眠っていたデータから新たな付加価値を
Google公式パートナーのメトロエンジンが、Googleホテル広告用予約エンジン「メトロブッキング 」の有料オプション機能のトライアルを期間限定で、無償提供する。
メトロエンジン株式会社(東京都港区)は、コロナ禍における宿泊業界を支援するため、無料の自社予約エンジン及び Googleホテル広告の「Free Booking Links」（以下「無料予約リンク」）連携サービスをホテル・旅館事業者へ提供を開始している。
Airbnb共同創業者兼最高責任者(CEO)のブライアン・チェスキー氏は2021年第1四半期決算を公表し、宿泊数の24％が28日以上の長期滞在であったことを述べ、新型コロナウイルス流行後に長期滞在ニーズが増加していることを示した。
前回の記事「【台湾最大級】訪日台湾人向け旅行メディア「トラベルバー」日本上陸！宿泊施設も登録可能に」では台湾最大級の訪日旅行メディア「トラベルバー」について、トラベルバーがどのようなメディアかを紹介した。前回記事のポイントは以下の通りだ。 ◯訪日台湾人旅行者は高消費額&高リピート率の良客◯トラベルバー利用者は訪日リピーターがメインで台湾人全体よりも予算と滞在日数が長い◯トラベルバー利用者は入国制限解除後すぐに旅行したい層が4割以上◯トラベルバーに掲載・登録すると平日稼働率改善&単価UPが期待できる◯トラベルバー掲載・登録しておくと旅行プラン作成時に選択肢に入りやすい 今回の記事では宿泊施設がトラベルバーに登録するとトラベルバーユーザーにどのようなプロモーションができるのかを紹介していく。
BEENOS Travel株式会社が運営する「トラベルバー」という旅行メディアをご存知だろうか？ トラベルバーは月間PV数550万を誇る、台湾最大級の訪日台湾旅行者向けの旅行メディアだ。 日本旅行好きの台湾人利用者がおすすめの観光スポットの紹介や、旅行を記録するためのブログを作成することができる。 またトラベルバーの中で旅行の情報収集や旅行プランの作成も可能だ。 現在トラベルバーではサイト内で宿の予約ができるサービスのリリースを予定しており、掲載・登録する宿泊施設を募集している。 今回は訪日台湾人向け旅行メディア「トラベルバー」について2記事に渡って紹介する。 本記事では宿泊施設がトラベルバーに掲載・登録するメリットを解説していく。
タイが1位！年末年始に日本人に人気の海外旅行先トップ発表
【取材】ミッションヒルズカントリークラブ内に宿泊施設「kieto 秩父」が2025年3月1日オープン
ホテル業界の価格変動：メトロエンジンが2023年5月度のビジネスホテルの平均価格を公開
【取材】贅沢すぎる貸切サウナホテル「SSS」千葉県勝浦市にオープン
【国内唯一】ホテル市場の全貌がわかる最新版「ホテル業界マップ 2025」を公開！
日本全国ホテル展開状況（2022年6月現在）
北海道
東北
関東
中部
近畿
中国
四国
九州 / 沖縄
海外
全国
インバウンド
（出典：インタセクト・コミュニケーションズ株式会社） インタセクト・コミュニケーションズ株式会社は、日本政府が外国人旅行者向け免税制度の抜本的な見直しを検討する中、中国在住者の免税購入に関する最新動向を探るべく、メッセンジャーアプリ「WeChat」上のアンケート機能を使用して、中国在住者600人を対象に「訪日旅行時の免税購入に関する調査」を実施した。
大阪府
ホテル関連ニュース
（出典：株式会社三井不動産ホテルマネジメント） 株式会社三井不動産ホテルマネジメントが運営する三井ガーデンホテル大阪プレミアと近畿大学経営学部 布施匡章ゼミ、水都大阪コンソーシアムは、ポスト舎の協力のもと、令和6年11月19日から21日の3日間、外国人観光客を対象とした「お手紙ワークショップ」を開催する。本イベントは、宿泊ホテルから未来の自分宛てに手紙を出すことで大阪への再訪を促すことを目的として...
