眠っていたデータから新たな付加価値を
海外
ホテル統計データ
Verizon社（米大手電気通信事業者）は、自社調査レポート「2018 Mobile Security Index」にて、製造業、金融、小売、ホテルなど様々な業界の企業のモバイル端末担当者600人以上を対象として調査を実施したところ、93%の担当者が自社のモバイルデバイスは深刻なセキュリティ上の脆弱性を抱えていると回答したと報じている。
ホテル関連ニュース
2017年、ヒルトングループは好調、販売可能な1客室あたりの売上（RevPAR）は2.5%成長、グローバル経営も波に乗っている。CEOのChris Nassetta氏は、2018年もこの傾向を維持できると読んでいると、Hotel News Nowが伝えた。
インバウンド
2018年第1四半期のアメリカのホテル業界の業績予想が、不動産コンサルティング会社や総合コンサルティング会社、報道機関などから発表された。それによると、第1四半期については好調な推移を予想している。
外国人観光客の急増に合わせて、各宿泊施設ともに客室稼働率が大きく上昇している。それはリゾートホテルでも同様で、2012年と2017年のリゾートホテルの客室稼働率を比較すると、約10％増である。
ここ数年の外国人観光客の増加は、高級ホテルやシティホテルだけでなく、従来あまり観光客が泊まらなかったビジネスホテルにも大きく影響を与えている。2017年のビジネスホテルの客室稼働率は、全国平均でも75.41%という高い数字を記録するほど市場は活況を呈している。過去5年の客室稼働率の推移、さらに都道府県別の客室稼働率から見える、ビジネスホテル業界とは。
大阪府
近年、外国人観光客の急増に伴い、全国的にホテルの客室稼働率が上昇している。特に、従来から観光客に高い人気を得ていたシティホテルの客室稼働率の上昇が著しい。中でも大阪府のシティホテルの客室稼働率は2017年、90%に届くかという数字を記録している。
外国人観光客が急増している日本では、近年さまざまなタイプのホテルがオープンしている。特色はそれぞれあるものの、一般的にホテルは、シティホテル、リゾートホテル、ビジネスホテルの３つのタイプに分けることができる。この３タイプの客室稼働率にはどのような違いがあるのだろうか。各タイプの客室稼働率の違いと、そこから見えてくる近年の日本の観光業界の特徴を解説していこう。
ホテルの収益最大化を行うために必要なもの、それはレベニューマネジメント戦略の実践を可能にするKey Performance Indicator（KPI・重要業績評価指標）だ。
京都府
京都市は1月11日、旅館業法に基づく許可施設一覧を公表し2017年度の簡易宿所の速報値(2017年12月末現在)は2,106件となり、前年度比で約1.4倍増加したことを明らかにした。本年度は659施設が増加しており、3月末までの年度中にさらに増えることが見込まれる。
東京都
バケーションレンタル
来年６月に施行される民泊新法を前に、これまで日本ではあまり盛んではなかった民泊が大きな注目を集めている。東京都でも民泊物件は対前年で20％増加し、その数は２万室に迫る勢いだ。
