朝食プレミアム全国47都道府県 — ビジネス中央値9.9%・シティ14.45%、業態をまたぐと順位は入れ替わる

朝食を付けたプランと、同じホテルの食事なしプランの差額 — いわゆる「朝食プレミアム」を全国47都道府県で横並びにすると、ビジネスホテルの中央値は9.9%（47県・ペア計3,042施設）だった。上位は奈良23.0%（N=14）・京都22.0%（N=68）、下位は埼玉3.0%（N=59）・新潟3.0%（N=66）で、上下の開きは7.7倍にのぼる。ところが同じ県をシティホテルで見ると中央値は14.45%（44県・ペア計752施設）に上がり、しかも県ごとの高低はビジネスホテルとほとんど一致しない（両者の相関係数はマイナス0.02、44県）。埼玉に至ってはビジネス3.0%が全国最下位タイである一方、シティは27.8%（N=11）で全国最上位である。「この県は朝食が取れる／取れない」という土地勘は、業態をまたいだ瞬間に使えなくなる。

対象: 全国47都道府県・ビジネスホテル（ペア計N=3,042施設）およびシティホテル（ペア計N=752施設）。本記事の数値はすべて「同一ホテル内での朝食付きプランと食事なしプランの差額」であり、価格の水準（推定成約ADR等）ではない。旅館は集計から除外。データ時点: 2026年8月27日。定義は記事末尾。

全国47県のビジネスホテル朝食プレミアム — 中央値9.9%、上下7.7倍

まず前提を揃えておきたい。ここで扱う「朝食プレミアム」は、市場全体の平均価格どうしを引き算したものではない。同じ1軒のホテルが朝食付きプランと食事なしプランの両方を売っている場合に限り、その2つの差額を取り、施設をまたいで集計している。朝食付きしか売っていないホテル、食事なししか売っていないホテルは最初から母集団に入らない。全ホテルの単純平均では「高い施設ほど朝食付きを売る」といった構成の違いがそのまま数字に乗ってしまうため、ペア比較でしか同一条件の差額は取り出せない。旅館は食事付きが基本形で比較の意味が変わるため除外している。

2026年8月宿泊分のビジネスホテルを47都道府県すべてで見ると、プレミアム率の中央値は9.9%、四分位は下側7.7%・上側12.2%だった。つまり全国の県のちょうど半分は、朝食を付けることで1泊あたりの受け取りが8〜12%増える帯に収まっている。一方で分布の端は大きく開く。最上位の奈良23.0%（N=14）・京都22.0%（N=68）に対し、最下位の埼玉・新潟はともに3.0%（N=59／N=66）で、比にして7.7倍の差がある。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

金額でも同じ順序になるとは限らない点は押さえておきたい。差額の中央値は1泊あたり約+1,500円（47県中央値 +¥1,518）で、最大は京都の+¥3,796（22.0%・N=68）、次いで奈良の+¥3,765（23.0%・N=14）。率で5位の東京は+¥2,736（13.3%・N=361）と、金額では3位に上がる。率が低い県では埼玉+¥452（3.0%）・新潟+¥472（3.0%）と、朝食を付けても1泊あたり500円に届かない水準にとどまっている。主要10道府県に絞って同じ同一ホテル内ペア比較を行った結果は、ビジネスホテルの朝食プレミアム、京都22.0%・静岡5.0%の4.4倍差でエリアごとに整理している。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

同じ県でも業態が変われば答えが変わる — 相関はほぼゼロ

47県の分布を業態別に並べ替えると、まず水準そのものが違う。シティホテルはビジネスホテルより一段高く、中央値14.45%（44県・ペア計752施設）、四分位は11.1%〜18.2%。リゾートホテルは中央値2.5%（23県・ペア計412施設）で、四分位の下側はマイナス5.3%まで沈む。業態を混ぜた「全体」では中央値8.3%（47県・ペア計4,724施設）となる。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

ここで効いてくるのが冒頭の論点である。両業態がともにペア5施設以上ある44県で、ビジネスホテルのプレミアム率とシティホテルのプレミアム率を突き合わせると、相関係数はマイナス0.02。順位はほぼ無相関で、片方から他方を推測することはできない。44県のうち35県ではシティのほうが高く、9県ではビジネスのほうが高い。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

ねじれ幅が最も大きいのは埼玉県で、ビジネス3.0%（N=59）に対しシティ27.8%（N=11）と24.8ポイント離れる。栃木（7.7%・N=45 → 24.2%・N=10）、青森（7.8%・N=55 → 22.4%・N=14）、山形（8.4%・N=34 → 21.0%・N=8）、福岡（8.1%・N=145 → 18.6%・N=30）も同じ向きのねじれである。逆にシティのほうが低い県もあり、鹿児島（ビジネス13.1%・N=57 → シティ0.4%・N=12）、和歌山（11.8%・N=24 → -0.4%・N=5）、岐阜（9.9%・N=44 → 1.9%・N=8）が代表例。マイナスは、その県のシティホテルで朝食付きと食事なしの差がほぼ立っていない、あるいは食事なし側のほうが高い組み合わせが多いことを示す。1県を業態別に掘り下げるとこのねじれがどう見えるかは、長野県の朝食プレミアムは業態で3倍差が具体例として参考になる。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