指定なし
（出典：MATSURI） リゾートトラスト株式会社は、シンガポールに本社を置くCHITOSE BIO EVOLUTION PTE. LTD.をグループ統括会社とする、ちとせグループが主導する「MATSURI（まつり）」プロジェクトに産業構築パートナーとして参加することを決定した。
（出典：東京スカイツリータウン） 東武タワースカイツリー株式会社とピクシーダストテクノロジーズ株式会社（以下「PxDT」）は、東京スカイツリーにて2024年11月11日から2025年3月31日の期間、「VUEVO Display（ビューボディスプレイ）」を活用した実証実験を実施する。本実験は観光施設として初めてとなるものであり、外国人来場者との円滑な対話を実現する多言語対応ツールとしての有効性を検...
神奈川県
新規ホテル情報
東京からもアクセスの良い箱根町の元箱根エリアに、会員制リゾートホテル「東急ハーヴェストクラブVIALA箱根湖悠」が2024年10月23日(水)に開業した。 「心まで解き放つ、美しき碧き世界へ」をコンセプトに、広大な湖を一望できる開放感と爽やかな緑に包まれる平穏を大切に、特別なひと時を提供するとのこと。 本記事では、「東急ハーヴェストクラブVIALA箱根湖悠」について、運営を行う東急リゾーツ＆ステイ...
（出典：ADDReC株式会社） ADDReC株式会社と、カソク株式会社は、包括的な業務提携を発表した。ADDReCは空間プロデュースを通じて、生活者のためのソリューションデザインに取り組んできた企業であり、カソクは急変する旅とライフスタイル市場に対応するアパートメントホテルを展開している。両社は、これまで培ってきたホテル開発と運営実績、空間プロデュースおよびソリューションディベロップメントのノウハ...
（出典：リゾートトラスト株式会社） リゾートトラスト株式会社は、「リゾートトラストグループ ネイチャーポジティブ宣言」を策定した。本宣言は、同社グループが生物多様性および自然資本の保護・回復に向けた指針を示すものである。
福岡県
佐賀県
長崎県
熊本県
大分県
宮崎県
鹿児島県
Uncategorized
（出典：株式会社ナビタイムジャパン） 九州観光DXコンソーシアムは、九州全域の観光活性化を目指す「わくわく観光プロジェクト～九州DXアイランド構想～」を実施する。本プロジェクトは観光庁の令和6年度「観光DXによる地域経済活性化に関する先進的な観光地の創出に向けた実証事業」として採択され、一般社団法人九州観光機構、株式会社JTB、JTB九州観光ネットワーク推進協議会、株式会社ナビタイムジャパン、株式...
株式会社プロフェッショナルバンクは、インバウンド需要の回復により活気を取り戻すホテル業界における人材動向を取りまとめた。ホテル業界では、開業ラッシュにより慢性的な人手不足が顕在化しており、特に30代～40代の「支配人クラス」を担うミドル層や、20代の「マネージャー候補」となる若手優秀層といった、業界経験のある即戦力人材の需要が高まっている。
大阪湾の人工島・夢洲に観光とエンターテインメントの拠点を築く統合型リゾート（IR）建設計画が進行している。2030年を目指すこの計画には高級ホテル、国際会議場、ショッピングモール、レストラン、そしてカジノが含まれており、大阪の国際的な観光都市としての地位を向上させることが期待されている。本計画は日本MGMリゾーツとオリックス株式会社が主導し、公民連携によって持続可能で適切に規制された施設の実現を目...
（出典：ホテル マダム レーヴ） 2024年オリンピックを控えたパリ市内に新規スポットが続々と誕生している。その中でも注目を集めるのが、5つ星ホテル「ホテル マダム レーヴ」だ。このホテルは、2021年10月にルーヴル中央郵便局の跡地にオープンし、ルーヴル美術館から徒歩10分の好立地に位置する。ナポレオン3世時代に建てられた歴史的建造物を活用し、1888年から親しまれてきた郵便局と併設する形で現在...
