眠っていたデータから新たな付加価値を
海外
新規ホテル情報
Marriott Internationalは、カンボジアのリゾート地、シアヌークビルにホテル建設を予定し、同国の不動産企業、The Grand Lion Groupと提携を結び開発を進める。アジア太平洋地域で積極的にホテル展開を進めているMarriottの事業展開の一環で、2022年の開業を目指す。
ホテル統計データ
2017年は香港のホテル業界にとって盛況な1年となった。年間を通して客室稼働率は９割近くとなり、平均客室宿泊料（ADR）も上昇し、ホテル開業ラッシュが続く。2018年の香港ホテル業界の動向を探る。
インバウンド
2017年に最も訪日客数が多かった国は３年連続で中国だった。実に735万人もの中国人が日本を訪れている。日本の観光業に与えるインパクトは大きく、中国人需要をうまく取り込めるか否かはホテル経営を考える上でも、非常に重要なファクターになっている。 2017年の訪日中国人のトレンドを検証し、ホテルの課題を考える。
2017年の訪日ロシア人は７万7,200人。絶対数は多くないが、注目したいのが伸び率である。その伸び率は、国別トップの、実に40.8%ー急増する訪日ロシア人の背景、特徴や展望を追った。
ホテル関連ニュース
ホテルは、顧客が宿泊に訪れる際だけではなく、SNSを通じて頻度の高い顧客とのコミュニケーションを模索し始めている。情報発信や口コミ拡散の観点で、多くの業界で不可欠となりつつあるSNS対応。ホテルのSNS戦略とは。
ホテル業界では、民泊に対抗したコスト削減と価格競争力強化への意識がこれまで以上に高まっている。そんな中で、従来のオンライン旅行代理店（OTA）を通さないホテル自社サイトの直接予約が強化され始めている。
バケーションレンタル
2018年6月より「民泊新法」が施行される。宿泊客にとって宿泊先の選択肢が増えることは好ましいことだが、ホテルなどの既存の宿泊施設にとっては競合相手が増え、大きな影響を受けることも予想される。既存の宿泊施設はどんな戦略を描くのか。
2017年の欧州へのホテル投資額は217億ユーロと前年比22%増となった。中でも最も活発に取引が行われたのは、現在好況にわく「あの国」だった。2018年の欧州ホテル市場の注目は。
東京都
東京都がオリンピックの開催地となり、ホテル数が急激に増加しているのは周知の通り。増加する訪日客で、依然として平均稼働率が80%に達し不足する都内のホテル事情だが、新規開業が激増しているホテル種別の傾向とはどのようなものだろうか。
2016年6月にイギリスが国民投票でEU離脱（Brexit）を決定して以来、イギリスのEU離脱交渉はゆっくりとしかし着実に進んでいる。イギリスのホテル業界ではBrexitにより、EU諸国からの外国人労働者が確保できなくなり、労働力不足が発生することが懸念されている。
