レビュー客層は単身44.7%・家族44.4%で並んだ — 客室ミックスと2名以上の単価設計

全国のOTA公開レビューを集計した客層データで、2025年の同行者構成は単身44.7%・家族44.4%（n=407,873）となり、両者の差は0.3ptまで縮んだ。2021年は単身46.5%・家族38.6%で差は7.9pt、単身が明確な主役だった。一方で、全国のビジネスホテルが保有する客室のベッド構成はシングルが54.3%（N=5,773施設・668,177室）と過半を占めたままで、2名以上に対応するベッド構成は31.4%にとどまる。需要側の構成比と供給側の客室ミックスのあいだに、RMで埋めるべき差が残っている。本稿では同行者・目的・国籍の5年推移、業態別の曜日OCC、主要7エリアの推定成約ADRを並べ、客室タイプ配分と2名以上の単価設計に落とし込む。

対象: 全国のOTA公開レビュー集計（同行者・目的 n=407,873〜407,874／2025年）、全国のビジネスホテルN=5,773施設・シティホテルN=1,076施設の客室構成、主要7都道府県のビジネス／シティホテル（推定成約ADR N=30〜913施設）。本記事の価格指標は推定成約ADR（OTA等の販売データから推定される成約価格水準・税抜相当）、稼働率はOTA掲載在庫ベースの推定値。いずれも定義は記事末尾。データ時点: 2026年8月23日。

単身と家族の差は7.9ptから0.3ptへ — 全国レビュー客層の5年推移

まず前提を明確にしておく。ここで扱う客層データは、OTA等に公開された宿泊レビューの投稿者属性を集計したものであり、旅行者全体を対象とした調査ではない。レビューを書く層に偏りがあるため、水準そのものより年ごとの構成比の動きを読むのが実務的な使い方になる。

その前提のうえで、同行者構成の5年推移は一貫している。単身は2021年46.5%（n=488,360）から2025年44.7%（n=407,873）へ1.8pt下がり、家族は38.6%から44.4%へ5.8pt上がった。差は7.9ptから0.3pt。2023年（単身43.8%・家族43.6%）で一度ほぼ並び、2024年に単身45.6%・家族42.5%と揺り戻したのち、2025年に再び接近している。単年のノイズではなく、5年を通じた方向として家族比率が切り上がっている。この同行者ミックスの変化を料金・在庫設計にどう落とすかは、1人利用と家族利用の差は0.3ptへでも整理している。

同時に見落とせないのが、カップルの縮小である。2021年6.8%から2025年3.9%へ2.9pt下がり、友人（4.9%→4.5%）と合わせると、いわゆる「2名利用」の中身がカップルから家族へ移った形になる。2名利用の総量が減ったのではなく、構成が入れ替わった、と読むほうが実態に近い。家族は3名以上を含むため、1予約あたりの人数分布は右に伸びている可能性がある。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

単身の4割はビジネス目的 — 目的構成が示す「残りの単身」

目的構成は2025年でレジャー74.7%・ビジネス20.5%・その他4.8%（n=407,874）。2021年はレジャー69.7%・ビジネス22.5%だったので、レジャーが5.0pt厚くなった。ビジネス目的は2023年に19.7%まで下がり、2024年22.0%、2025年20.5%と20%前後で推移している。

ここでビジネス目的だけを取り出すと、同行者は単身89.8%・同僚7.7%（2025年・n=83,714）で、5年間ほぼ動いていない（2021年は単身87.8%・同僚8.4%）。ビジネス目的は構造的にシングル需要である。逆算すると、全体に占める「ビジネス目的の単身」は20.5%×89.8%＝約18.4pt。単身全体44.7ptのうち約41%がビジネス目的で、残る約26.3ptはレジャーやその他の目的による単身ということになる。

この分解はRM上の意味が大きい。シングル在庫を支える需要は「平日の出張」だけではなく、レジャー由来の単身が同等以上の規模で存在する。つまり、家族比率の上昇に合わせて客室ミックスを動かすとしても、単身在庫を一律に削る話にはならない。動かすべきは曜日と季節による使い分けである。