シティホテル側は1県あたりのペア施設数が少なく（44県で計752施設、1県あたりの中心はおおむね10〜30施設）、ビジネスホテル側（47県で計3,042施設）と読み方の粒度が異なる点は押さえておきたい。そのうえで、この無相関という結果自体は、朝食プレミアムが「県の物価」や「県の観光地性」といった土地の属性で決まっているわけではないことを示している。決めているのは、その県のその業態でどんなプラン構成が主流になっているか、という運用側の変数である。

県内の差は、県と県の差に匹敵する — 東京都16エリアの分解

県を単位にした比較にはもうひとつ限界がある。同じ県の中でも立地によってプレミアムはまったく違う。東京都のビジネスホテルを市区単位（ペア5施設以上）で分解すると16エリアが対象になり（ペア計326施設）、中央値は11.6%。最大は中央区の20.0%（N=62・+4,482円）、最小は江東区の0.7%（N=11・+144円）で、都内の幅は19.3ポイント。これは全国47県の幅20.0ポイント（23.0%〜3.0%）とほぼ同じ大きさである。都全体の13.3%（N=361）は、この幅の中の一点にすぎない。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

他の主要エリアでも同じ構造が確認できる。京都府はペア5施設以上のエリアが4つで中央値22.6%、下京区27.6%（N=26）から舞鶴市10.4%（N=6）まで開く。大阪府は8エリアで中央値11.1%、北区13.7%（N=20）と浪速区5.5%（N=13）で2.5倍。北海道は10エリアで中央値9.3%、旭川市11.9%（N=17）に対し千歳市はマイナス1.5%（N=7）。福岡県は4エリアで中央値9.9%、中央区11.3%（N=28）に対し小倉北区0.6%（N=15）だった。県平均を自館のベンチマークに使うと、隣接エリアの実態から二桁ポイント離れた基準を握ってしまう可能性がある。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

最後に、この指標がどの程度安定しているかを見ておく。2026年5月〜8月の各宿泊月について同じ集計を行うと、ビジネスホテルの47県中央値は10.8%・11.1%・10.5%・9.9%、シティホテルの44県中央値は14.35%・16.0%・15.4%・14.45%だった。いずれも数ポイントの幅に収まっており、月ごとの需要の波に対して、朝食プレミアムの水準は比較的動きにくい構造指標であることがうかがえる。裏を返せば、ここは季節要因を待って改善する項目ではなく、プラン設計そのものを触らない限り動かない領域だといえる。朝食だけでなく2食付きまで含めて差額の階段をどう刻むかについては、大分県の食事プレミアムを業態別に解剖するで設計の考え方を整理している。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

自館に当てはめる — 全国分布を差額金額に写像する

ここまでは率と金額を並べて見てきたが、自館の判断に使うには「自館の食事なしプラン単価では、この率が何円になるのか」に置き換える必要がある。以下の2表は、本文で示した全国分布の四分位・最大最小を、食事なしプランの単価水準に掛け合わせただけの算術写像である。新しい需要予測や将来推計は含んでおらず、既に観測された分布がそのまま当てはまった場合の含意を示すものにすぎない。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

中位ケースのビジネスホテル+1,520円は、47県の差額中央値として実測された+1,518円とほぼ一致する。シティホテルの中位+3,410円も、44県の差額中央値+3,436円と1%以内に収まる。写像の基準単価が実勢から外れていないことの確認になる。悲観ケースと楽観ケースの差はビジネスで約690円、シティで約1,670円で、この幅が「同じ業態の中で、分布のどこに位置するか」だけで生じる差である。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

グリッドを縦に読むと単価水準の影響が、横に読むと分布上の位置の影響が分かる。同じ中央値9.9%でも、単価13,000円の施設では+1,290円、21,000円の施設では+2,080円と800円近く開く。逆に単価17,000円の施設で見ると、分布の下端3.0%なら+510円、上端23.0%なら+3,910円と7.7倍に開く。自館の差額が原価に対して妥当かを見るときは、率だけでも金額だけでも足りず、この2軸のどこに乗っているかで判断する必要がある。なお本表は分布の写像であって、単価を上げれば差額が取れることを示すものではない。

ビジネス・シティホテルを運営するレベニューマネージャーへ — 示唆とアクションプラン

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

いずれも効果を保証するものではなく、順番として「測る→エリアに置き直す→段階的に試す」を踏むための整理である。特に差額の改定は朝食付き構成比の変化と合わせて見ないと、単価が上がっても付帯率が落ちて総額が変わらないという結果になり得る。

