Jリーグ秋春制、12月の試合は10→72に — 寒冷地7都市の客室ストックと冬単価

2026／27シーズンから、Ｊリーグは8月開幕・翌年6月閉幕の「秋春制」へ完全移行した。移行そのものは競技日程の話だが、宿泊市場から見ると論点はひとつに絞られる。これまで試合がほとんど無かった12月に、寒冷地の本拠地都市でホームゲームが立つという点である。Ｊリーグ公式の試合データで2025年12月と2026年12月を数え直し、対象都市の客室ストック・12月の客室稼働率・冬の単価を突き合わせた。

2026年12月のＪリーグは7日間・72試合 — 前年12月は1日・10試合だった

まず日程の一次情報を確認する。Ｊリーグ公式サイトによれば、2026／27シーズンは2026年8月7日（金）に開幕し、Ｊ1は2027年6月6日（日）、Ｊ2・Ｊ3は2027年5月23日（日）に最終節を迎える。2026年内に消化されるのはＪ1が第1節〜第20節、Ｊ2・Ｊ3が第1節〜第22節で、その後はウィンターブレークに入る。

そこでＪリーグデータサイトから2026／27シーズンの全1,140試合（Ｊ1〜Ｊ3各380試合）と2025シーズンの全1,140試合を集計し、12月分だけを取り出した。結果は明快である。2025年12月の開催は12月6日（土）の1日だけ、Ｊ1第38節の10試合のみだった。Ｊ2・Ｊ3は11月中に日程を終えていたためである。これに対し2026年12月は12月4日（金）・5日（土）・6日（日）・12日（土）・13日（日）・16日（水）・19日（土）の7日間に、Ｊ1〜Ｊ3合計72試合が組まれている。

出典：Ｊリーグデータサイト（2025シーズン／2026・27シーズン 全試合）よりホテルバンク編集部作成

内訳は12月5日がＪ1・6／Ｊ2・6／Ｊ3・4の16試合、6日がＪ1・3／Ｊ2・4／Ｊ3・6の13試合、12日が15試合、13日が15試合。Ｊ1は12月19日（土）の第20節・9試合を最後にブレークへ入り、2027年1月の開催はゼロである。12月の前半3週に開催が凝縮され、1月が完全に空くという、これまでの日本のサッカーカレンダーには無かった形になった。

寒冷地の本拠地では9試合 — 前年12月の該当はゼロ

次に、この72試合のうち寒冷地クラブの本拠地都市で開催されるものを抜き出す。2026／27シーズンのＪ2・Ｊ3には、北海道コンサドーレ札幌・ベガルタ仙台・ブラウブリッツ秋田・モンテディオ山形・いわきＦＣ・アルビレックス新潟・カターレ富山・ヴァンラーレ八戸（以上Ｊ2）、福島ユナイテッドＦＣ・松本山雅ＦＣ・ＡＣ長野パルセイロ・ツエーゲン金沢（以上Ｊ3）が所属する。該当する12月のホームゲームは9試合だった。

出典：Ｊリーグデータサイト（2026・27シーズン 試合日程）よりホテルバンク編集部作成。N=寒冷地クラブ本拠地開催9試合

対照的に、2025年12月6日に行われた10試合の開催地は広島市・東京（調布市）・吹田市・大阪市・亀岡市・鹿嶋市・静岡市・豊田市・さいたま市・柏市であり、上に挙げた寒冷地都市はひとつも含まれていない。つまりこれらの都市にとって、12月のリーグ戦にともなう遠征需要は前年実績ゼロからの積み上げになる。

なお、アルビレックス新潟・ツエーゲン金沢・ブラウブリッツ秋田・ヴァンラーレ八戸・福島ユナイテッドＦＣは12月のホームゲームを持たない。新潟と金沢についてはむしろ、12月5日の札幌戦・12月6日の長野戦へビジター側として動く側になる。

円の大きさは市区町村の客室ストック（客室数）。出典：メトロエンジンリサーチ

12月は寒冷地の谷 — 山形43.2%・長野33.3%（2025年実績）

では、その9試合が入る12月はどんな月か。観光庁「宿泊旅行統計調査」の2025年（令和7年）実績で都道府県別の客室稼働率を月次に並べると、対象県の12月は年間でも低い水準にある。山形県は43.2%で年間最低、長野県は33.3%で3月（32.9%）に次ぐ低さ。福島県45.0%、富山県48.8%、宮城県57.4%も、それぞれ11月から約7〜15ポイント下げた水準である。