参考として、レビュー投稿者の年齢構成も添えておく。レジャー目的では60代以上が2021年23.5%から2025年33.7%（n=124,011）へ、ビジネス目的では2021年19.7%から2025年28.9%（n=31,355）へ上がっている。ただしこの指標はレビューを書く層の年齢偏りを強く受けるため、実際の宿泊者年齢としてではなく「投稿者構成の変化」として扱いたい。

レビュー投稿者の国・地域構成は2025年38.4% — 需要量とは別物として扱う

国・地域別の構成比は、海外からの投稿が2021年15.5%（n=3,751,759）、2022年14.9%、2023年41.4%、2024年44.7%（n=4,896,647）、2025年38.4%（n=4,256,486）。2024年から2025年にかけて6.3pt下がっている。

ただしこれを「インバウンド需要が縮んだ」と読むのは誤りである。日本政府観光局（JNTO）の発表では、2025年の訪日外客数は42,683,600人で年間過去最多を更新している。構成比の低下は、国内投稿の増加や投稿行動の差など集計母数側の要因で説明できる範囲であり、需要量の指標としては使えない。同行者・目的の構成比と同じく、あくまで「どの層のレビューが積み上がっているか」を示す指標として扱うべきだ。なお2026年は集計途上のため、前年比較には用いていない。

曜日別の推定OCCは業態で形が違う — 週末に開く余地の大きさ

客層の変化がどこに効くかは、曜日別の稼働形状に表れる。主要7都道府県（東京・神奈川・愛知・京都・大阪・福岡・北海道）の2026年6〜7月の宿泊日実績について、OTA掲載在庫ベースの推定OCCを曜日別に集計した（1日あたり延べ施設数 N=ビジネス約2,786・シティ約427・リゾート約227）。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

ビジネスホテルは月曜84.9%・日曜84.4%が谷、土曜93.1%が山で、曜日間の最大差は8.7pt。平日中央（木曜91.6%）が高く、週の両端が空く典型的な出張型の形をしている。シティホテルは谷が月曜86.9%と相対的に浅く、金曜91.6%・土曜94.4%と週末側が厚い。リゾートホテルは月曜77.9%から土曜90.4%まで12.5ptの開きがあり、週末集中がもっとも強い。ただしこの曜日形状はエリアによって差があり、たとえば北海道のビジネスホテルは「週末型」ではないで見たように、火〜木が厚く日曜・月曜が谷になる市場もある。自館エリアの形を先に確認しておきたい。

注目したいのはビジネスホテルの土曜93.1%である。シティホテル土曜94.4%との差は1.3ptしかなく、週末のビジネスホテルはすでにレジャー在庫として消化されていることを示している。ここで効いてくるのが客室ミックスだ。土曜に家族が入る前提なら、シングル偏重の構成は「売り切れていないのに売れない」在庫を残しやすい。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

客室のベッド構成は依然シングル54.3% — 需要構成とのズレ

供給側を見る。全国の営業中ビジネスホテルN=5,773施設・668,177室のベッド構成は、シングル54.3%、ツイン15.9%、ダブル15.3%、その他14.2%、スイート0.2%。2名以上に対応するベッド構成（ツイン・ダブル・トリプル・スイート）は31.4%にとどまる。シティホテルはN=1,076施設・188,088室でツイン39.5%、シングル31.8%、ダブル13.8%、その他13.6%、スイート1.4%、2名以上対応は54.6%と対照的である。

レビュー客層の家族44.4%という構成比と、ビジネスホテルの2名以上対応31.4%という客室構成を単純に並べることはできない。レビューは1予約1件とは限らず、業態別の内訳も持たないためだ。それでも、方向としての差は明確である。需要側で家族が5年で5.8pt増えたのに対し、ビル形状に規定される客室構成は年単位でしか動かない。RMが短期で動かせるのは「同じ部屋をどの人数にどう売るか」であって、部屋そのものの数ではない。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