まとめ — 朝食プレミアムを読む3つの物差し

全国47都道府県の同一ホテル内ペア比較から得られた「物差し」は3つに整理できる。

物差し1：業態別の中央値を基準線にする。 ビジネスホテル9.9%（47県・ペア計3,042施設）、シティホテル14.45%（44県・ペア計752施設）。この2本を最初の目安に置き、自館がどちら側にどれだけ離れているかを見る。

物差し2：県の数字は業態をまたいで持ち込まない。 両業態の順位相関はマイナス0.02。埼玉のビジネス3.0%とシティ27.8%が同じ県で共存する以上、「この地域は朝食で取れない」という判断は業態単位で下すしかない。

物差し3：県より細かい単位で自館を測る。 東京都内16エリアの幅19.3ポイントは、全国47県の幅20.0ポイントとほぼ同じ。県平均に合わせにいく調整は、隣のエリアの実態から大きく外れる可能性がある。

朝食プレミアムは、需要の波とは別の軸で動く構造的な指標である。だからこそ、需要が読みにくい局面でも手を入れられる数少ないレバーのひとつだといえる。

本記事のデータについて

・朝食プレミアムの定義：同一ホテルが同一宿泊月・同一の宿泊人数条件で「朝食付き」プランと「食事なし」プランの両方を販売している場合に限り、その2プランの差額を取り、施設をまたいで集計した値。プレミアム率＝差額÷食事なしプランの水準。異なるホテル同士の比較や全ホテルの単純平均は用いていない（施設構成の違いが数値に混入するため）。旅館は食事付きが基本形となり比較の前提が変わるため、集計から除外している。
・本記事の数値はすべて「同一ホテル内のプラン間差額」であり、価格の水準ではない。 参考までに、ホテルバンクが価格水準の指標として用いる推定成約ADRは「OTA等の販売データ（最安プラン水準×業態別係数・複数チャネルのアンサンブル）から推定した成約価格水準（税抜相当）。過去月は確定値、現在・未来月は現時点の販売状況に基づく推定値。公表運営実績との照合で誤差中央値6.6%」と定義されるが、本記事ではこの水準指標は使用していない。
・N=：各数値に併記した N は、その集計セルでペア比較が成立した施設数。本記事では N=5 未満のセルは引用していない。2026年8月宿泊分の内訳はビジネスホテル 47県・ペア計3,042施設、シティホテル 44県・ペア計752施設、リゾートホテル 23県・ペア計412施設、全業態 47県・ペア計4,724施設。市区別はビジネスホテルでペア5施設以上のエリアのみを対象とし、東京都16エリア・ペア計326施設、京都府4エリア、大阪府8エリア、北海道10エリア、福岡県4エリア。
・対象月：本文の主分析は2026年8月宿泊分。安定性の確認として2026年5月〜8月の各宿泊月を同一手法で集計した。
・相関係数：両業態ともペア5施設以上が成立した44都道府県について、ビジネスホテルとシティホテルのプレミアム率のピアソン相関係数を算出（マイナス0.02）。
・データ時点: 2026年8月27日。 販売状況・在庫は日々変動するため、本記事の数値は取得時点のスナップショットである。

■ データソース

メトロエンジンリサーチが収集した宿泊プランの販売データ（2026年8月27日取得）。同一ホテルが同一宿泊月・同一の宿泊人数条件で「朝食付き」と「食事なし」の両プランを販売している施設のみを抽出し、その差額を施設をまたいで集計した。2026年8月宿泊分の対象はビジネスホテル47県・ペア計3,042施設、シティホテル44県・ペア計752施設、リゾートホテル23県・ペア計412施設、全業態47県・ペア計4,724施設。市区別集計はビジネスホテルでペア5施設以上のエリアのみを対象とした。旅館は食事付きが基本形のため除外している。

■ 試算前提

表7・表8は、本文で示した全国分布（下側25%・中央値・上側25%・最大・最小）を、食事なしプランの単価水準に掛け合わせた算術写像である。基準単価は各業態の都道府県中央値（ビジネスホテル ¥15,393／シティホテル ¥23,567）、表8の行は本集計で観測された都道府県中央値のレンジ（¥13,026〜¥20,996）を丸めた5水準。需要予測・将来推計・自館固有の原価前提は一切含まない。写像の妥当性は、中位ケースの差額が実測の差額中央値（ビジネス+¥1,518／シティ+¥3,436）と1%以内で一致することで確認している。

■ 限界・留意点

本記事の集計はOTA等に掲載された販売プランの価格に基づくものであり、実際の成約実績ではない。N=5未満のセルは引用していない。シティホテルは1県あたりのペア施設数が10〜30施設程度とビジネスホテル（同47県で計3,042施設）より薄く、県別の値は粒度が粗い点に留意されたい。プレミアム率は差額÷食事なしプラン水準で定義しており、価格の水準そのもの（推定成約ADR等）を表す指標ではない。また表6・表7・表8に示した打ち手や差額水準は効果を保証するものではなく、差額の改定は朝食付きプランの構成比の変化と併せて検証する必要がある。