眠っていたデータから新たな付加価値を
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ホテル関連ニュース
2024年1月22日に「QRHOTEL導入インタビュー記事」が掲載された株式会社キュリネスにて、インタビュー記事を深堀りした連載企画がスタート。第一回目は、「なぜ「QRHOTEL」シリーズは、訪日旅行者が利用しやすいのか？」と題して「QRHOTEL」について紹介する。 前回インタビュー記事：https://hotelbank.jp/pr/interview-qriness/
（出典：DBJ） 日本政策投資銀行（以下、DBJ）は、環境・社会に配慮した不動産を評価するDBJ Green Building認証に「ホテル版」を新設することを発表した。これは、2011年の創設以来、オフィス、物流施設、商業施設、共同住宅を対象としてきた認証制度に新たなカテゴリーを加えるものであり、2024年4月からの運用開始を予定している。DBJ Green Building認証は、有効認証物件...
東京都
住友不動産ヴィラフォンテーヌ株式会社は、羽田空港第3ターミナルに直結する日本最大のエアポートホテル「ヴィラフォンテーヌ グランド 羽田空港」（全1,557室）にて、コクヨの直営店「KOKUYODOORS」監修のもと、コクヨ文具をテーマにしたコラボルームを企画し、3月1日より予約開始したことを発表した。 このコラボルームは、コクヨがホテルとコラボレーションする初めての取り組みとのこと。 本記事では、...
福岡県
新規ホテル情報
（出典：アパホテル〈小倉駅新幹線口〉） アパホテル株式会社は、全国に780ホテル117,199室を展開する日本最大級のホテルネットワークを持つ企業である。この度、同社は福岡県北九州市に位置するアパホテル〈小倉駅新幹線口〉の建て替え工事を実施し、2026年に新たなホテルを開業する計画を発表した。現在のホテルはJR各線・山陽新幹線「小倉駅」新幹線口より徒歩1分の場所にあり、九州唯一の24時間空港である...
指定なし
（出典：東急リゾーツ＆ステイ株式会社） 東急リゾーツ＆ステイ株式会社は、株式会社アイシンが開発した音声認識システム「YYSystem」を、宿泊業界で初めて導入すると発表した。このシステムは、2024年3月18日から全国の東急ステイ31店舗に順次展開される予定である。YYSystemは、22カ国語に対応しており、宿泊客とスタッフ間の円滑なコミュニケーションを実現する。これにより、言語の壁を感じること...
日本は近年、少子高齢化や地方の人口減少により、空き家の増加が深刻な社会問題になっている。総務省統計局が公表した「平成30年住宅・土地統計調査」によれば、空き家数は848万戸に上り、この数は年々増加している。放置された空き家は、倒壊や崩壊の危険のみならず、不法投棄など地域の住環境への悪影響も及ぼす。空き家を購入しようとする個人や事業者もいるが、資金調達の困難さから購入を諦めるケースが少なくない。 こ...
青森県
長野県
愛知県
（出典：専門学校日本ホテルスクール） 専門学校日本ホテルスクールは、ホテル、ブライダル、レストラン業界に関心を持つ高校生を対象に、「あなたの街で説明会」と題した学校説明会を2024年3月31日に全国4都市で開催する。本校は、プリンスホテルが1972年にホテリエ育成のために設立した「プリンスホテルスクール」を起源とし、2021年には創立50周年を迎えた。これまで、14,000人を超える卒業生を世に送...
神奈川県
株式会社 金乃竹は、デイユース専門施設の「“泊まれない旅館”金乃竹 茶寮」の客室を高付加価値化の一環としてリニューアルし、3月1日（金）より最大10時間滞在可能な日帰り旅館プランの提供を開始した。 リニューアルにより、日帰りでもより深く金乃竹の世界観やおもてなしを体験できるようになったとのこと。 本記事では、リニューアルと日帰り旅館プランについて、株式会社 金乃竹に取材を行った。 ▷ 施設公式サイ...
山形県
公的機関ニュース
（出典：コンフォートホテル山形） 株式会社グリーンズは、2024年3月11日に山形市と災害時における宿泊施設の提供に関する協定を締結した。この協定により、地震や風水害などの災害発生時には、同社が運営するコンフォートホテル山形を市の要請に応じて、高齢者などの要配慮者の避難場所として提供する。株式会社グリーンズは、全国８自治体と同様の協定を結び、災害発生時の支援を含め、現在17の自治体との協定を有して...
京浜急行電鉄株式会社（以下、京急電鉄）は、2024年3月末に完成予定の複合ビル「横浜シンフォステージ（YOKOHAMA SYMPHOSTAGE™）」（みなとみらい21中央地区53街区）内におけるホテル、商業ゾーン、オープンイノベーションオフィスの開業日及び施設名称を発表した。本施設は、京急電鉄をはじめ、株式会社大林組、日鉄興和不動産株式会社、ヤマハ株式会社、みなとみらい53EAST合同会社の共同事...