ここで実務的に効くのが、シングル以外の在庫（ツイン・ダブル）の使い分けである。ビジネスホテルではツイン15.9%・ダブル15.3%とほぼ同量あり、平日は単身のアップグレード在庫、週末は2名以上の主力在庫として役割が変わる。この2つの役割で同じ料金カレンダーを使っていると、週末に取りこぼし、平日に安売りする形になりやすい。

2名以上の単価をどこに置くか — 主要7エリアの推定成約ADR

単価設計の物差しとして、主要7都道府県のビジネスホテルとシティホテルの推定成約ADRを、確定月同士（2026年7月と2025年7月）で並べる。両年とも確定値であり、前年同月比は同じ基準での比較になる。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

7エリアのうち、ビジネスホテルの前年同月比がプラスなのは福岡県（+3.6%）と北海道（+4.1%）。マイナス幅が大きいのは大阪府（-31.9%）と京都府（-13.0%）で、大阪府は2025年7月が大阪・関西万博（2025年4月13日〜10月13日）会期中という高い基準にあたる点を踏まえて読む必要がある（反動の月次の深まり方は大阪の推定成約ADR、万博翌年の反動は月を追って深まったで分解している）。東京都のビジネスホテルは¥12,300前後、シティホテルは¥22,400前後という水準感である。

単価設計の観点でより有用なのは、右端のシティ／ビジネス倍率だ。7エリアで1.49倍（大阪府）から1.82倍（東京都）、中央値1.60倍のレンジに収まる。2名以上対応の客室が31.4%の業態と54.6%の業態のあいだに、市場としてはおおむね1.5〜1.8倍のADR差があるという読み方ができる。もちろん立地・館内設備・食事の有無など客室構成以外の要因を含む差であり、これをそのまま「ツインの適正倍率」とすることはできない。ただし、自館の1名料金と2名料金の開きがこのレンジから大きく外れているとき、その理由を説明できるかを点検する物差しにはなる。

倍率レンジを3つの置きどころに分解する

前段の1.49〜1.82倍は市場の実勢レンジであって、自館の適正倍率そのものではない。ただしレンジの下限・中央値・上限を「保守・中位・強気」の3つの置きどころとして並べると、自館の現在値がどこに立っているかを確認しやすくなる。以下はいずれも本記事で示した7エリアの実測倍率だけを用いた算術であり、新たな前提は置いていない。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

倍率をどこに置くかだけでは、1室あたりの単価がどう動くかは決まらない。効き方は「そのタイプが実際に何割2名以上で売れているか」に比例する。下表は横軸に2名以上利用比率、縦軸に単価倍率を取り、1室あたりの平均単価が1名料金の何倍になるかを指数で示したものである。横軸は自館で実測すべきパラメータであり、本記事はその水準を推定していない。自館のツイン・ダブルについて曜日別に1名／2名以上の内訳を出し、該当セルを読む使い方を想定している。

出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

読み方は単純である。倍率を1.49倍から1.82倍へ引き上げても、2名以上利用比率が20%なら1室あたり単価指数は109.8から116.4へ6.6ポイントしか動かない。同じ倍率変更が利用比率60%では129.4から149.2へ19.8ポイント動く。倍率の見直しは、2名以上で売れている在庫が厚い曜日ほど効くということであり、土曜93.1%まで積み上がるビジネス業態の週末在庫がまさにその条件に当たる。逆に平日の単身中心の在庫で倍率だけを触っても、1室あたりの単価はほとんど動かない。前段で述べたとおり、市場の1.49〜1.82倍は立地・館内設備・食事の有無を含む業態間の差であり、そのまま自館のツインの適正倍率として使えるものではない。あくまで自館の値がレンジのどちら側にあるかを確認し、外れている理由を説明できるかを点検するための軸として用いたい。

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出典：メトロエンジンリサーチ、ホテルバンク編集部より作成

