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【ホテルバンク週間人気記事ランキングトップ10:2026年1月19日 – 1月25日】 1位 【取材】館山の夕日と過ごす等身大リゾート「TAUTAU Terrace Tateyama」開業 千葉県館山市の「ホテルファミリーオ館山」が全面リニューアルし、2025年12月17日、「TAUTAU Terrace Tateyama(タウタウ テラス タテヤマ)」として再出発した。南房総の海と夕日を眺めながら、時間を忘れて“たゆたう”――力を抜いて過ごす滞在型リゾートを掲げる。 2位 JTB、2026年の旅行動向を発表:国内は横ばい、海外は緩やかに回復へ JTBは、2026年(1月〜12月)の旅行動向見通しを発表した。本調査は、1泊以上の日本人の旅行(ビジネス・帰省を含む)および訪日外国人旅行について、経済指標や消費者行動調査、観光関連データ、JTBグループのアンケート結果をもとに推計したもので、1981年から継続して実施している。2026年の総旅行人数は3億2,250万人で前年の98.0%と見込まれ、国内旅行は3億700万人(97.8%)、海外旅行は1,550万人(102.6%)、訪日外国人旅行者は4,140万人(97.2%)と予測している。 3位 2026年の訪日旅行トレンドをJTBが発表:欧米豪の存在感高まり地方へのシフト進む JTBは、2026年の訪日旅行市場トレンド予測をまとめた。本予測は、観光庁や日本政府観光局(JNTO)などの公的統計、国際通貨基金(IMF)の経済予測、JTBグループの予約動向をもとに独自に作成されたものである。2026年の訪日外国人旅行者数は前年比97.2%の4,140万人、訪日消費額は前年比100.6%の9.64兆円と見込まれている。中国・香港からの需要減が影響し旅行者数は前年をわずかに下回るが、長期滞在を伴う欧米豪からの旅行者増加により、総消費額は前年を上回る見通しである。 4位 【取材】空き家を再生した一棟貸し民泊「日光和庭の家 寧々」開業 栃木県日光市で、地域の空き家を活用した一棟貸しの民泊「日光和庭の家 寧々」が2026年1月に開業した。築44年の古民家を改修し、日本庭園を残した点が特徴だ。 5位 【2026年1月最新】都市構造の変化と連動:大阪市の新規開業施設 メトロエンジンリサーチによると、大阪市における新規宿泊施設の開業は、「梅田・新大阪エリア」「本町〜心斎橋・難波エリア」「天王寺・阿倍野エリア」を軸に分布している。 6位 【取材】札幌の街と共創する「コンフォートホテルERA札幌北口」開業 株式会社チョイスホテルズジャパンは2025年12月18日、北海道札幌市に「コンフォートホテルERA札幌北口」を開業した。JR札幌駅北口から徒歩約5分の場所に位置している。 7位 アゴダ、「New Horizons」ランキングを発表:成長率上位10都市のうち5都市が日本にランクイン アゴダを運営するAgoda Company Pte. Ltd.は、最新の「New Horizons」ランキングを発表した。今回の結果では、成長率が高い上位10都市のうち5都市を日本の都市が占め、日本の旅行先がアジアにおける国際旅行需要の拡大を強く牽引していることが明らかになった。特に岡山は、日本国内で海外旅行者からの注目度が最も高まっている都市としてランクインした。 8位 トリップアドバイザー、世界と日本の人気観光地ランキングを発表:バリ島が世界1位、日本は東京が最高位 トリップアドバイザーは、「2026 トラベラーズチョイス ベスト・オブ・ザ・ベスト 観光地」を発表した。本ランキングは、2024年10月1日から2025年9月30日の期間に投稿された世界中の旅行者の口コミや評価をもとに選出されたもので、「人気」「人気上昇中」「カルチャー」「グルメ」「ハネムーン」「一人旅」の6部門で構成されている。 9位 スカイスキャナー、2026年の海外旅行意識調査を発表:8割が節約してでも旅行へ、“ロジタビ”が定着 スカイスキャナーは、18歳以上の日本人1,000人を対象に「2026年の海外旅行に関する意識調査」を実施した。調査結果からは、円安や価格変動の影響による費用面への懸念がありながらも、旅行者が感情や衝動ではなく、データに基づいた判断や計画的な節約を行い、賢く海外旅行を実現しようとする傾向が明らかになった。 10位 ブッキング・ドットコム、JTB、楽天トラベルが共催:日本のサステナブルツーリズム推進イベント「Sustainable Together」開催 ブッキング・ドットコムは、株式会社JTBおよび楽天トラベルと共に、日本の観光における持続可能性を業界横断で考えるイベント「Sustainable Together」を2025年10月30日に開催した。本イベントは、サステナビリティという一企業単独では解決が難しい課題に対し、旅行業界全体で連携し、日本の観光の新たな行動を促すことを目的として行われた。 |