眠っていたデータから新たな付加価値を
バケーションレンタル
民泊はどれほどの競争力を有しているのか。連載第三回となる今回は、民泊を事業展開し旅行客を受け入れる運営側のコストを切り口に民泊の競争力とトレンドを分析していく。
民泊はホテルの稼働にどれほどの影響を与えているのだろうか。連載第二回となる今回はメトロエンジンリサーチによる「民泊影響稼働率」を切り口に、民泊に宿泊する旅行客の特徴と傾向を読み解いていく。
訪日外国人旅行客の増加により、注目を集める民泊。民泊新法施行を前に、さらなる関心を集めている。果たして、ホテル業界にとって民泊は脅威となるのだろうか。連載第一回の今回は最新の観光庁訪日外国人消費動向調査から訪日外国人の消費額、平均支出額と宿泊先に占める民泊の割合から民泊マーケットを考える。
東京都
バケーションレンタルEXPO2018がメトロエンジン社主催で、5月25日（金）、26日（土）両日、新宿NSビルにて開催する。
2018年6月より「民泊新法」が施行される。宿泊客にとって宿泊先の選択肢が増えることは好ましいことだが、ホテルなどの既存の宿泊施設にとっては競合相手が増え、大きな影響を受けることも予想される。既存の宿泊施設はどんな戦略を描くのか。
ホテル関連ニュース
楽天グループの民泊事業会社、楽天LIFULL STAY（東京）は1月17日、民間物件の登録を3月15日から受付開始すると発表した。また2018年9月を目処に、グループ内の楽天トラベルに民間物件の在庫を供給する予定で、これによりホテルと民泊が宿泊施設の選択肢として比較されるようになる。
大阪府
インバウンド
大阪市は日本で一二を争う大都市であるとともに、全国屈指のホテル客室数を有する観光都市という側面を持っている。また、民泊物件数も全国で２位と、宿泊施設の数は群を抜いて多い。民泊物件の詳細なデータから見えてくる大阪市の民泊事情、また民泊はホテルにどれほどの影響を与えうるのだろうか。
2018年にAirbnbは設立10周年を迎える。この10年でAirbnbは世界中の65,000以上の都市で、20,000人以上の旅行者に民泊物件を紹介するまでに成長。400万件を超える物件を掲載している同社サイトは、マリオットやヒルトンなどの世界中のどの有名ホテルチェーンよりも部屋数が多い。
沖縄県
現在、全国的に民泊物件が急増している中、リゾート地として名高い沖縄県でも民泊物件は増加の一途を辿っている。本稿では沖縄県の民泊事情、さらに民泊物件が増えることによる影響を各種データから考察した。
福岡県
多くの観光都市や大都市を有する都道府県と同様、福岡県でも民泊物件が急増している。 本稿では、民泊物件が増える福岡県にフォーカスして全宿泊施設に対する民泊の割合を明らかにするほか、ホテルに与える民泊の影響稼働率に迫った。