出典：観光庁「宿泊旅行統計調査」（2025年・客室稼働率、全宿泊施設タイプ計）よりホテルバンク編集部作成

11月から12月への落差は、富山県が64.0%→48.8%（−15.2pt）と最も大きく、次いで山形県52.6%→43.2%（−9.4pt）、宮城県65.5%→57.4%（−8.1pt）、福島県52.4%→45.0%（−7.4pt）と続く。全国平均も65.4%→59.5%（−5.9pt）と下げるため12月の軟化自体は全国的な現象だが、下げた先の水準が30〜40%台にとどまるのがこれらの県の特徴である。

一方で北海道は54.2%→59.5%と12月に上向く。スキーシーズンと年末年始の需要が入るためで、札幌の12月は他の対象都市とは性格が異なる。この点は後段の単価にもはっきり表れる。冬の需要が単価にどう効くかを県・市町村単位で整理した雪はコストか資産か — 冬RevPARが夏の53%の県と、冬ADR2.66倍の町も、この谷の構造を読むうえで参考になる。

7都市の客室ストックと冬の単価水準

12月にホームゲームが立つ7都市の客室ストックと価格水準を並べる。ストックはメトロエンジンリサーチが把握する施設の客室数合計、単価は同社データの都市別集計である。札幌市・仙台市は政令指定都市のため価格データの粒度が区単位であり、宿泊施設が集中する中心区（札幌市中央区・仙台市青葉区）の値を用いた。

出典：メトロエンジンリサーチ（客室ストックは把握施設ベース、価格は都市別集計。2026年12月の価格対象施設数は札幌市中央区192／仙台市青葉区73／天童市16／山形市59／松本市111／富山市54／長野市86／いわき市66）

※印を付けた2027年1月の値は、対象施設数が同じ系列の中央値の6割を下回る薄いサンプルに基づく（山形市33施設・長野市42施設・いわき市42施設・天童市13施設）。傾向の参考にとどめ、水準の断定には用いない。

出典：メトロエンジンリサーチよりホテルバンク編集部作成

読み取れることは3つある。第一に、12月の推定成約ADRは天童市の¥19,600が最も高く、次いで札幌市中央区の¥16,400。最も低いのは富山市¥9,600・いわき市¥9,700である。同じ「寒冷地の本拠地」でも、冬の単価には2.0倍の開きがある。

第二に、11月から12月にかけて推定成約ADRが上がるのは札幌市中央区（¥13,000→¥16,400）・天童市（¥15,300→¥19,600）・山形市（¥12,600→¥14,600）で、いずれもスキー・温泉需要を抱える市場である。逆に富山市（¥10,500→¥9,600）・松本市（¥14,000→¥12,300）・長野市（¥12,800→¥12,500）・仙台市青葉区（¥11,200→¥11,000）は横ばいから軟化する。

第三に、掲載価格の前年同月差を見ると山形市＋26.5%、札幌市中央区＋23.4%、仙台市青葉区＋22.0%と大きく、長野市＋4.0%、いわき市＋7.3%は小幅にとどまる。ただし2026年12月の値は調査時点でOTA等に出ている掲載分のスナップショットであり、実績が確定した2025年12月とは観測条件が異なる。方向感の参考として読むべき数字で、確定した前年比ではない。同じ理由から、推定成約ADRについては過去月が確定基準・将来月が調査時点の掲載に基づく推定基準と算出の土台が変わるため、本記事では前年同月比を算出していない。

ビジター客室数の推計 — 1試合55〜460室、12月合計で約1,100〜2,800室泊

スポーツ観戦にともなう遠征がどれだけの客室を動かすかという論点は、プロ野球の遠征ホテル2026 — 12球場圏内の客室を数えるでも同じ枠組みで扱っている。次に、この9試合がどれだけの客室需要になりうるかを、公表されている入場者数から試算する。前提は以下のとおりで、いずれも仮定であることを明示しておく。

• 来場者数：下限＝2025シーズンのホームゲーム平均入場者数（各クラブ19試合）、上限＝2026／27シーズンのここまでのホームゲーム平均入場者数（1〜2試合、Ｊリーグデータサイト、2026年8月23日時点）
• ビジター来場者比率：来場者に占めるアウェイ側来場者の割合を 下限5%・上限10% と仮定
• 宿泊率：ビジター来場者のうち50%が開催都市圏に宿泊すると仮定
• 客室換算：1室2名利用として客室数に換算