ハイアットホテルズは、ロンドン拠点の高級ホテル予約サービス「Mr & Mrs Smith」を約5300万ポンドで買収することを発表した。これにより、ハイアットは1500軒以上のブティックホテルやラグジュアリーホテルを予約できるプラットフォームを傘下に持つこととなり、ラグジュアリーホテル市場の強化につながる。（出典：ハイアットホテルズ） （出典：Mr & Mrs Smith）
ビジネストラベル市場は、2035年までに約24000億米ドルに達すると予測されており、その成長要因にはグローバル化の進行やビジネス機会の増加、トラベルと観光産業の成長、ホテル予約における電子商取引の浸透、オンライン決済モードの拡大などが挙げられる。若い世代や女性トラベル者の増加も市場の拡大に寄与している。一方、成長を阻害する課題としては、ビジネストラベルの高いコストやセキュリティと国境を越えた規制...
公的機関ニュース
2023年度、日本政府観光局（JNTO）はインバウンド回復を目指し、観光立国推進基本計画に沿った施策を展開した。日本全国の特別な体験情報発信、航空会社連携強化、北欧市場重点化、持続可能な観光、高付加価値旅行、アドベンチャートラベル、大阪・関西万博への取り組みが進行中だ。アドベンチャートラベル・ワールドサミット2022（出典：JNTO）
世界をリードするロッジングオペレーター兼オーナーであるThe Ascott Limited（アスコット）は、キャピタランド・インベストメント・リミテッド（CLI）が100％出資するグローバル企業である。現在、世界40ヵ国220都市以上で展開しており、2023年までに16万室の獲得するという目標を達成した。第１四半期には4,000室以上の契約を締結し、今後5年間で手数料収入を2倍の5億シンガポールド...
Go To トラベル
全国旅行支援
新型コロナウイルス関連
新型コロナウイルス対策の緩和が進む中、観光庁は国内観光需要喚起策である「全国旅行支援」について、4月29日0時以降、ワクチン接種証明書や陰性証明書の提示が不要となることを発表した。この変更は、新型コロナの感染症法上の位置付けが同日から「5類」に移行することに伴うものである。
中国本土へのインバウンド需要の増加は、アジア太平洋地域のホテル業界にも波及効果をもたらしている。日本、韓国、香港のホテル予約数や検索数が急増し、国際旅行市場の復活が示唆されている。特に、中国政府がゼロコロナ政策を取り下げたことで、中国本土への旅行予約が加速している。これにより、アジア太平洋地域全体でホテル業界が徐々に回復しつつあることがわかる。
訪日外国人旅行消費動向調査によると、2023年1-3月期の訪日外国人旅行消費額は1兆146億円で、2019年同期比で11.9%減となっている。しかし、このデータにはある意味で、ホテル事業者にとって大きなチャンスが潜んでいると言えるのだ。
日本のホテル市場で外国人投資家の割合が約10年ぶりの高さに達しており、観光業の回復や低金利、円安を背景に海外勢のホテル取得意欲が高まっている。調査会社MSCIリアル・アセッツによると、今年3月末までの1年間で総額4943億円相当のホテル取引があり、そのうち外国人投資家の比率が47％と2014年以来の高さを記録している。 （出典：MSCIリアル・アセッツ）
(出典：Barceló Hotel Group） ピレネー山脈の雪景色を背景に、アラゴン峡谷に横たわる美しい建物、カンフランクステーションは、かつての鉄道駅から豪華ホテルへと生まれ変わった。1928年に開業し、国境をまたいでフランスとスペインの接続地点として利用されたカンフランクステーションは、第二次世界大戦中に逮捕、スパイ行為、金密輸の舞台となっていた。長らく放置されていたが、バルセロホテルグル...
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