Airbnb共同創業者兼最高責任者(CEO)のブライアン・チェスキー氏は2021年第1四半期決算を公表し、宿泊数の24％が28日以上の長期滞在であったことを述べ、新型コロナウイルス流行後に長期滞在ニーズが増加していることを示した。
パンデミック前後で旅行のあり方が変わった
同氏はパンデミック後の長期滞在ニーズ増加の理由に、リモートワークの普及を挙げている。
Airbnbが行った調査によると旅行は屋外活動で最も再開したいことの1つであり、「出張はパンデミック後に以前と形を変える」と述べている。
同氏は「出張と旅行が混じることになる」と予想。例としてAirbnbでは都市部の予約は28泊以上が非常に多くなっていることを挙げた。都市部に長期滞在する理由は在宅勤務でも数週間は本社に出社する必要があるためで、本社がある都市部にホテル暮らしをする人が増えている。同氏はこれを「顕著な傾向」としている。
また最近の傾向として、Airbnbの利用者の旅行する場所や時期がより柔軟になっていることを示した。これはズームのようなオンラインミーティングツールの普及により、場所を選ばず世界中で仕事ができる「リモートワーク」が普及したためだ。
同氏はリモートワークで働く場所を選ばなくなったことから「旅行は休日に20～30ヶ所の多くの人と同じ場所に旅行するのではなく、世界中の1,000ヶ所が旅行先になり、滞在期間も長くなっていく」と予想。実際にAirbnbでは28泊以上の滞在が2年前は14％だったが、現在は24％と約4割に拡大している。
パンデミック後、旅行先はより柔軟になり、画一的ではなくなった。
出張も以前とは形を変えて旅行と混じるようになっている。
長期滞在ニーズに対応することは、宿泊事業者にとって重要になるだろう。
同氏は「国境の開放に伴い当社も順調に進むでしょう」と今後について楽観的な見方を示している。
そうした流れを受け、日本国内では長期滞在に特化した宿泊予約サイト「Monthly Hotel(マンスリーホテル)」が話題となっている。
同サイトは、ホテルの高い利便性を活かし、リモートワークやワーケーション、さらには“住まい”としての利用など、宿泊施設の新たな価値を提供している。
利用者は長期で予約することで一泊あたりのコストを抑えることができるため、気軽にホテル暮らしを楽しむことができる。また同時に宿泊施設は安定的な予約を確保できるため、コロナ禍の在庫過剰問題の解決も期待できるという仕組みだ。
新型コロナウイルス感染拡大の影響により、様々な業界が新たな価値の創出を求められる中、観光業界では「ホテル暮らし」という新しい生活様式が広がりを見せている。
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