8thCAL株式会社は、10代から70代までの全国の宿泊施設従業員312名を対象に「トコジラミの被害実態」に関するインターネットアンケート調査を実施した。この調査は、2024年2月22日から3月2日にかけて行われ、宿泊業界でのトコジラミ被害の現状と対策の実施状況を明らかにした。
調査結果によると、現在勤務している宿泊施設で「方針が決められており、対策もできている」と答えた人は35.9%に達した。これは多くの宿泊施設がトコジラミの脅威に対して適切な対応準備ができていることを示している。しかし、ほぼ同じ割合の32.4%が「方針が決められておらず、対策もできていない」と回答し、宿泊業界全体での一貫した対応策やガイドラインの策定がまだ充分に行われていない状況が浮かび上がった。
トコジラミ対策として不十分だと感じる点として、「定期的なスタッフ教育や研修が不十分」「早期発見対策が不十分」が最多で30.5%を占めた。約4人に1人は対策が十分であると感じており、スタッフ研修や早期発見の対策以外にも、情報や点検体制の不足が指摘された。
特に健康被害の深刻さが24%の人々によって指摘され、トコジラミの発見の難しさや駆除の困難さも大きな懸念点となっている。これらの結果から、宿泊施設におけるトコジラミ対策の教育や研修の実施状況についても調査され、「実施している」と回答したのは43.6%、「全く実施していない」との回答が22.1%であった。これは、トコジラミ対策の教育や研修がまだ一般的に浸透していないことを示している。
調査を通じて、宿泊施設におけるトコジラミに対する課題感や取り組み体制が、施設の事情やリソースによって大きく異なることが明らかになった。特にインバウンド客を多く迎える施設や、ブランドイメージと顧客満足度を重視する施設では、トコジラミ対策の必要性がより重視されている。
効果的な対策を講じるためには、宿泊施設ごとの具体的な状況を理解し、それに応じた柔軟な対応策が求められる。これには、予算配分の見直し、人材教育の強化、トコジラミ対策に特化した技術やツールの導入などが含まれる。また、宿泊業界全体での共同の取り組みや啓蒙活動、公共の支援もこの問題に対処するための重要な鍵となるであろう。