眠っていたデータから新たな付加価値を
東京都
新規ホテル情報
東京都がオリンピックの開催地となり、ホテル数が急激に増加しているのは周知の通り。増加する訪日客で、依然として平均稼働率が80%に達し不足する都内のホテル事情だが、新規開業が激増しているホテル種別の傾向とはどのようなものだろうか。
海外
ホテル関連ニュース
2016年6月にイギリスが国民投票でEU離脱（Brexit）を決定して以来、イギリスのEU離脱交渉はゆっくりとしかし着実に進んでいる。イギリスのホテル業界ではBrexitにより、EU諸国からの外国人労働者が確保できなくなり、労働力不足が発生することが懸念されている。
ホテル統計データ
Verizon社（米大手電気通信事業者）は、自社調査レポート「2018 Mobile Security Index」にて、製造業、金融、小売、ホテルなど様々な業界の企業のモバイル端末担当者600人以上を対象として調査を実施したところ、93%の担当者が自社のモバイルデバイスは深刻なセキュリティ上の脆弱性を抱えていると回答したと報じている。
インバウンド
インバウンド需要を取り込むために、魅力的なプランや商品を開発しても、その存在を知らせることができなければ集客にはつながらない。効率的かつ効果的な広報戦略を考える上では、訪日外国人が日本滞在中にどのような媒体を通して日本の情報を集めているのかを知ることは非常に重要だ。観光庁の「訪日外国人消費動向調査」から、訪日外国人の情報源に迫った。
ハイアットホテルズコーポレーションの関係者は、3物件の売却計画とともに2020年までに15億ドル（約1600億円）の資産売却計画を発表した。
25日に幕を閉じた2018平昌オリンピック。韓国政府は大会成功に向け、開催前から多角的に注力してきたが、宿泊施設の監督もその一例だ。通常の繁忙期の3倍以上もの宿泊代金を求めるなど、国内外から集まる応援客を目当てに、不当に宿泊代金をつり上げていたホテルの取り締まりを強化し、宿泊代金の正常化に尽力したと、「USA TODAY」が伝えている。
アイオワ州に本社を置きアメリカで成長を遂げているホテル企業Hawkeye Hotelsが開発投資を加速。Hawkeye Hotelsは1,000人以上の従業員を雇用し、マリオット、ヒルトン、インターコンチネンタル、スターウッドを含む主要ホテルブランドと提携しており50のホテルを保有し、運営している。
せっかく魅力的な観光資源があっても、その存在を知られないことには集客につながらない。訪日客ランキングで例年、トップを争う国の人々は何を参考に日本の情報を集め、どの媒体が最も役に立ったと感じているのだろうか。そこから分かる重要な媒体とは。
米エクスペディアの各世代の旅行消費動向調査によると、あらゆる世代で「モノよりコト」を重視の志向が明らかとなった。同調査によると「可処分所得を何に使うか？」との問いに対し、全体の74%が「モノではなく、体験するコトに優先的に使う」と回答している。
宿泊業や旅行業者にとって重要なデータのひとつに平均宿泊数がある。訪日客数トップ３の中国、韓国、台湾では平均泊数には大きな違いがあるのか。あるとすればどのようなことが要因として考えられるのか、各種データを読み解り考察した。
