株式会社JTBは、国連の専門機関である世界観光機関（UN Tourism）の賛助加盟メンバー理事会において、代表取締役 社長執行役員の山北栄二郎が前期に続き東アジア太平洋地域の代表理事として再任されたことを発表した。JTBは100年を超える歴史の中で培った知見と、世界各地での持続可能な観光への取り組みが国際社会から高く評価された結果であると受け止めている。第26回総会は2025年11月8日にサウジアラビアのリヤドで開催され、任期は2026年から2029年までの4年間となる。
今回の再任を機に、JTBはこれまでの活動をさらに発展させ、世界の持続可能な観光の推進に貢献する方針である。UN Tourism賛助加盟メンバー理事会は、産官学が連携して観光の未来を共に考え、形づくる重要な機関である。今回の選出は、JTBが長年にわたり培ってきた地域に根ざした知見と、観光産業におけるサステナブルな取り組みが国際的に認められた証でもある。
JTBは今後も、アジア太平洋地域の多様な観光資源を守り育みながら、世界中の人々が安心して旅行を楽しめる環境の実現に取り組む。さらに、UN Tourismや世界旅行ツーリズム協議会（WTTC）、日本政府観光庁（JNTO）、日本旅行業協会（JATA）など、国内外の主要機関との協働を通じて、観光がもたらす経済的発展や社会的包摂、異文化理解の促進、地球環境の保護に向けて取り組みを強化する方針である。
山北栄二郎社長は、「再任を大変光栄に思う。国際社会からの信頼に応えるべく、JTBが持つ観光の知見とネットワークを最大限に活かし、アジア太平洋地域をはじめ世界の持続可能な観光の発展に尽力したい。責任と情熱を持ってこの役割を果たし、観光を通じて包摂的で豊かな未来の実現に貢献する」とコメントした。
UN Tourism賛助加盟メンバー理事会は、UN Tourismの活動を支援し、観光産業の発展に貢献する民間企業や団体で構成されている。世界を6つの地域に分け、各地域から選出された代表、グローバル選出、事務局長推薦の計23組織で構成されており、JTBは東アジア太平洋地域の代表として参画し、国際的な議論と実践の推進役としての役割を果たしていく。