（出典：JTB総合研究所）
JTB総合研究所は、令和6年に発生した能登半島地震と訪日旅行の意識に関する調査結果を公表した。調査は地震発生から3ヶ月が経過した後、12の国・地域で実施され、訪日旅行への意向と地震への関心の関連が明らかになった。調査結果によると、訪日旅行意向は全体で71.9%と高く、特に東南/南アジア地域では82.0%となり、高い関心が示された。欧米豪では全体で60.0%、20代では68.0%と、若年層の関心が特に高いことが分かった。
（出典：JTB総合研究所）
地震の影響については、訪日旅行に「関心があって、行きたい」と回答した人々の間で、「旅行の際の現地の状況についてもっと知りたい」という意見が27.7%、「地震のニュースで北陸地域を知り、関心を持った」と答えた人が26.3%となり、これらの回答は「ここ1〜2年は日本旅行を控えたくなった」、「しばらくの間、北陸地域を訪れるのは避けようと思った」といった否定的な回答を上回った。特に欧米豪からの旅行者は「訪日旅行への影響は特にない」と回答する割合が最も高く、30.7%に達し、地震の影響が他地域と比べて少ないことが明らかになった。
（出典：JTB総合研究所）
訪日旅行でしてみたいこととしては、「自然景観を楽しむ」、「本場の日本料理を食べる」、「温泉」が安定的に人気であり、特に東アジアの旅行者は「食」への関心が他地域と比べて高い傾向が見られた。欧米豪の旅行者は、「日本の日常生活に触れる」、「他の外国人が行かないような場所を訪れる」など、地域に入り込むような観光を求める傾向が感じられた。
この調査は、インターネット調査会社が保有するモニターに対して、2024年3月14日から18日にかけてウェブアンケート形式で実施され、各国・地域に居住する20歳以上の男女が対象であった。JTB総合研究所は今後も、地域経済の回復・発展を支援し、訪日旅行者の誘致を通じて人々の豊かな暮らしと地域の豊かな実現を目指す。