まとめ — 3つの物差し

第1の物差し：単身と家族の差（0.3pt）。 2021年の7.9ptから縮んだこの差は、客室ミックスの前提が変わったことを示す。ただし単身の約41%はビジネス目的であり、単身在庫を一律に削る判断にはつながらない。曜日で主役が替わる、という理解が出発点になる。

第2の物差し：2名以上対応ベッドの比率（ビジネス31.4%・シティ54.6%）。 供給構成は年単位でしか動かない。だからこそ、限られたツイン・ダブルをどの曜日にどの人数へ開けるかがRMの主戦場になる。週末のビジネス業態が土曜93.1%まで積み上がっている事実は、その在庫がすでにレジャー文脈で消化されていることを意味する。

第3の物差し：シティ／ビジネス倍率（1.49〜1.82倍、中央値1.60倍）。 2名以上に対応する在庫を多く持つ業態と、そうでない業態の市場ADR差である。自館の1名料金と2名料金の開きを説明できるかどうかの点検に使える。倍率そのものを目標値にするのではなく、外れたときに理由を言語化するための基準として置きたい。

データについて

参考資料・出典一覧

■ データソース

客層データ（同行者・目的・年齢・国地域）はOTA公開レビューの投稿者属性の全国集計（2021〜2025年・集計時点2026年8月2日）。曜日別の推定OCCは主要7都道府県の2026年6〜7月宿泊日について、OTA掲載在庫の消化状況を客室数で加重集計したもの。推定成約ADRは同7都道府県のビジネスホテル／シティホテル別の月次集計（2025年7月・2026年7月／いずれも確定値）。客室ベッド構成は営業中施設の客室属性の全国集計（ビジネスホテルN=5,773施設・668,177室／シティホテルN=1,076施設・188,088室）。外部統計は日本政府観光局（JNTO）・観光庁・EXPO 2025公式サイト。

■ 試算前提

曜日別の推定OCCは日次の残室数と総客室数を曜日ごとに合算し、Σ残室数÷Σ総客室数から算出している（丸めた日次値の単純平均ではない）。前年同月比は2025年7月と2026年7月の確定値同士で取っており、確定値と推定値の混在はない。シティ／ビジネス倍率は各エリアのシティホテル推定成約ADR÷ビジネスホテル推定成約ADR。3シナリオ表と2軸感度表は、この7エリア実測倍率（下限1.49倍・中央値1.60倍・上限1.82倍）のみを入力とする算術であり、外部の前提値は追加していない。感度表の指数は 100 ×（1 ＋ 2名以上利用比率 ×（単価倍率 − 1））で計算し、2名以上利用比率は自館で実測すべきパラメータとして幅で提示している。「ビジネス目的の単身」約18.4ptは目的構成20.5%×ビジネス目的内の単身89.8%の積。

■ 限界・留意点

客層データはレビュー投稿者の属性であり旅行者全体の調査ではない。投稿層の偏り（とくに年齢は高めに寄る）があるため、水準そのものではなく年次の構成比変化として読む必要がある。国・地域別構成比は需要量の指標ではなく、2026年は集計途上のため前年比較に用いていない。推定OCCはOTA掲載在庫ベースであり実客室稼働率とは定義が異なる（高めに出る）。推定成約ADRは公表運営実績との照合で誤差中央値6.6%。レビュー構成比（1件=1予約とは限らず業態内訳を持たない）と客室ベッド構成（施設単位）は母集団が異なるため、44.4%と31.4%のような直接の引き算はできず、方向としての差のみを論じている。市場のシティ／ビジネス倍率は立地・館内設備・食事有無を含む業態間の差であり、単一施設におけるツインの適正倍率ではない。

・日本政府観光局（JNTO）「訪日外客数（2025年12月推計値）」2026年1月21日発表 — https://www.jnto.go.jp/news/press/20260121_monthly.html
・EXPO 2025 大阪・関西万博 公式Webサイト「開催概要」（会期：2025年4月13日〜10月13日） — https://www.expo2025.or.jp/overview/
・観光庁「宿泊旅行統計調査」 — https://www.mlit.go.jp/kankocho/tokei_hakusyo/shukuhakutokei.html