眠っていたデータから新たな付加価値を
海外
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KDDIは、2025年2月21日から26日にかけて、直近3年以内に海外旅行を経験した全国の15歳から69歳の男女1,000名を対象に「海外旅行に関する調査2025」を実施した。本調査は、海外旅行中のデータ通信の利用実態や、旅行先、満足度、トラブル、費用感、さらに今後行きたい地域や旅行に対する意識など、多岐にわたるテーマについて明らかにしたものである。
株式会社JTB、日本航空株式会社（JAL）、株式会社ジェイエア（J-AIR）、日本エアコミューター株式会社（JAC）は、訪日外国人観光客の都市部集中を緩和し、日本各地への誘客を図る共創プロジェクトを開始した。
ホテル関連ニュース
東急不動産ホールディングス株式会社は、環境省が推進する「2030生物多様性枠組実現日本会議（J-GBF）」の「ネイチャーポジティブ宣言」への賛同を表明し、グループ会社である東急不動産株式会社のウェルネス事業ユニットおよび東急リゾーツ＆ステイ株式会社もリゾート事業において本宣言を表明した。今後、リゾート事業地における生物多様性の定量化に向けた検討を進めていく方針である。
長野県
インバウンド
一般社団法人白馬村観光局は、2024–25年冬季シーズンの観光客数が約130万人に達し、前年比114％となったことを発表した。この数字は、2004–05年シーズン以降で最多であり、昨シーズンの記録を更新した。特に注目されるのは、村内スキー場の来場者数が延べ89万人を超え、そのうち46％がインバウンド観光客であった点である。
三重県
新規ホテル情報
株式会社グリーンズは、2025年4月2日の「CO2削減の日」に合わせ、同社が運営するコンフォートホテル四日市およびコンフォートホテル中部国際空港において、「歯ブラシリサイクル」プログラムを試験導入する。本取り組みは、宿泊客が使用した歯ブラシを回収・再資源化することで、廃棄物削減とプラスチック資源の循環を促進し、環境負荷の低減を目指すものである。
山梨県
株式会社エイチ・アイ・エスは、株式会社さとゆめと共に、山梨県小菅村（村長：舩木直美）と、観光振興による地域活性化を目的とした「新しい目的地づくり」に関する包括連携協定を締結した。また、HISと小菅村は、総務省が推進する「地域活性化起業人」制度を活用し、小菅村へ人材を派遣する協定も取り交わしている。
ホテル統計データ
公的機関ニュース
（出典：JNTO） 日本政府観光局（JNTO）が発表した2025年2月の訪日外国人数は、前年同月比で16.9％増の325万8,100人となった。一方で、前月である2025年1月の378万1,200人からはやや減少が見られた。しかし、コロナ禍以前の2019年2月の実績である260万4,322人と比較しても25.1％増と、全体的な回復傾向は継続している。特に中国市場の持ち直しや米国からの訪日増加が、堅...
コラム
特集
BEENOS HR Link株式会社代表取締役社長の岡﨑 陽介がホテル業界が抱える人材不足の課題解決につながる外国人材採用の具体的な方法について解説する本連載。前回は外国人雇用において拡大している特定技能による外国人材の採用・雇用方法について紹介しました。第五回となる今回はホテル業界において外国人材を定着させるための取り組みについて解説します。
栃木県
国内、L.A.に46店舗のレストランを展開している株式会社グローバルダイニングは、栃木県那須塩原市に『那須パラダイスヴィレッジ』を2025年3月19日オープンした。 那須パラダイスヴィレッジは、宿泊施設を備えたレストラン複合施設。那須の自然と調和した開放的な空間で、心身ともにリフレッシュできる時間を届けるという。 本記事では、那須パラダイスヴィレッジのオープンまでの経緯やこだわりなどについて、取材...
大阪府
（出典：JR西日本） JR西日本は、株式会社日本旅行および株式会社ジェイアール西日本マルニックスとの協業により、2025年の大阪・関西万博開催期間中、関西空港駅にて「Crosta関空」として手荷物預かりサービスを実施する。インバウンド旅行者をはじめ、多くの利用が見込まれる関西空港駅において、アクセス輸送を支える交通事業者として、旅行者の利便性と安全性の向上を目的とした取り組みである。
