眠っていたデータから新たな付加価値を
北海道
新規ホテル情報
世界有数のパウダースノーで知られる北海道・ニセコに、「ザ・グリーンリーフ・ニセコビレッジ タペストリー・コレクションbyヒルトン」が開業した。米国発の大手ホテルグループヒルトンが展開するライフスタイルブランド「タペストリー・コレクションbyヒルトン」の日本初進出となる。 アンヌプリ山の麓、ニセコビレッジスキーリゾートに直結し、冬季限定で営業する点も特徴だ。自然や文化、アートを融合させた空間づくりを...
協定
地域創生
（出典：株式会社チェンジホールディングス） 北海道札幌市と株式会社チェンジホールディングスの子会社である株式会社DFA Roboticsは、人口減少に適応した持続可能な都市づくりを目的として連携協定を締結した。両者はロボティクスを活用し、地域課題や社会課題の解決、行政施策の効率化・省力化、市内の人手不足の解消に向けた取り組みを官民連携で推進する。第一弾の取り組みとして、札幌市特有の課題である除雪・...
指定なし
インタビュー
コラム
特集
ホテル関連ニュース
国内に77のホテルを展開する、ダイワロイネットホテルズ。各ホテルの個性が際立つ運営の背景には、「現場に裁量を与え、挑戦を評価する」経営スタイルがあります。本記事では、「現場主導」の運営哲学と、デジタル活用による業務効率化、そして「人ならではのおもてなし」との両立について焦点を当てます。大和ハウスリアルティマネジメント常務執行役員兼ホテル事業本部の副本部長を務める鈴木大介さんに聞きました。
2026年4月より給与改定を実施すると発表したダイワロイネットホテルズ。新卒初任給（全国社員）を22万円から31万円へ増額という内容です。業界平均を大きく上回る数字の背景には、「賃金を戦略的投資と位置づける」明確な経営判断があります。親会社である大和ハウスリアルティマネジメント株式会社にて、常務執行役員兼ホテル事業本部の副本部長を務める鈴木大介さんに、同社の人材戦略についての考え方を聞きました。
宿泊市場動向
函館市のシティー・リゾートホテル、分布状況 メトロエンジンリサーチによると、函館市のシティー・リゾートホテルの分布状況は以下の通り。 出典：メトロエンジンリサーチ 出典：メトロエンジンリサーチ メトロエンジンリサーチによると、函館市のシティー・リゾートホテルは「函館駅〜ベイエリア〜元町」へと連続する観光動線上に高密度で集積している。特に函館駅周辺は、JR・路面電車、フェリー、空港連絡バスなど多様な...
札幌市の新規開業施設の分布 メトロエンジンリサーチによると、札幌市における新規ホテル開業は、「札幌駅周辺」「大通・すすきのエリア」「豊水すすきの～菊水エリア」を中心に分布している。 まず、札幌駅周辺では、JRや地下鉄（南北線・東豊線）が交わる交通の要衝としての利便性を背景に、ビジネス・観光の双方をターゲットとしたホテル開発が集中的に進んでおり、北海道大学や再開発が進む北8西1地区などと連動し、国内...
学生
株式会社共立メンテナンスは、函館市立青柳中学校の生徒を対象に、2025年11月14日にリゾートホテル「ラビスタ函館ベイ」で職業体験プログラム「DOMINISTA CHALLENGE（ドミニスタ・チャレンジ）」を実施する。「ドーミーイン」や「共立リゾート」を運営する同社は、2019年から中高生を対象にこのプログラムを全国で展開しており、フロント対応や清掃、ベッドメイキングなどを通じて、働くことの意義...
札幌・中島公園に、新たなラグジュアリーホテル「インターコンチネンタル札幌」が10月1日に開業した。 世界70ヶ国以上で展開するインターコンチネンタルブランドとしては北海道初進出で、札幌市が推進する新MICE拠点「ライラックスクエア」内に位置する。149室の客室や北海道の食材を生かしたダイニング、屋内プールなどを備え、自然美と都市の洗練を融合した空間を提供する。 本記事では、ホテルのポートフォリオ総...
秋田県
（出典：秋田キャッスルホテル） 秋田キャッスルホテルは、秋田にゆかりのある人やモノ、取り組みをつなげ、地域の魅力をより多くの人々に届けるための新プロジェクト「Hello Akita Project（ハローあきたプロジェクト）」を始動した。1970年の開業以来55年にわたり、秋田の旅の拠点として地域と共に歩んできた同ホテルは、これまでに培った地域事業者とのつながりを大切な財産としている。
世界110か国以上で5,700軒のホテルを展開するアコーホテルズのイビススタイルズ札幌では、2025年8月から、北海道蘭越町の農家7人によって結成されたグループ「Hokkaido Agriculture Club頂（いただき）」が育てた規格外野菜を活用した朝食ブッフェの提供を開始した。これにより、食品ロス削減と地産地消の推進を図っている。
