出し、倶知安町¥59,000、ニセコ町¥36,000、白馬村¥36,000、湯沢町¥31,500と続く。長野県北部と妙高は¥14,000〜¥18,800のレンジに収まり、富良野市は¥22,400である。ただし留寿都村は推定の対象がN=2施設、野沢温泉村はN=4施設にとどまり、エリアの水準として断定できる段階にはない。白馬村（N=21）と妙高市（N=21）も、同じエリアの通年の対象施設数と比べて1月分の対象がまだ半分程度であり、今後の掲載追加で水準が動く可能性がある。主要スキー場周辺の客室ストックと今冬の掲載価格の全体像は、スキー場3km圏の客室は4.0万室、上位3か所で39%で整理している。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成（2026年9月26日調査）。2027年1月は調査時点の掲載水準に基づく推定。※対象施設数が少ない、または同エリアの通年の対象施設数の6割未満のため参考値。

表の右端に前季（2026年1月）の確定値を参考として並べた。今季1月の値は宿泊日の約3ヶ月前の掲載から推定したもので、前季の値は宿泊月が終わった後の確定値である。両者は観測の時点が異なるため、差を前年同月比の増減率としては読まず、水準感の目安にとどめるのが妥当だろう。そのうえで、倶知安町（¥59,000、前季確定¥61,600）や山ノ内町（¥17,200、同¥15,000）のように対象施設数が十分なエリアでは、今季の推定が前季の確定値に近い水準で並んでいることが確認できる。

掲載価格と推定成約ADRの開き — 「まだ動く余地」の大きさ

同じ1月について、OTA上の全プラン平均の掲載価格と推定成約ADRを比べると、倍率はエリアによって1.66倍から3.61倍まで幅がある。掲載価格には上位客室・食事付き・多人数向けなど高価格帯のプランも含まれるため、推定成約水準より高く出るのは構造的なものである。一方で倍率の大きさは、成約の中心となる価格帯の上に、どれだけ厚い高価格帯のメニューが並んでいるかを示している。ニセコ町（3.61倍）と富良野市（3.22倍）では、成約の中心価格帯より上の選択肢が特に厚い。

宿泊日まで3ヶ月以上ある現時点では、この開きは「成約価格がまだ上下どちらにも動く余地」として読むのが実務的である。高価格帯プランの販売が進めば推定成約水準は上に寄り、直前に価格を調整する施設が増えれば下に寄る。倶知安町・湯沢町・妙高市・野沢温泉村のように倍率が2倍を切るエリアは、成約中心と掲載メニュー全体の距離が比較的近い。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成（2027年1月・1室2名・調査時点の掲載水準に基づく推定）

滑走1日あたり総コスト — 野沢温泉村¥14,800から留寿都村¥70,800まで

それでは本題の指標である。2027年1月の推定成約ADRを2で割った1人あたり宿泊単価に、リフト1日券（大人）を足した「滑走1日あたり総コスト」を市町村別に並べた。総額は留寿都村が¥70,800（宿泊¥54,100＋リフト¥16,700）で最も高く、倶知安町¥43,000、ニセコ町¥31,500、白馬村¥29,100、湯沢町¥25,500が続く。長野県北部と妙高は¥14,800〜¥18,100、富良野市は¥19,200である。

出典：メトロエンジンリサーチ、各スキー場公式サイトよりホテルバンク編集部作成。宿泊は2027年1月の推定成約ADR÷2（税抜相当）、リフトは大人1日券定価（税込）。※対象施設数が少ないエリアは参考値。

総額の差を生んでいるのは、主に宿泊側である。リフト券の最高値（ルスツ¥16,700）と最安値（赤倉観光¥7,000）の差は約2.4倍だが、1人あたり宿泊単価は野沢温泉村の約¥7,000から留寿都村の約¥54,100まで約7.8倍開いている。リフト券は各スキー場が季節単位で決める固定的な価格であるのに対し、宿泊単価はエリアの客層と客室構成を映して大きく振れる、という性質の違いがそのまま数字に表れている。