いずれも実測値ではなく、クラブ・対戦カード・移動距離によって実際の比率は大きく振れる。ホーム側でも遠方から来場して宿泊する層は存在するが、ここでは計上していないため、その意味では保守的な置き方である。

出典：入場者数はＪリーグデータサイト（2025シーズン各19試合／2026・27シーズンは2026年8月23日までの実施分）、客室ストックはメトロエンジンリサーチ。客室数はビジター比率5〜10%・宿泊率50%・1室2名の仮定に基づく推計値

出典：Ｊリーグデータサイト、メトロエンジンリサーチよりホテルバンク編集部作成

1試合あたりの推定客室数は、札幌市が181〜423室と最大、次いで仙台市172〜458室、天童市・山形市138〜367室。市の客室ストックに対する比率でみると天童市・山形市が1.9〜5.1%と最も高く、松本市1.2〜3.6%、富山市0.8〜2.5%、長野市0.8〜2.3%が続く。札幌市は絶対数こそ大きいが、44,431室というストックに対しては0.4〜1.0%にとどまる。

9試合の合計はおよそ1,100〜2,800室泊。市場全体を動かす規模ではないが、稼働率が30〜40%台に沈む月の特定の週末に、確実に読める需要が数百室単位で立つという点に意味がある。とくに山形県は12月の客室稼働率が年間最低の43.2%で、そこに2試合が入るという組み合わせになっている。

3ケースの置き方と感応度

上の推計は下限・上限の2点だが、幅を生んでいるのは「入場者数の基準」「ビジター来場者比率」「宿泊率」の3つである。同じ計算式のまま中位ケースを置くと次のようになる。

出典：入場者数はＪリーグデータサイト、客室ストックはメトロエンジンリサーチ。比率・宿泊率は本記事の仮定

感応度をとると、結論の頑健さがどこにあるかが見える。中位ケースの入場者数基準を固定し、ビジター来場者比率と宿泊率だけを振ったのが次の表である。

出典：Ｊリーグデータサイトの入場者数をもとにホテルバンク編集部が試算。比率・宿泊率は仮定であり実測値ではない

宿泊率を50%から60%に引き上げても、ビジター比率5%なら12月合計は1,502室泊にとどまる。逆に比率が12%まで上振れし宿泊率60%が重なると3,606室泊まで伸びる。振れ幅は大きいが、下側でも1,000室泊は下回らない。「稼働の谷の月に、日付が確定した数百〜数千室泊が乗る」という読みは、仮定をどう置いても向きが変わらないという点が、この試算から言える範囲である。

閑散期に開いた受け皿 — 平準化のアップサイドをどう取るか

この変化は、寒冷地の宿にとってこれまで手当てのしようがなかった12月前半の平日・週末に、日付が確定した需要が乗るということを意味する。12月は忘年会シーズンで宴会需要は動くものの、客室側は年末年始まで谷が続く月であり、そこに複数の週末アンカーが入る効果は小さくない。

取り込み方としては、次のような方向が考えられる。

逆に、12月にホームゲームを持たない新潟市・金沢市・秋田市・福島市・八戸市は、この12月についてはビジターを送り出す側になる。ただし2027年2月中旬にリーグ戦が再開すると、今度はこれまでシーズンオフだった2月に試合が戻る。秋春制の影響は12月だけで完結せず、年明け以降の需要カレンダーにも同じ構造で効いてくる。

まとめ

秋春制への完全移行によって、2026年12月のＪ1〜Ｊ3は7日間・72試合となった。前年12月が1日・10試合だったことを踏まえると、12月のサッカー開催は質的に別物になったといってよい。そのうち9試合が札幌市・仙台市・天童市・松本市・富山市・長野市・いわき市という寒冷地の本拠地で行われ、これらの都市の12月は前年実績ゼロからの積み上げになる。

対象県の12月は、客室稼働率で見て山形県43.2%・長野県33.3%・福島県45.0%・富山県48.8%（いずれも2025年実績）と、年間でも低い水準にある。そこに1試合あたり55〜460室、12月合計でおよそ1,100〜2,800室泊と推計される需要が立つ。市場全体を押し上げる規模ではないが、日付が確定していて、かつ谷の月に入る需要という性質は、稼働の平準化を考えるうえで扱いやすい材料である。

2027年1月はリーグ戦がゼロとなり、2月中旬に再開する。冬の需要カレンダーは今後数年かけて新しい形に落ち着いていくとみられ、寒冷地の宿にとっては12月と2月の設計をあらためて組み直す機会になる。

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