眠っていたデータから新たな付加価値を
指定なし
宿泊市場動向
観光
調査
インバウンド
JTBは、2026年（1月〜12月）の旅行動向見通しを発表した。本調査は、1泊以上の日本人の旅行（ビジネス・帰省を含む）および訪日外国人旅行について、経済指標や消費者行動調査、観光関連データ、JTBグループのアンケート結果をもとに推計したもので、1981年から継続して実施している。2026年の総旅行人数は3億2,250万人で前年の98.0％と見込まれ、国内旅行は3億700万人（97.8％）、海外旅...
SDGs
（出典：Booking.com Japan K.K.） ブッキング・ドットコムは、株式会社JTBおよび楽天トラベルと共に、日本の観光における持続可能性を業界横断で考えるイベント「Sustainable Together」を2025年10月30日に開催した。本イベントは、サステナビリティという一企業単独では解決が難しい課題に対し、旅行業界全体で連携し、日本の観光の新たな行動を促すことを目的として行わ...
海外
（出典：JTB） JTBは、2026年の訪日旅行市場トレンド予測をまとめた。本予測は、観光庁や日本政府観光局（JNTO）などの公的統計、国際通貨基金（IMF）の経済予測、JTBグループの予約動向をもとに独自に作成されたものである。2026年の訪日外国人旅行者数は前年比97.2％の4,140万人、訪日消費額は前年比100.6％の9.64兆円と見込まれている。中国・香港からの需要減が影響し旅行者数は前...
（出典：株式会社リクルート） 株式会社リクルートが運営する旅行情報サイト『じゃらんニュース』は、「関東の幻想的な冬絶景スポット」に関するアンケート調査を実施し、その結果を発表した。ランキングでは、雪景色やライトアップなど冬ならではの絶景イベントや景勝地が上位に選ばれ、澄んだ空気と静寂が織りなす季節限定の美しい風景が注目を集めた。第1位には栃木県日光市の「湯西川温泉 かまくら祭」が選ばれ、日本夜景遺...
滋賀県
協定
レッドホースコーポレーション株式会社は、滋賀県米原市と地域活性化起業人制度による協定書を締結し、地域活性化起業人の派遣を行っている。契約期間は2025年10月1日から2026年3月31日までで、年度ごとに延長の可能性があり、通算で最大3年間の派遣を予定している。12月18日（木）には米原市役所において「米原市観光プロモーター委嘱状交付式」が実施され、地域活性化起業人として派遣されたレッドホースコー...
（出典：株式会社令和トラベル） 株式会社令和トラベルは、旅行アプリ『NEWT（ニュート）』における予約データをもとに「若者の海外旅行予測2026」を発表した。調査によると、物価高や円安の影響で2025年の海外旅行はアジア諸国への渡航が約9割を占め、「安・近・短」が主流となった。一方で2026年は「価格」よりも「体験価値」を重視する傾向が強まり、ヨーロッパ旅行の回復が進む年になると予測している。
（出典：株式会社ヒューマニック） 株式会社ヒューマニックが運営する「リゾバ.com」は、リゾートバイト経験者を対象に「リゾートバイトへの期待と現実に関する実態調査」を実施した。調査は2025年11月28日から12月2日にかけて行われ、20代から40代の男女346人が回答した。その結果、リゾートバイトを始めた理由や期待、実際の体験に基づく満足度など、リゾートバイトに対する意識の実態が明らかになった。
福島県
（出典：株式会社JTB） 株式会社JTBと一般社団法人鬼ごっこ協会は、日本全国の温泉地における新たな交流人口の創出と誘客促進を目的に、スポーツを通じた地域活性化の取り組みを開始する。その第一弾として、温泉地を舞台にした「スポーツ鬼ごっこ」の全国大会「～温泉シリーズ第一弾～ 湯けむり杯 スポ鬼 ENJOY チャンピオンシップ」を、2026年3月28日（土）から29日（日）の2日間、福島県本宮市および...
ホテル関連ニュース
株式会社ダイブは、観光庁が実施する「宿泊業における外国人材雇用促進業務」において再委託を受け、2025年11月27日から28日にかけてインドネシア・ジャカルタで開催された「日本のホテル・宿泊業界プロモーションイベント」を運営した。本イベントは、日本の宿泊業に関心を持つインドネシアの若者を対象に、就労機会や職場環境、必要な技能などを紹介することを目的として開催されたものである。主催は観光庁で、後援に...
（出典：株式会社おてつたび） 株式会社おてつたびは、旅を通じて地域と人をつなぐマッチングサービス「おてつたび」の登録ユーザーを対象に、「旅の価値観と人生への影響」に関する意識調査を実施した。今回の調査は、2025年新語・流行語大賞へのノミネートを受けて行われたもので、旅が「消費」から「貢献」へと変化しつつある現状を示す結果となった。