リフト券比率で見る二層構造 — 5割超の長野北部、2〜3割の北海道高単価エリア

総コストに占めるリフト券の比率で並べ直すと、エリアの性格がより鮮明になる。小谷村（54.1%）、野沢温泉村（52.8%）、山ノ内町（52.5%）の3エリアでは、滑る1日の支出の半分以上がリフト券である。いずれも1人あたり宿泊単価が1万円を下回る価格帯にあり、国内のスキー客・家族客の利用が多いエリアとして知られる地域である。

反対に、留寿都村（23.6%）と倶知安町（31.4%）ではリフト券の比率が3割前後以下にとどまる。いずれも1人あたり宿泊単価が約3万〜5.4万円と高く、海外からの滞在客の存在感が大きいエリアとして知られる。リフト券が上がっても、宿泊客の総支出に対するインパクトは相対的に小さい。白馬村（38.2%）・湯沢町（38.4%）はその中間に位置し、ニセコ町・富良野市・妙高市は4割強で並ぶ。

出典：メトロエンジンリサーチ、各スキー場公式サイトよりホテルバンク編集部作成（2027年1月）

この二層構造は、同じ「リフト券値上げ」でも宿への響き方が異なることを意味する。たとえばリフト券が1,000円上がったとき、総コストに対する押し上げは野沢温泉村で約6.8%、留寿都村では約1.4%にとどまる計算になる。リフト券比率の高いエリアほど、宿泊客はリフト券の改定を旅行全体の価格として体感しやすい。その分、宿泊側で「滑る1日」の体験価値を上乗せできる余地を丁寧に設計する意味が大きい。

冬の販売はどこまで動いているか — 1月分の掲載施設の割合

9〜10月は早割シーズン券や宿の早期予約が動く時期である。ただし12月下旬〜1月の宿泊日は、残室データで予約の進み具合を比べられる時期（宿泊日のおよそ45日前以降）にまだ入っていない。宿泊日の45日超前の残室は、各施設がOTAへ販売枠を積み上げる前の状態を多く含むため、予約進捗の比較には使わない。そこで本稿では、9月分の価格を掲載している施設のうち、2027年1月分の価格もすでに掲載している施設の割合を、冬の販売の立ち上がりを見る目安とした。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成（2026年9月26日調査。2027年1月分の掲載施設数÷2026年9月分の掲載施設数）

割合が高いのは山ノ内町（79%、99/125施設）、湯沢町（76%、64/84施設）、富良野市（69%、76/110施設）、妙高市（64%、63/98施設）で、夏から冬まで通年で同じ施設がOTA販売を続けているエリアといえる。一方、倶知安町（23%、37/160施設）、野沢温泉村（31%、23/75施設）、白馬村（39%、141/357施設）、ニセコ町（42%、27/65施設）では、1月分をまだOTAに出していない施設が多い。

割合が低いことの理由は1つに決められない。冬の販売開始をこれから迎える施設、公式サイトや旅行会社・海外の予約経路を中心に冬の販売を進めている施設、夏季のみ営業する施設などが混在していると考えられる。残室ベースの予約進捗は、宿泊日が45日前を切る11月中旬以降に同じエリアで改めて検証できるだろう。県単位で見た冬商戦の掲載開始タイミングについては、12月の掲載施設数は8月比56〜83% — 冬商戦の販売開始タイミングを13県で測るで詳しく分析している。

宿側の実務 — リフト券込みプランの作り方と積み上げられる要素

リフト券は、宿がコントロールできない固定費として毎季上がり続けている。そのなかで宿がとれる手は、大きく「見せ方」と「積み上げ」の2つである。リフト券価格の背景にある索道の設備投資の規模は、スキー場のリフト更新は1本30億円、宿の負担は1室泊348円が掘り下げている。

