ホテル特化型メディア

眠っていたデータから新たな付加価値を

トップ > インバウンド

インバウンド

  • アンケート調査結果:ウィズコロナで7割のホテルがインバウンド需要回復を実感

    HotelBank(ホテルバンク)では、独自に宿泊事業者を対象にウィズコロナのホテル運営とDX活用についてのアンケート調査を実施した。ここではその結果と考察を公表する。

  • マリオット・インターナショナル、メキシコの「シティ・エクスプレス」ブランドを買収 – ミッドスケール市場への新規参入

    マリオット・インターナショナルは、ホテルズ・シティ・エクスプレスから「シティ・エクスプレス」ブランドの買収を完了したと発表した。これに先立ち、メキシコ連邦経済競争委員会はこの買収を承認していた。これにより、同社は、31番目のブランドとして「シティエクスプレス・バイ・マリオット」を立ち上げ、ミッドスケール(中間価格帯)市場に新たに参入することとなる。(出典:マリオット・インターナショナル)

  • 「ニュー自由ランド」期間限定セール – ニュージーランド航空が特別価格で日本からの旅行を提供

    海外

    インバウンド

    投稿 : 2023.05.12

    4月29日以降の日本入国規制撤廃を受けて、ニュージーランド航空は「ニュー自由ランド」期間限定セールを5月12日から5月29日まで開催する。成田-オークランド往復航空券を冬から春の季節に特別価格128,000円(全額税込)から提供する。(出典:ニュー自由ランド公式)

  • コロナ後の台湾旅行需要回復へ、HISと台湾観光局が協力

    株式会社エイチ・アイ・エス(HIS、本社:東京都港区、代表取締役社長:矢田素史)と台湾交通部観光局(所在地:台湾台北市、局長:張錫聰)は、台湾旅行送客強化のための業務提携を結んだ。(出典:株式会社エイチ・アイ・エス)

  • 京都市のホテル稼働率、コロナ前の水準に迫る:旅行支援策と早桜が寄与

    2023年3月の京都市内111ホテルの宿泊状況が京都市観光協会によって公開された。客室稼働率は前月比で14.9ポイント増の78.0%を記録し、2022年11月の最高値80.2%に迫る結果となった。国内旅行支援策と早めの桜の開花が寄与したものの、中国本土からの訪日需要の回復が遅れているため、2019年同月の85.0%には至らなかった。(出典:京都市観光協会) 日本人と外国人の延べ宿泊数はそれぞれ前月...

  • 「いまこそ海外!宣言」:観光庁とJATAがコロナ禍からの海外旅行回復を推進、パスポート費用補助も

    観光庁は一般社団法人日本旅行業協会(JATA)と協力して「いまこそ海外!宣言」を発表した。その目的は、コロナ禍で停滞している日本人の海外旅行(アウトバウンド)の早期回復を促進し、海外旅行者数を2019年水準(約2000万人)に戻すことである。(出典:JATA)

  • 新型コロナ後の回復期:米ホテル大手3社、売上高3割増と好調な業績

    2023年1-3月期における米ホテル大手3社、ハイアット・ホテルズ、マリオット・インターナショナル、ヒルトン・ワールドワイド・ホールディングスの決算がまとまり、その結果が発表された。新型コロナウイルスに関する規制緩和が進んだアジア地域での強い宿泊需要を受け、これら3社の売上高は前年同期と比べてそろって3割増を記録した。(出典:マリオット・インターナショナル)

  • ビジネストラベル市場の躍進:急成長要因と持続可能な成長に向けた取り組み

    海外

    インバウンド

    投稿 : 2023.05.08

    ビジネストラベル市場は、2035年までに約24000億米ドルに達すると予測されており、その成長要因にはグローバル化の進行やビジネス機会の増加、トラベルと観光産業の成長、ホテル予約における電子商取引の浸透、オンライン決済モードの拡大などが挙げられる。若い世代や女性トラベル者の増加も市場の拡大に寄与している。一方、成長を阻害する課題としては、ビジネストラベルの高いコストやセキュリティと国境を越えた規制...

  • インバウンド回復と持続可能な観光:JNTOの2023年度プラン

    2023年度、日本政府観光局(JNTO)はインバウンド回復を目指し、観光立国推進基本計画に沿った施策を展開した。日本全国の特別な体験情報発信、航空会社連携強化、北欧市場重点化、持続可能な観光、高付加価値旅行、アドベンチャートラベル、大阪・関西万博への取り組みが進行中だ。アドベンチャートラベル・ワールドサミット2022(出典:JNTO)

  • 中国本土への旅行回復の波及効果がホテル業界にもたらす影響

    中国本土へのインバウンド需要の増加は、アジア太平洋地域のホテル業界にも波及効果をもたらしている。日本、韓国、香港のホテル予約数や検索数が急増し、国際旅行市場の復活が示唆されている。特に、中国政府がゼロコロナ政策を取り下げたことで、中国本土への旅行予約が加速している。これにより、アジア太平洋地域全体でホテル業界が徐々に回復しつつあることがわかる。