JTBは、2026年（1月〜12月）の旅行動向見通しを発表した。本調査は、1泊以上の日本人の旅行（ビジネス・帰省を含む）および訪日外国人旅行について、経済指標や消費者行動調査、観光関連データ、JTBグループのアンケート結果をもとに推計したもので、1981年から継続して実施している。2026年の総旅行人数は3億2,250万人で前年の98.0％と見込まれ、国内旅行は3億700万人（97.8％）、海外旅行は1,550万人（102.6％）、訪日外国人旅行者は4,140万人（97.2％）と予測している。
国内旅行は、物価や宿泊費の上昇が続く中で単価が上昇し、旅行者数は横ばいながら総消費額は16兆2,300億円（100.6％）となる見通しである。1人あたりの平均費用は52,900円（102.9％）と上昇が続く。一方、海外旅行は円ドルレート150円前後が続くと見込まれ、回復ペースは2025年より緩やかになるものの、アジアを中心に旅行需要は増加傾向にある。平均費用は317,200円（104.5％）で、総消費額は4兆9,200億円（107.4％）と見込まれる。訪日外国人旅行は、円安や日本の物価水準の低さなどを背景とした急激な需要増が一巡し、中国・香港からの需要減少により前年比▲2.8％となるが、これら2市場を除くと＋5.6％の増加が見込まれる。
国内旅行の実施意向では、70代女性（79.2％）が最も高く、次いで40代女性（77.8％）、29歳以下の女性（77.7％）、29歳以下の男性（77.0％）が続いた。地域別では、九州地方（77.5％）が最も高く、関東地方（76.9％）、近畿地方（76.3％）の順であった。「旅行に行かない」と回答した人は24.8％で、「家計に余裕がないから（33.5％）」「旅行費用が高いから（29.6％）」と費用面の理由が上位を占めた。旅行先の決定要因では「自然が楽しめる場所（30.0％）」が最も多く、次いで「寺社仏閣・史跡（24.1％）」が続いた。
海外旅行については、実施予定者が23.0％で前年より2.0ポイント増加した。年代別では29歳以下の女性（35.9％）、男性（30.9％）が高く、地域別では関東地方（26.9％）、九州地方（26.6％）、近畿地方（25.4％）が上位であった。行き先は「韓国（26.7％）」「台湾（21.0％）」が上位を占め、「ヨーロッパ（18.7％）」「ハワイ（18.1％）」など中長距離も人気である。海外旅行に行かない理由では「旅行費用が高いから（36.5％）」が最多で、「家計に余裕がないから（26.5％）」「円安だから（21.2％）」が続いた。
訪日外国人旅行については、2025年までの急速な回復を経て、2026年は成長が落ち着く見通しである。中国・香港からの旅行者減少が主因とされるが、他地域では堅調な伸びを維持する見込みである。日本国内では訪日客の増加に対して、「観光地でのマナーが悪くならないか不安（51.3％）」「生活への影響が心配（41.0％）」と懸念する声が多い一方、「日本経済の活性化につながる（24.0％）」などの肯定的意見もあった。
JTBは、円安や物価動向、消費者の意識変化を踏まえ、2026年の旅行市場は全体として緩やかな回復基調にあると分析している。観光需要を支える経済環境は安定的に推移する見通しであり、個人消費の底堅さとインバウンド需要の継続が成長を下支えするとしている。
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