眠っていたデータから新たな付加価値を
インバウンド
2017年に最も訪日客数が多かった国は３年連続で中国だった。実に735万人もの中国人が日本を訪れている。日本の観光業に与えるインパクトは大きく、中国人需要をうまく取り込めるか否かはホテル経営を考える上でも、非常に重要なファクターになっている。 2017年の訪日中国人のトレンドを検証し、ホテルの課題を考える。
2017年の訪日ロシア人は７万7,200人。絶対数は多くないが、注目したいのが伸び率である。その伸び率は、国別トップの、実に40.8%ー急増する訪日ロシア人の背景、特徴や展望を追った。
ホテル関連ニュース
ホテルは、顧客が宿泊に訪れる際だけではなく、SNSを通じて頻度の高い顧客とのコミュニケーションを模索し始めている。情報発信や口コミ拡散の観点で、多くの業界で不可欠となりつつあるSNS対応。ホテルのSNS戦略とは。
ホテル業界では、民泊に対抗したコスト削減と価格競争力強化への意識がこれまで以上に高まっている。そんな中で、従来のオンライン旅行代理店（OTA）を通さないホテル自社サイトの直接予約が強化され始めている。
バケーションレンタル
2018年6月より「民泊新法」が施行される。宿泊客にとって宿泊先の選択肢が増えることは好ましいことだが、ホテルなどの既存の宿泊施設にとっては競合相手が増え、大きな影響を受けることも予想される。既存の宿泊施設はどんな戦略を描くのか。
海外
2017年の欧州へのホテル投資額は217億ユーロと前年比22%増となった。中でも最も活発に取引が行われたのは、現在好況にわく「あの国」だった。2018年の欧州ホテル市場の注目は。
東京都
新規ホテル情報
東京都がオリンピックの開催地となり、ホテル数が急激に増加しているのは周知の通り。増加する訪日客で、依然として平均稼働率が80%に達し不足する都内のホテル事情だが、新規開業が激増しているホテル種別の傾向とはどのようなものだろうか。
2016年6月にイギリスが国民投票でEU離脱（Brexit）を決定して以来、イギリスのEU離脱交渉はゆっくりとしかし着実に進んでいる。イギリスのホテル業界ではBrexitにより、EU諸国からの外国人労働者が確保できなくなり、労働力不足が発生することが懸念されている。
ホテル統計データ
Verizon社（米大手電気通信事業者）は、自社調査レポート「2018 Mobile Security Index」にて、製造業、金融、小売、ホテルなど様々な業界の企業のモバイル端末担当者600人以上を対象として調査を実施したところ、93%の担当者が自社のモバイルデバイスは深刻なセキュリティ上の脆弱性を抱えていると回答したと報じている。
インバウンド需要を取り込むために、魅力的なプランや商品を開発しても、その存在を知らせることができなければ集客にはつながらない。効率的かつ効果的な広報戦略を考える上では、訪日外国人が日本滞在中にどのような媒体を通して日本の情報を集めているのかを知ることは非常に重要だ。観光庁の「訪日外国人消費動向調査」から、訪日外国人の情報源に迫った。