第一に、リフト券込みプランの価格の見せ方である。リフト券比率が5割を超えるエリアでは、宿泊客は総額に敏感になりやすい。プラン価格の内訳として「リフト1日券相当額（大人1名¥9,800）」のようにスキー場の定価を明示すれば、リフト券の改定分がそのまま宿の値上げに見えることを避けられる。スキー場が設定するオンライン価格・早割価格と窓口価格の差（ルスツは窓口¥16,700に対しオンライン¥13,200）を宿の仕入れ条件として活用できる場合は、定価表示との差額が宿泊客にとっての分かりやすい特典になる。ピーク・レギュラーで券価が変わるエリア（ニセコは¥13,500と¥12,600）では、プラン価格も同じ期間区分で切り替えると整合がとりやすい。

第二に、宿側で積み上げられる要素である。送迎（スキー場・駅・空港）、レンタル用品の割引や宿内での受け取り、乾燥室・スキーロッカー、滑走後の温泉や夕食など、宿が自ら価格を決められる要素は多い。食事については、白馬村の同一ホテル比較（素泊まりと朝食付きの両方を販売する施設）で、2026年9月の朝食付きは素泊まりに対して+¥3,600（+10.2%、N=10施設）の差がついている。グリーンシーズンの数値ではあるが、滑走日の朝食・夕食を含むプランは冬季にさらに訴求しやすい領域である。

第三に、リフト券比率の低い高単価エリアでは、リフト券込みで総額を見せるより、客室・滞在体験の価値を主軸にしたプランの方が価格帯と整合しやすい。前述の掲載価格と推定成約ADRの開きが大きいエリアでは、高価格帯のメニューが厚く並んでいる分、連泊や上位客室への誘導によって成約水準を引き上げる伸びしろがある。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部作成

よくある質問

Q. 2026-27シーズンのニセコ全山共通1日券はいくらですか。
A. ニセコユナイテッド公式サイトによると、大人1日券はピーク（2026年12月24日〜2027年2月28日）が13,500円、レギュラー（2026年12月12日〜23日、2027年3月1日〜22日）が12,600円です。アーリー・スプリングは8,800円、ファイナルは6,300円に設定されています。

Q. スキー旅行1日あたりの費用で、リフト券はどのくらいの割合を占めますか。
A. 本稿の試算（2027年1月、リフト1日券＋1人あたり推定宿泊単価）では、小谷村・野沢温泉村・山ノ内町で5割超、ニセコ町・妙高市・富良野市で4割強、白馬村・湯沢町で4割弱、倶知安町で約3割、留寿都村で約2割でした。交通・レンタル・飲食は含まない概算です。

Q. 1月の宿泊料金は今後変わりますか。
A. 本稿の2027年1月の数値は、2026年9月下旬時点でOTAに掲載されている価格に基づく推定です。宿泊日に近づくにつれ、プランの追加や価格調整により変動します。特に対象施設数が少ないエリア（留寿都村N=2、野沢温泉村N=4、ニセコ町N=7）は参考値としてご覧ください。

まとめ

2026-27シーズンのリフト1日券は、ルスツ16,700円、ニセコ全山共通13,500円（ピーク）、Hakuba Valley全山共通11,100円など、多くのスキー場で前季から引き上げられた。これに2027年1月の1人あたり推定宿泊単価を足すと、滑走1日あたりの総額は野沢温泉村の約¥14,800から留寿都村の約¥70,800まで開く。総額の差を生んでいるのは主に宿泊側であり、リフト券比率で見ると、国内客中心の長野県北部3エリアが5割超、高単価の北海道エリアが2〜3割という二層構造が浮かび上がる。

つまり、リフト券の値上げは、比率の高いエリアほど宿泊客に総額として体感されやすい。宿側にとっては、リフト券相当額を内訳で明示して総額を分かりやすく見せること、そして送迎・レンタル・食事など自ら価格を決められる要素で体験価値を積み上げることが、冬の単価づくりの実務的な出発点になると考えられる。残室ベースの予約進捗は、宿泊日が45日前を切る11月中旬以降に改めて検証したい。

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