眠っていたデータから新たな付加価値を
指定なし
中国
韓国
台湾
米国
宿泊市場動向
インバウンド
2026年第1四半期（1〜3月）の訪日外客数は累計1,068万3,500人と、2年連続で年初3カ月で1,000万人の大台を突破した。一方で内訳を見ると、中国本土からの訪日客は前年同期比で半減水準まで急減し、その代わりに韓国・台湾・米国・欧州が記録を塗り替える勢いで伸びている。本稿ではJNTO国籍別データ、観光庁宿泊旅行統計、当社が集計した公開価格データをもとに、需要構造の地殻変動と、その変化が地域...
東京都
観光庁が2026年3月31日に発表した「宿泊旅行統計調査（2026年1月・第2次速報）」は、見出しの数字以上に重要な構造変化を含んでいる。延べ宿泊者数は前年同月比-7.0%、日本人-3.3%、外国人-15.3%と全体的に減速したものの、その内訳を都道府県別に分解すると、まったく異なる2つのトレンドが同時進行していることが分かる。本稿では2024年1月・2025年1月・2026年1月の3年分の都道府...
2026年の中国「労働節」は5月1日（金）から5月5日（火）の5連休である。1月の訪日中国人が前年比-60.7%、3月は-55.9%と中国市場の急減速が続くなか、中華圏インバウンド依存度の高い大阪・京都・北海道・東京の主要4エリアで実際にホテル価格と在庫消化はどう動いているのか。メトロエンジンリサーチのデータをもとに、労働節期間（5/1-5/5）の販売価格と販売プランの売切率を解析し、「-60%」...
観光庁が2026年2月27日に公表した「宿泊旅行統計調査2025年年間値（速報値）」は、一見すると全体微減の地味な結果に映る。延べ宿泊者数は6億5,348万人泊、前年比 -0.8%。しかしながら、その内訳は業界の地殻変動を物語っている。日本人宿泊者数は前年比-3.8%と2年連続のマイナス、一方で外国人は+8.2%と過去最高を更新した。本稿では、同統計のミクロデータと主要ホテルREITの運営実績を突...
調査
ホテル関連ニュース
（出典：株式会社Reelu） 株式会社Reeluは、観光・旅行業界を中心にインバウンド対応を行う事業者を対象に、オーバーツーリズムが現場に与える影響に関する実態調査を実施した。調査では、87％の事業者がオーバーツーリズムを現場で実感していると回答し、訪日客がさらに増加した場合に「対応が難しい・不可能」とする事業者が半数近くにのぼることが示された。
地域創生
ホテル統計データ
三菱地所プロパティマネジメント株式会社および三菱地所株式会社は、丸の内エリアにおける各種インバウンド施策の推進により、2025年度のインバウンド売上高が4,127百万円（前年比117％）となり、過去最高を更新したと発表した。
観光
(出典：株式会社ナビタイムジャパン) 株式会社ナビタイムジャパンは、訪日外国人旅行者が訪れた日本の城に関する分析結果を発表した。本分析は、訪日外国人向けナビゲーションアプリ「Japan Travel by NAVITIME」の利用データをもとに、2025年1月から12月までの滞在状況をインバウンドGPSデータと属性アンケートを用いて集計したものである。アジア市場および欧米豪市場の双方において、大阪...
観光庁/JNTO
公的機関ニュース
（出典：JNTO） 日本政府観光局（JNTO）が2026年3月18日（水）に発表した推計によると、2026年2月の訪日外国人数は3,466,700人となり、前年同月比6.4％増であった。2月として過去最高を更新し、300万人を超える高水準を維持した。前月の2026年1月は3,597,500人であったため、前月比では130,800人の減少となる。2026年1月は前年同月比4.9％減であったが、2月は...
（出典：インタセクト・コミュニケーションズ株式会社） インタセクト・コミュニケーションズ株式会社は、中国人観光客の訪日旅行におけるAI活用に関する調査結果を発表した。本調査は2026年1月15日から17日にかけて、中国在住者を対象に実施され、有効サンプル数3,995人のうち、春節期間中に海外旅行を予定し、その中で日本を訪問予定と回答した429人を対象としている。調査の結果、訪日予定者の9割以上が生...
海外
旅行・体験予約アプリ「Klook（クルック）」は、世界のZ世代およびミレニアル世代の旅行意向をまとめた調査レポート「Travel Pulse 2026」を発表した。本調査は20市場の18歳から42歳の男女11,000名を対象に実施されたもので、日本が2025年に続き「2026年に必ず訪れるべき国・地域」の第1位に選出された。全体の20％が日本を挙げており、特にタイ、台湾、香港では半数以上が日本を選...
