株式会社スーパーホテルは2026年3月9日、経済産業省および日本健康会議が共同で実施する「健康経営優良法人2026（大規模法人部門）」に認定された。
同社が同認定を取得するのは2024年以降で3年連続となる。健康経営に対する継続的な投資が組織の活性化および生産性向上に寄与している点が評価され、総合評価の偏差値は前年から6ポイント以上向上したとされている。
健康経営優良法人認定制度は、従業員の健康管理を経営的視点で考え、戦略的に取り組む法人を顕彰する制度として経済産業省が2016年度に創設されたものである。制度は企業の健康経営を可視化することで、求職者や従業員、取引先、金融機関などからの評価につなげることを目的としており、日本健康会議が定める評価基準に基づき認定が行われる。第10回となる2026年は、大規模法人部門で3,765法人、中小規模法人部門で23,085法人が認定された。
スーパーホテルでは、スタッフの健康状態が顧客に提供するサービス品質に直結するとの考えのもと、健康経営を重要な経営課題として位置付けている。特に重視している取り組みのひとつが、メンタルヘルス不調の予防および早期発見である。ホテル業界は接客業でありシフト勤務が多いことから、生活リズムの変化や心理的負担によるストレス関連疾患のリスクが想定される。そのため同社ではストレスチェックの受検意義を社内に浸透させ、受検率100％を維持している。結果は経営層へ共有され、組織課題の分析や改善策の検討に活用されるほか、必要に応じた配置転換やフォローアップが行われている。
また、従業員同士のコミュニケーション活性化も重要な施策として推進している。シフト勤務では交流機会が限られる傾向にあることから、同社では全社運動会やスポーツイベントを実施し、部署や役職を超えた関係構築の機会を創出している。運動会の準備過程では部門横断の委員会が設置され、企画や運営を通じた交流が生まれ、組織内のつながり強化に寄与している。
同社は「Natural, Organic, Smart」をコンセプトに、健康で持続可能なライフスタイルを提案するホテルブランドとして国内178店舗、海外2店舗を展開している。環境省によるエコ・ファースト制度ではホテル業界で唯一の認定を受けており、環境保全活動に加えて地域活性化や次世代支援などSDGsに関する取り組みも推進している。これまでにもグリーン購入大賞環境大臣賞や気候変動アクション環境大臣表彰などを受賞している。
スーパーホテルは、顧客へ「日常の感動」を提供するためには、サービスを担うスタッフ自身が心身ともに健康で働きがいを感じていることが不可欠であるとしている。今回の認定を契機として、今後も健康経営への投資を継続し、組織の活性化と生産性向上を通じて持続可能な社会の実現および顧客満足度の向上を目指す方針である。