眠っていたデータから新たな付加価値を
大阪府
ホテル統計データ
近年、外国人観光客の急増に伴い、全国的にホテルの客室稼働率が上昇している。特に、従来から観光客に高い人気を得ていたシティホテルの客室稼働率の上昇が著しい。中でも大阪府のシティホテルの客室稼働率は2017年、90%に届くかという数字を記録している。
インバウンド
バケーションレンタル
大阪市は日本で一二を争う大都市であるとともに、全国屈指のホテル客室数を有する観光都市という側面を持っている。また、民泊物件数も全国で２位と、宿泊施設の数は群を抜いて多い。民泊物件の詳細なデータから見えてくる大阪市の民泊事情、また民泊はホテルにどれほどの影響を与えうるのだろうか。
大阪府を訪れた2017年1年間のインバウンド(訪日外国人)が、初の1,000万人超えの大台突破が濃厚になった。国内全体の2017年のインバウンド数は、2,869万人で5年連続の過去最多を更新。国内観光地の西の横綱・大阪も、同じく記録更新となりそうだ。
京都府
京都市は1月11日、旅館業法に基づく許可施設一覧を公表し2017年度の簡易宿所の速報値(2017年12月末現在)は2,106件となり、前年度比で約1.4倍増加したことを明らかにした。本年度は659施設が増加しており、3月末までの年度中にさらに増えることが見込まれる。
京都市観光協会、京都文化交流コンベンションビューローは、2017年11月の外国人客宿泊状況調査を発表した。外国人の利用割合は、前年同月比4.4ポイント増の34.8％で同月の過去最高を記録。実人数は89,818人で前年同月比16.1％増となった。
住宅宿泊事業法、いわゆる「民泊新法」が来年施行されることから、民泊に対する注目が集まっている。 本稿では、民泊物件が増える京都府にフォーカスして全宿泊施設に対する民泊の割合を明らかにするほか、ホテルに与える民泊の影響稼働率に迫った。
新規ホテル情報
ホテル関連ニュース
訪日外国人観光客から人気のある京都市のホテル業界に2015年から異変が起きている。その異変とは微増にとどまるホテルや旅館の施設数に対する簡易宿所の爆発的増加だ。
日本屈指の観光エリアで約2,000施設のホテルを抱える京都市。外国人観光客が４年で３倍に急成長するなどインバウンド客の宿泊ニーズが絶えない京都の宿泊施設事情に迫った。
東京に続き、大阪でも近年大規模な建築ラッシュが沸き起こっている。現在建設が発表されているホテルの延床面積は東京ドーム約20個分（甲子園球場約24個分）。関西最大を誇る大阪市のホテル事情を追いかけた。
日本屈指の人口規模を誇る大阪市は、同時に観光都市としての側面を持つ。外国人観光客にも人気で、宿泊旅行統計調査によるとこのところの大阪の客室稼働率は90%を超えるケースも目立つ。
