眠っていたデータから新たな付加価値を
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バケーションレンタル
楽天グループの民泊事業会社、楽天LIFULL STAY（東京）は1月17日、民間物件の登録を3月15日から受付開始すると発表した。また2018年9月を目処に、グループ内の楽天トラベルに民間物件の在庫を供給する予定で、これによりホテルと民泊が宿泊施設の選択肢として比較されるようになる。
東京都
インバウンド
現在、訪日外国人観光客の数は年々増えている。2012年は約800万人だったのに対し、2016年には初の2000万人突破となる2400万人を記録した。また、JTBの調査によると3200万人も訪日外国人観光客が訪れるとされている。 そんな中、東京に訪れたという訪日外国人観光客は2016年で1310万人にのぼる。今回は、東京に訪れた訪日外国人旅行客が、旅行支出額の中から宿泊費に使う割合について見ていく。
青森県
観光庁が12月27日に発表した2017年10月の宿泊旅行統計調査によると、外国人延べ宿泊者数で青森県が4万6,670人泊でトップを堅守。2017年の年間でも初めてトップとなる可能性が高まってきた。
大阪府
大阪市は日本で一二を争う大都市であるとともに、全国屈指のホテル客室数を有する観光都市という側面を持っている。また、民泊物件数も全国で２位と、宿泊施設の数は群を抜いて多い。民泊物件の詳細なデータから見えてくる大阪市の民泊事情、また民泊はホテルにどれほどの影響を与えうるのだろうか。
2018年にAirbnbは設立10周年を迎える。この10年でAirbnbは世界中の65,000以上の都市で、20,000人以上の旅行者に民泊物件を紹介するまでに成長。400万件を超える物件を掲載している同社サイトは、マリオットやヒルトンなどの世界中のどの有名ホテルチェーンよりも部屋数が多い。
2020年の東京オリンピックを前に、宿泊だけでなく付加価値を提供する新しい滞在スタイルのホテルをはじめとする宿泊施設の開業が相次いでいる。特にホテル業界だけでなく、異業種からの参入も目立っており、その流れは2018年以降も続きそうだ。
大阪府を訪れた2017年1年間のインバウンド(訪日外国人)が、初の1,000万人超えの大台突破が濃厚になった。国内全体の2017年のインバウンド数は、2,869万人で5年連続の過去最多を更新。国内観光地の西の横綱・大阪も、同じく記録更新となりそうだ。
石井啓一国土交通相は1月12日、2017年のインバウンド(訪日外国人)が2,869万人になったことを閣議後の記者会見で明らかにした。前年比19.3％増で5年連続の過去最高を更新。政府は2020年東京五輪・パラリンピックまでに年間4,000万人を目標としている。
訪日外国人数は2016年には2,400万人を突破し、2011年から5年連続で増加し続けているが、東京に訪れた外国人観光客数も過去最高の1,310万人（2016年）を記録する等、成長が続いている。
沖縄県
沖縄県の石垣島が、旅行口コミサイト「トリップアドバイザー」による2018年度版ランキングで、世界で「人気上昇中の観光地」の第一位に選ばれた。 美しいビーチや豊かな自然に恵まれ、旅行目的地として日本人の間で人気が高い石垣島に、世界の旅行者たちも注目しているようだ。
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