デジタル旅行プラットフォーム「Agoda（アゴダ）」を運営するAgoda Company Pte. Ltd.は、アジア8市場の旅行者1,036名を対象に実施した「2026年サステナブル・トラベル調査（Eco Deals）」の結果を公表した。
（出典：Agoda International Japan株式会社）
本調査によると、旅行先を選択する際にサステナビリティを重視する傾向はアジア全体で高まっており、2026年は77％が重要視すると回答し、前年の68％から上昇した。市場別ではタイが95％と最も高く、日本でも54％が重視すると回答しており、前年の39％から大幅に増加している。これらの結果から、日本の旅行者の間でも持続可能な旅行への意識が高まりつつあることが示されている。近年、サステナビリティは環境配慮にとどまらず、地域社会への貢献や文化・自然環境の保全につながる行動としても認識されつつある。
日本の旅行者がサステナブル旅行に期待する要素としては、「旅行の支出が地域社会に還元されること」が最も多く挙げられ、約40％が重要な成果であると回答した。加えて、旅行先との関係性を深める体験や、自然環境や野生生物を将来世代へ継承する取り組みに対する関心も一定程度示された。これらの結果は、日本の旅行者がサステナビリティを単なる環境配慮にとどまらず、地域社会に具体的な価値をもたらし、より付加価値の高い旅行体験につながる要素として捉えつつあることを示している。
旅行中の選択行動においても、環境負荷の少ない交通手段への関心が27％、サステナビリティ認証を取得した宿泊施設への関心が22％、環境保護や地域社会を支援するツアー・体験への関心が21％となり、旅行計画の各段階において持続可能性を意識した選択肢への需要が高まっていることが示された。
さらに、日本の旅行者は持続可能性を意識した具体的な行動も取り入れている。なかでも、混雑時期を避けて訪問時期を分散させるオフピーク旅行が広く実践されており、観光地の過度な集中を抑制し、地域への負荷軽減につなげようとする意識が背景にあるとみられる。また、地元店舗の利用や地域主体の観光体験への参加など、地域経済への還元を意識した行動も確認された。加えて、サステナビリティ認証を取得した宿泊施設を選択する傾向もみられ、環境配慮と快適性の両立を重視した宿泊ニーズの高まりが示されている。