眠っていたデータから新たな付加価値を
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2017年、ヒルトングループは好調、販売可能な1客室あたりの売上（RevPAR）は2.5%成長、グローバル経営も波に乗っている。CEOのChris Nassetta氏は、2018年もこの傾向を維持できると読んでいると、Hotel News Nowが伝えた。
株式会社センチュリオンインターナショナルが運営するセンチュリオンホテルグループは、今月17日、メトロエンジン株式会社の人工知能・機械学習を取り入れたレベニューマネジメントツール「メトロエンジン」を正式導入したことを明らかにした。
2017年を振り返ると、米国のホテル業界も日本同様、大変好調で稼働率6割以上と記録的な数字を残した。しかしながら、視点によってその現状評価や2018年の見通しは異なる。「Hotel News Now」による、米国ホテル業界の現状と今後の見通しを要因ごとにまとめた。
中国のホテルで不衛生な実態が明らかになった。中国東北部に位置する黒竜江省の5つ星の3つの外資系ホテルで、トイレの清掃用ブラシでコップを磨き、1枚のぞうきんでトイレ清掃からコップの洗浄にも使うなど、地元テレビ局が衝撃的な事実を報じた。
外国人観光客の急増に合わせて、各宿泊施設ともに客室稼働率が大きく上昇している。それはリゾートホテルでも同様で、2012年と2017年のリゾートホテルの客室稼働率を比較すると、約10％増である。
ここ数年の外国人観光客の増加は、高級ホテルやシティホテルだけでなく、従来あまり観光客が泊まらなかったビジネスホテルにも大きく影響を与えている。2017年のビジネスホテルの客室稼働率は、全国平均でも75.41%という高い数字を記録するほど市場は活況を呈している。過去5年の客室稼働率の推移、さらに都道府県別の客室稼働率から見える、ビジネスホテル業界とは。
外国人観光客が急増している日本では、近年さまざまなタイプのホテルがオープンしている。特色はそれぞれあるものの、一般的にホテルは、シティホテル、リゾートホテル、ビジネスホテルの３つのタイプに分けることができる。この３タイプの客室稼働率にはどのような違いがあるのだろうか。各タイプの客室稼働率の違いと、そこから見えてくる近年の日本の観光業界の特徴を解説していこう。
インバウンド
今夏の2018FIFAワールドカップ開催を控えたロシアで、試合を予定している都市にある複数のホテルが、宿泊代金を通常額から大幅に上乗せしていることが、ロシア政府観光局の調べで明らかになった。世界から押し寄せるサッカーファンの足下を見るもので、中には代金を5,000%もアップしたホテルもあるという。これらは政令違反の可能性もあり、まずは政府側がにらみを利かせた格好だ。読売新聞などが伝えている。
東京都
地域情報をウェブで発信する「タイムアウト東京」(東京都渋谷区)などはこのほど、外国人を対象にしたナイトライフに関する調査結果を明らかにした。「ナイトライフの充実度」では１位が東京で、２位のニューヨーク(米国)に大差をつけた調査結果が判明した。
バケーションレンタル
楽天グループの民泊事業会社、楽天LIFULL STAY（東京）は1月17日、民間物件の登録を3月15日から受付開始すると発表した。また2018年9月を目処に、グループ内の楽天トラベルに民間物件の在庫を供給する予定で、これによりホテルと民泊が宿泊施設の選択肢として比較されるようになる。
